Wikipedia

ニューヨーク

アメリカ合衆国ニューヨーク州の都市
（紐育から転送）
曖昧さ回避 この項目では、アメリカ合衆国の市について説明しています。
曖昧さ回避 「ニューヨークシティ」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「ニューヨークシティ (曖昧さ回避)」をご覧ください。

ニューヨーク市（ニューヨークし、英: New York City）は、アメリカ合衆国のニューヨーク州にある都市。1790年以来、同国最大の都市である[3]。市域人口は800万人を超え、都市圏人口では定義にもよるが2,000万人以上である[4][5]。2015年の市内総生産は6,625億ドルであり、全米最大である[6]。ロンドンと共に最高水準の世界都市[7]・金融センターである[8]。国際連合の本部所在地でもあり、世界の政治・経済・文化・ファッション・エンターテインメントなどに多大な影響を及ぼすことから、複数分野における世界の中心としても知られる。漢字の当て字は紐育市・紐約市などがある[注釈 1]。

ニューヨーク市[1]
City of New York
上から時計回りに：ミッドタウン、国際連合本部ビル、自由の女神像、ブルックリン橋、セントラル・パーク、タイムズスクエア、ユニスフィア
上から時計回りに：ミッドタウン、国際連合本部ビル、自由の女神像、ブルックリン橋、セントラル・パーク、タイムズスクエア、ユニスフィア
ニューヨーク市[1]の市旗 ニューヨーク市[1]の市章
市旗 市章
愛称 : ビッグ・アップル
ゴッサム
眠らない町
世界の首都
エンパイア・シティ[2]
位置
ニューヨーク市の位置（ニューヨーク州）の位置図
ニューヨーク市の位置（ニューヨーク州）
座標 : 北緯40度42分46秒 西経74度00分22秒 / 北緯40.71278度 西経74.00611度 / 40.71278; -74.00611
歴史
定住開始 1624年5月
行政
国 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
 州 ニューヨーク州の旗 ニューヨーク州
 郡（区） ブロンクス郡（ブロンクス区）
ニューヨーク郡（マンハッタン区）
キングス郡（ブルックリン区）
クイーンズ郡（クイーンズ区）
リッチモンド郡（スタテンアイランド区）
 市 ニューヨーク市[1]
市長 エリック・アダムス（英語版）
（民主党）
地理
面積  
  市域 1,223.59 km2
    陸上   778.18 km2
    水面   445.41 km2
      水面面積比率     36.4%
  市街地 8,683.2 km2
  都市圏 17,405 km2
標高 平均10 m
人口
人口 （2020年現在）
  市域 8,804,190人
    人口密度   1万1313人/km2（2万9302人/mi2）
その他
等時帯 東部標準時 (UTC-5)
夏時間 東部夏時間 (UTC-4)
公式ウェブサイト : www.nyc.gov

ニューヨーク州と区別する際には、日本ではニューヨーク市と呼ぶことが多い一方で、アメリカ国内などではNYCと省略表記されることが多い。

ニューヨーク州の人口の半数近くを抱え、かつ州と同じ名前を冠する市であるが、州都ではない[注釈 2]。

概要

編集
 
ニューヨーク中心部

ニューヨーク市は、アメリカ合衆国北東部の大西洋に面し、巨大なニューヨーク港を持つ。市はブロンクス、ブルックリン、マンハッタン、クイーンズ、スタテンアイランドという5つの行政区（バロウ、ボロウ）に分けられる。2010年の国勢調査における市域人口は817万5,133人を数え[4]、陸地面積は790km2[9][10]、人口密度はアメリカ国内の主要都市の中で2位である[11]。ニューヨーク都市圏の人口もまた国内最大であり、ハドソン川対岸のニュージャージー州ニューアークやジャージーシティ、本土側のヨンカーズやニューロシェル、およびロングアイランドなどを含む都市圏は1,889万7,109人、コネチカット州のスタンフォード、ブリッジポート、ニューヘイブンやニュージャージー州の州都トレントン、内陸のポキプシーなどを含む広域都市圏は2,208万5,649人（いずれも2010年国勢調査）の人口を抱えている[4]。

アメリカ合衆国の都市の中では公共交通機関が際立って多く利用されており、多くの交通機関が24時間運行している。また人口密度の高さと、その多様性も著しい。2005年の調査によれば、市内では170近くの言語が話され、人口の36%がアメリカ合衆国の外で生まれた人であった[12][13]。

ニューヨークは「眠らない街」とも呼ばれ[14]、そのほかにも「ビッグ・アップル」[15]「ゴッサム」[16]といったニックネームがある。

ニューヨークは1624年にオランダ人の手によって交易場として築かれた町である。この入植地は1664年までニューアムステルダムと呼ばれていたが、同年イギリス人の支配が始まって現在の名称になった[17]。1785年から1790年まではアメリカ合衆国の首都としての役割を担った[18]。

市内には世界的に知られた地区やランドマークが数多くある。自由の女神像は、19世紀末から20世紀初めにかけて、アメリカへ渡ってきた何百万人もの移民を出迎えていた。ロウアー・マンハッタンのウォール街は第二次世界大戦以来金融の国際的中心地であり、ニューヨーク証券取引所が置かれている。エンパイア・ステート・ビルディングや1 ワールドトレードセンターなど超高層ビルも多く建ち並び、ワールドトレードセンターもそのひとつであった。国際連合本部ビルもあり、国際政治の中心でもある。

またニューヨークではハーレム・ルネサンス、絵画の抽象表現主義、ポップアートや、ヒップホップ[19]、パンク・ロック[20]、ロフト・ジャズ、サルサ、ディスコ、ティン・パン・アレーなどの音楽ジャンルが生まれた。ブロードウェイ劇場も有名である。

アメリカの総合不動産サービス会社であるジョーンズ・ラング・ラサールが2017年に都市ビジネスシンクタンク「The Business of Cities」と共同発表した総合的な世界都市ランキングにおいて、ロンドンに次ぐ世界2位の都市と評価された[21]。また、2017年に日本の森記念財団都市戦略研究所が発表した「世界の都市総合力ランキング」においても、ロンドンに次ぐ世界2位の都市と評価された[22]。

一方、国勢調査局と疾病予防管理センターのデータを使って、ハーバード大学とカナダのブリティッシュコロンビア大学が調査をしたところ、ニューヨークは全米でもっとも不幸だと感じる都市とする結果となった[23]。

エコノミストの兄弟会社で調査業務を行っているエコノミスト・インテリジェンス・ユニットによれば、2016年9月時点で生活費の世界ランキングで第9位と報じられ、ニューヨークの生活費が世界的に見て高いことが報じられている[24]。さらに、ニューヨークは世界でもっともビリオネア（資産が10億ドル以上）が多い街であり[25]、彼らが行う投資活動が世界経済に絶大な影響力を及ぼしている。

歴史

編集
→詳細は「ニューヨーク市の歴史」を参照
 
1660年のロウアー・マンハッタン（右が北）。当時、ニュー・アムステルダムの一部であった。

1524年、フランス国王の命を受けたイタリアの探検家ジョバンニ・ダ・ヴェラッツァーノがこの地域に到達し、ヌーヴェル・アングレーム（Nouvelle Angoulême）と呼んだ[26]。その当時、ここには約5,000人のレナペ族インディアンが住んでいた[27]。

ヨーロッパ人の入植は、オランダ人が1614年にマンハッタンの南端に毛皮貿易のために建てた植民地が始まりであり、これが後に「ニューアムステルダム」と呼ばれるようになった。オランダ植民地の総裁ピーター・ミヌイットが、1626年、レナペ族（デラウェア族）からマンハッタン島を60ギルダー（2006年現在の換算で1,000ドル程度）分の物品と交換した[28]。現在では否定されているが、マンハッタンの代価は24ドル相当のガラスのビーズであったという伝説もある[29]。インディアンには「土地を売る」という文化がそもそもなかったため、この取引を彼らが理解していたかどうかは疑わしい。以後、ボタンをかけ違えたまま、レナペ族や周辺部族と入植者は何度も領土をめぐって戦いが繰り返されているのである。

1664年、イギリス人が町を征服し、イングランド王ジェームズ2世（ヨーク・アルバニー公）の名を取って「ニューヨーク」と名付けた[30]。第二次英蘭戦争の末、オランダは、北アメリカでイギリスによるニューアムステルダム（ニューヨーク）の支配を認める代わりに、南米のスリナムとインドネシア・バンダ諸島のラン島（当時は香辛料貿易の中心地で、毛皮貿易のニューヨークより価値のある土地であった）の支配を得た。1700年までに、レナペ族の人口は200人まで減少していた[31]。

ニューヨークはイギリス帝国の支配の下で貿易港としての重要性を増していった。1735年にはジョン・ピーター・ゼンガー事件の裁判が行われ、北アメリカにおける報道の自由の確立へとつながっていった。1754年の国王ジョージ2世の勅許によって、ロウアー・マンハッタンに王立大学としてコロンビア大学が設立された[32]。1765年10月には印紙法会議がニューヨークで開かれた。

ニューヨークでは独立戦争の間、大きな戦闘が繰り返し行われた。1776年にアッパー・マンハッタンで行われたワシントン砦の戦いでアメリカ軍が大敗したあと、街はイギリス軍の北アメリカにおける軍事的・政治的拠点となり、戦争が終わる1783年までイギリス軍の占領は続いた。終戦後まもなく連合会議の会期がここで行われ、ニューヨーク市はアメリカ合衆国の首都となった。ここで憲法が批准され、初代大統領ジョージ・ワシントンが1789年に就任式を迎えた。第1回連邦議会の初めての会期が開かれ、権利章典が起草された。これらの舞台となったのは、ウォール街のフェデラル・ホールであった[33]。1790年には、ニューヨークはフィラデルフィアを抜いてアメリカ合衆国最大の都市へと成長していた。

19世紀、ニューヨークは移民と開発によって大きく変貌した。1811年委員会計画によって、マンハッタン全域が格子状の通りで覆われた。1819年にエリー運河が開通し、大西洋の港と北アメリカ内陸部の広大な農業市場とを結んだ[34]。この地域の政治を牛耳ったのは、アイルランド系移民に支えられた政治的マシーンであるタマニー・ホールであった[35]。公共精神あふれる商人階級の陳情によって、セントラル・パークの建設が始まり、1857年にアメリカの都市の中で最初の景観設計された公園となった。マンハッタンやブルックリンには、大勢の自由黒人もいた。ニューヨークでは1827年まで奴隷制が維持されていたが、1830年代、ニューヨークは北部における奴隷制廃止運動の中心地となった。1840年の時点で、ニューヨークの黒人人口は1万6,000人を超えていた[36]。1860年までにアイルランド系の人口は20万人を超え、市の人口の4分の1を占めていた[37]。

 
マンハッタンのロウアー・イースト・サイド、マルベリー・ストリート（1900年ごろ）

南北戦争（1861年 - 1865年）の時の徴兵制に対する不満から、1863年にニューヨーク徴兵暴動が発生した。これはアメリカ史の中で最悪の暴動のひとつとなった[38]。1898年、ブルックリン（当時独立市であった）と、ニューヨーク郡（ブロンクスの一部を含んでいた）、リッチモンド郡、そしてクイーンズ郡西部が合併して、現在のニューヨーク市が形成された[39]。1904年にはニューヨーク市地下鉄が開通し、新しい市の統合に役立った。20世紀後半、ニューヨーク市は世界の産業、商業、情報の中心地となった。しかし、その陰では犠牲もあった。1904年、蒸気船ジェネラル・スローカム号がイースト・リバーで火災に遭い、乗っていた1,031人が死亡した。1911年に起きたトライアングル・シャツウェイスト工場の火事は、ニューヨーク市で最悪の産業災害で、146人の衣類製造工場労働者が死亡し、国際女性衣類労働組合の成長を促すと共に工場の安全基準の大幅な改善につながった[40]。

 
ロックフェラー・センターから見たミッドタウン（1932年）

1920年代、ニューヨーク市はアフリカ系アメリカ人の大移動で南部から来たアフリカ系アメリカ人にとっての主要な行き先となった。1916年までに、ニューヨーク市に住むアフリカ系都市移住者は北アメリカで最多となった。禁酒法時代にはハーレム・ルネサンスが栄え、それと同じころ急激な経済成長にともない超高層ビルが競うように建てられ、街の風景は大きく変わった。1920年代初頭にニューヨーク市はロンドンを抜いて、世界で最大の人口を擁する都市となった。またニューヨーク都市圏の人口は、1930年初頭に1,000万人を超え、人類史上最初のメガシティとなった[41]。世界恐慌の時代には、改革派のフィオレロ・ラガーディア（Fiorello LaGuardia）が市長に選出され、市政を牛耳ってきた利権団体タマニー・ホールは80年に及ぶ政治的支配を失った[42]。

第二次世界大戦からの兵士の復員によって戦後経済の勃興が始まり、クイーンズ東部で広大な住宅地域の開発が進んだ。ニューヨークは戦争の傷跡を見せずに、世界の一流都市へと成長した。ウォール街はアメリカを世界経済の覇者へと押し上げ、国際連合本部ビル（1950年完成）の設置はニューヨークの政治的影響力を知らしめた。ニューヨークで生まれた抽象表現主義は、この街をパリに代わる世界の芸術の中心地へと変えた[43]。

 
9.11テロの前のロウアー・マンハッタン（2001年8月）

1960年代のニューヨークは経済的停滞・犯罪率の上昇・人種間対立の高まりに苦しみ、1970年代にピークを迎えた。1980年代は、金融業の盛り返しによって市の財政は改善を見せた。1990年代までに人種間対立も緩和し、犯罪率は劇的に下落した。そしてアジアとラテンアメリカからの新しい移民の波が訪れた。シリコンバレーのような新しい産業部門も興り、ニューヨークの人口は2000年の国勢調査で史上最高に達した。

ニューヨークは2001年9月11日の同時多発テロの現場のひとつとなり、ワールド・トレード・センターの崩壊で、3,000人近くの人が命を落とした[44]。跡地には2014年に開業した1 ワールドトレードセンター（旧称フリーダム・タワー）を含む新たな高層ビルが慰霊の広場やテロに関する記念館を囲む形で建設されている。現在も工事は続いており、再開発の完了は2028年頃を予定している。[要出典]

自然

編集

地勢

編集
 
Hamilton Parkから望むマンハッタン島
 
ニューヨーク都市圏の中心部を写した衛星写真。ここに写った地域に1,000万人以上が暮らす。

ニューヨーク市は北東部にあるニューヨーク州の南東部に位置し、ワシントンD.C.とボストン（マサチューセッツ州）のおよそ中間にある[45]。緯度経度は北緯40度46分 西経73度54分 / 北緯40.767度 西経73.900度 / 40.767; -73.900で、緯度は日本の青森市とほぼ同じ。ハドソン川の河口に当たる。ハドソン川は、天然の港に流れ込み、さらに大西洋へつながっており、街の交易都市としての発展に貢献してきた。ニューヨーク市の大部分はマンハッタン・スタテンアイランド・ロングアイランドという3つの島の上にある為陸地面積が狭く、人口密度が高い原因となっている。

ハドソン川はハドソン渓谷[46]を通ってニューヨーク湾に流れ込み、河口はニューヨーク市とトロイ市の間の三角江となっている[47]。またハドソン川によってニュージャージー州とニューヨーク市が隔てられている。イースト川（実際には海峡）はロングアイランド湾から流れ、ブロンクスおよびマンハッタンと、ロングアイランドとを隔てている。ハーレム川（実際にはイースト川とハドソン川をつなぐ海峡）は本土の一部であるブロンクスと、マンハッタンとを隔てている。

市の地形にはかなり人の手が加わっている。オランダ植民地時代から、川岸に沿って大規模な埋め立てが進められたためである。埋め立てがもっとも進んだのはロウアー・マンハッタンであり、1970年代から1980年代にかけてバッテリー・パーク・シティの開発が行われた[48]。自然の地勢は、特にマンハッタンにおいては平坦にならされた[49]。マンハッタンはもとは丘の多い地形で、非常にしっかりとした岩盤（マンハッタン片岩）が地下にあるため、超高層ビルの建設に適した地形である。

市の総面積は1,214km2、うち水面面積は425km2、陸地面積は789km2である[9][10]。標高がもっとも高いのはスタテンアイランドのTodt Hillの124.9メートルであり、これはメイン州以南の東海岸の中で最高地点である[50]。その頂上付近は、スタテンアイランド緑地帯（英語: Staten Island Greenbelt）の一部をなし、ほとんど森林に覆われている[51]。

気候

編集

ケッペンの気候区分によれば、ニューヨーク市の気候は温暖湿潤気候（Cfa）である。日照のある日（晴れまたは一時曇り）は年平均234日ある[52]。0℃等温線を基準とすると、温帯湿潤気候に含まれる大都市としては、北アメリカの中では最北に位置する。また、アリソフの気候区分によれば、ニューヨーク市は4.の亜熱帯と5.の中緯度気団帯のちょうど境界線上に位置する。

夏期は一般に高温・湿潤で、平均最高気温は26度から29度、平均最低気温は17度から21度である。32度を超える日は年平均19日ある。冬は寒く、陸から海へ吹く卓越風により、大西洋の影響は限定されているが、それでも大西洋の存在により内陸北アメリカの同緯度の都市（シカゴ、ピッツバーグ、シンシナティなど）に比べれば温暖になっている。もっとも冷え込む1月の平均気温は0度であり、零下になる日は年平均75日、また零下15℃を下回る日は年平均1日ある。春と秋の気候は変わりやすく、肌寒い日から暑い日まであるが、おおむね湿度は低く、快適である[52]。

年平均降水量は1,180ミリメートルで、季節による降水量のばらつきは少ない。年平均積雪量（積雪の深さ累計）は71センチであり[52]、それほど多くはないが、年によってはノーイースターと呼ばれる爆弾低気圧により積雪50センチを超えるような大雪となることもある。ハリケーンや熱帯低気圧は少ないが、全く無い訳ではない。

ニューヨークの気象観測露場は緑豊かなセントラルパーク内のベルヴェディア・キャッスル付近に置かれており、ヒートアイランドの影響は比較的少ない。

ニューヨーク市 (セントラルパーク), 1981-2010の気候
月 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 年
最高気温記録 °C （°F） 22
(72) 		24
(75) 		30
(86) 		36
(97) 		37
(99) 		38
(100) 		41
(106) 		40
(104) 		39
(102) 		34
(93) 		29
(84) 		24
(75) 		41
(106)
平均最高気温 °C （°F） 3.9
(39) 		5.8
(42.4) 		10.3
(50.5) 		16.7
(62.1) 		22.0
(71.6) 		26.7
(80.1) 		29.4
(84.9) 		28.6
(83.5) 		24.4
(75.9) 		18.1
(64.6) 		12.6
(54.7) 		6.6
(43.9) 		17.09
(62.77)
日平均気温 °C （°F） 1.0
(33.8) 		2.0
(35.6) 		5.9
(42.6) 		11.6
(52.9) 		17.1
(62.8) 		22.4
(72.3) 		25.3
(77.5) 		24.8
(76.6) 		20.8
(69.4) 		14.7
(58.5) 		9.2
(48.6) 		3.7
(38.7) 		13.21
(55.78)
平均最低気温 °C （°F） −2.8
(26.9) 		−1.7
(28.9) 		1.8
(35.2) 		7.1
(44.8) 		12.2
(54.0) 		17.6
(63.6) 		20.5
(68.9) 		19.9
(67.9) 		16
(60.8) 		10
(50.0) 		5.3
(41.6) 		0
(32.0) 		8.82
(47.88)
最低気温記録 °C （°F） −21
(−6) 		−26
(−15) 		−15
(5) 		−11
(12) 		0
(32) 		7
(44) 		11
(52) 		10
(50) 		4
(39) 		−2
(28) 		−11
(12) 		−25
(−13) 		−26
(−15)
降水量 mm （inch） 92.7
(3.65) 		78.5
(3.09) 		110.7
(4.36) 		114
(4.49) 		106.4
(4.19) 		112
(4.41) 		116.8
(4.60) 		112.8
(4.44) 		108.7
(4.28) 		111.8
(4.40) 		102.1
(4.02) 		101.6
(4.00) 		1,268.1
(49.93)
降雪量 cm （inch） 20.3
(8.0) 		23.9
(9.4) 		9.4
(3.7) 		1.5
(.6) 		0
(0) 		0
(0) 		0
(0) 		0
(0) 		0
(0) 		0
(0) 		0.8
(0.3) 		12.2
(4.8) 		68.1
(26.8)
平均降水日数 （≥0.01 in） 10.4 9.2 10.9 11.5 11.1 11.2 10.4 9.5 8.7 8.9 9.6 10.6 122
平均降雪日数 （≥0.1 in） 4.1 2.9 1.8 .3 0 0 0 0 0 0 0.2 2.3 11.6
平均月間日照時間 162.7 163.1 212.5 225.6 256.6 257.3 268.2 268.2 219.3 211.2 151.0 139.0 2,534.7
出典：NOAA [53][54]

環境

編集

ニューヨーク市での公共交通機関の利用率は国内最高であり、ガソリン消費は1920年代の全国平均と同じレベルである[55]。公共交通機関の利用によって、2006年において66億リットルの石油が節約されており、ニューヨークの節約量は全国の公共交通機関による節約量の半分を占める[56]。人口密度の高さ、自動車利用率の低さ、公共交通機関の利用率の高さにより、ニューヨークはアメリカの中でもっともエネルギー効率の高い都市のひとつとなっている[57]。温室効果ガスの排出量は、全国平均が1人当たり24.5トンであるのに対し、ニューヨーク市は1人当たり7.1トンである[58]。ニューヨーク市民全体では、国の人口の2.7%を占める一方で、国全体の温室効果ガス排出量に占める割合は1%である[58]。ニューヨーク市民の平均電気消費量は、サンフランシスコ市民の半分以下、テキサス州ダラス市民の4分の1近くである[59]。

近年、ニューヨーク市は環境への負荷を減らすことに重点を置いている。環境汚染のため、市民の間ではぜんそくその他の呼吸器系の疾患の発生率が高くなっている[60]。市政府は、市の事務所および公共施設においてもっともエネルギー効率の高い設備を購入することが義務づけられている[61]。また、クリーンなディーゼル＝ハイブリッド車や圧縮天然ガス車の数は国内で最大であり、国内初のハイブリッドのタクシーも走っている[62]。ニューヨーク市は、アメリカ合衆国環境保護庁に対して温室効果ガスを汚染物質として規制するよう命じた連邦最高裁判所のマサチューセッツ州対合衆国環境保護庁事件において、申立人の一員となっていた。また、ニューヨーク市は、エネルギー効率の高い緑の建築の分野でも、ハースト・タワーの建築に見られるように、先進的な立場に立っている[63]。

ニューヨーク市の飲料水は、キャッツキル山地の集水域からキャッツキルアケダクトなどのトンネルを経て供給されている[64]。集水域の清浄さと、天然の水濾過により、水処理プラントによる飲み水の浄化を必要とせず、そのような都市はニューヨーク市を含めアメリカ国内に4つしかない[65]。

街並み

編集
 
エンパイア・ステート・ビルディングからの360度のパノラマ
 
エンパイア・ステート・ビルディングからのミッドタウンの夜景

建築

編集
 
エンパイア・ステート・ビルディングはニューヨークの象徴の一つであり、かつては世界一高いビルであった。
 
ニューヨークの伝統的な高置水槽

ニューヨークの建築を何よりも特徴づけるのが、超高層ビルである。超高層ビルの出現と広がりによって、ニューヨークはヨーロッパ的な低層建築の街から、建物のそそり立つビジネス街へと変貌した。2008年8月現在、ニューヨークには高層ビルが5,538棟あり[66]、200メートルを超える高層ビルで、完成済みのものは50棟ある。この数はアメリカ国内で1位であり、世界では香港に次いで2位である[67]。

 
ブルックリン、ベッドフォード・スタイベサント地区のロウハウス（長屋建住宅）

ニューヨークには、さまざまな様式の、建築的に優れた建物が多数存在する。1913年に建てられたウールワースビルは、初期のゴシック・リヴァイヴァル建築による高層ビルであり、大ぶりに設計されたゴシック様式の装飾は、200メートル近く下の路上からも読み取ることができる。1916年のゾーニング条例により、街路に日光が届くよう、新しく建てられる建物にはセットバックが必要とされ、敷地面積に対する高さの比率が制限された[68]。1930年のクライスラー・ビルディングは、アール・デコ調のデザインで、上部が上に向かって細くなっており、スチール製の尖塔が立っているが、ゾーニング条例の要件を反映したものである。61階目の角にある鷲の頭のレプリカや、尖塔の下にあるV字型の照明など見事な装飾から、多くの歴史家や建築家から、ニューヨークのもっとも優れた建築であると評価されている[69]。アメリカにおけるインターナショナル・スタイル建築の例として、大きな影響を与えたのが、1957年のシーグラム・ビルディングであり、前面には建物の構造を表すブロンズ材のIビーム（I字梁）が外部から見えるようになっている。2000年の4 タイムズスクエアは、アメリカの超高層ビルの中ではグリーン・デザインの重要な一例である[63]。

都心の建物が高層化するにつれ、水圧を確保するために屋上に貯水槽（高置水槽）を設置するようになった。現代でも耐久性、難腐敗性に優れたヒマラヤスギで作られた伝統的な高置水槽を載せた給水塔が1万基以上設置されている[70]。

ニューヨークの大規模住宅地は、エレガントな褐色砂岩のテラスハウス、タウンハウス、そして1870年から1930年にかけての急開発期に建てられた粗末な集合住宅と境界が分けられることが多い[71]。1835年のニューヨーク大火後、木造建築の建設が制限されるようになってからは、おもに石とレンガが建築材として選ばれるようになった[72]。何世紀にもわたって町自身の石灰岩の地盤から建築材を得ていたパリとは異なり、ニューヨークは常に広範囲の採石場から建築材を運び入れており、その石造建造物は多様な石理や色相を示している[73]。市の建造物の多くに見られる特徴は、屋根の上に木造の給水塔があることである。1800年代のニューヨークでは、6階より高い建物には給水塔を設置しなければ、低い階で過度に高い水圧をかける必要があり、その場合には市の水道管に破裂の危険性があったのである[74]。1920年代には、中心部から離れた地域で田園都市が盛んになった。地下鉄の伸張によりアクセスが容易になったクイーンズ区のジャクソン・ハイツもそのひとつである[75]。

公園

編集
 
セントラル・パークは、アメリカ合衆国の中でもっとも来訪者の多い都市公園である[76]

ニューヨーク市には、110km2以上の市営の公園と、23キロの公共の砂浜がある[77][78]。これに加えて、国立公園の一部で市域内に入っている、何km2にも及ぶゲートウェイ・ナショナル・リクリエーション・エリアがある。ジャマイカ湾野生生物保護区は、国立公園の中で唯一の野生生物保護区であるが、36km2以上の湿地島と水域からなり、ジャマイカ湾のほとんどを占めている。

マンハッタンのセントラル・パークは、フレデリック・ロー・オルムステッドとカルヴァート・ヴォークスによって設計され、毎年3,000万人が訪れ、アメリカでもっとも来訪者の多い都市公園である。セントラル・パークの大部分は天然のものに見えるが、実は、ほとんどすべて造園されたものである。天然に見えるいくつかの湖・池、長大なウォーキング・コース、乗馬道、2つのアイススケート・リンク（うちひとつは7月、8月はスイミング・プールとなる）、セントラル・パーク温室園、野生生物保護区、広大な自然林、43ヘクタールに及び37億リットルの水を貯めている貯水池とそれを取り囲むランニング・トラック、デラコート・シアターと呼ばれ「シェークスピア・イン・ザ・パーク」夏の祭典が行われる野外劇場がある。屋内施設には、ベルベディア・キャッスルと自然センター、スエディッシュ・コテージ・マリオネット・シアター、歴史のあるメリーゴーラウンドがある。そのほか、大小多数の草地があり、その一部はスポーツで使われたり、静穏区域として区画されたりしており、囲いつきの子どもの遊び場もいくつもある。

セントラル・パークには固有の野生生物がおり、特に春・秋には渡り鳥のオアシスとなっている。バード・ウォッチャーたちも多く集まっており、常時200種の鳥が見られる。公園内の10キロにわたる道路は、特に自動車の通行が禁止される週末と午後7時以降、ジョギング、自転車、インライン・スケートなどに使われている。

ブルックリンのプロスペクト・パークも、オルムステッドとヴォークスによって設計されたものである。36万m2の草地が広がる[79]。クイーンズ区のフラッシング・メドウズ・コロナ・パークは市で3番目に大きい公園で、1939年の万国博覧会および1964年の万国博覧会の会場となっており、またフォレストパークもある。ブロンクスの5分の1以上、28km2は公共スペースと公園に当てられており、ヴァン・コートランド・パーク、ペルハム・ベイ・パーク、ブロンクス動物園、ニューヨーク植物園がある[80]。

マンハッタンにはセントラル・パークおよび複数の小規模の緑化地区・公園があるが、商業エリアの再開発などで公共用途の土地確保が困難な地区である。最近の例では、かつての高架鉄道（すなわち、空中にある構築物）の跡地を緑化し公園として整備したハイライン[81]など、地表面の土地を利用しない公園整備の事例がある。

行政区

編集
ニューヨーク市の行政区要覧
領域 人口 面積
行政区 郡 （2010年4月1日
国勢調査）		 mi² km²
1. マンハッタン ニューヨーク 1,626,159 23 59
2. ブルックリン キングズ 2,592,149 71 183
3. クイーンズ クイーンズ 2,296,175 109 283
4. ブロンクス ブロンクス 1,418,733 42 109
5. スタテンアイランド リッチモンド 472,621 58 151
ニューヨーク市
 8,405,830 303 786
ニューヨーク州
 19,651,127 47,214 122,284
出典: アメリカ合衆国国勢調査局[82][83]
ニューヨーク市の行政区

ニューヨーク市は、5つの行政区（borough）からなるが、アメリカでは珍しい政治形態である。各行政区は、ニューヨーク州の各郡（カウンティ）の領域と一致する。そして、各行政区には、何百もの地区（ネイバーフッド）があり、それぞれ独自の歴史や地域色を持つ。

もし各行政区が独立都市であったとすれば、うち4つ（ブルックリン、クイーンズ、マンハッタン、ブロンクス）はアメリカ国内でもっとも人口の多い都市10位以内に入ることになる。

マンハッタン区（ニューヨーク郡、人口1,585,873人）[4]
マンハッタンはもっとも人口密度の高い行政区であり、市の多くの超高層ビルが建ち並ぶとともに、セントラル・パークもここにある。市の経済の中心地であり、多くの大企業、国際連合、多くの高名な大学、また多数の博物館、ブロードウェイ劇場街、グリニッジ・ヴィレッジ、マディソン・スクエア・ガーデンなど数々の文化施設がある。マンハッタンは、大まかにロウアー・マンハッタン、ミッドタウン、アッパー・マンハッタンに分かれる。そのうちアッパー・マンハッタンは、セントラル・パークを境にアッパー・イースト・サイドとアッパー・ウェスト・サイドに分かれ、セントラル・パークの北はハーレムである。マンハッタンへの主要空路のひとつであるニュージャージー州ニューアークのニューアーク・リバティー国際空港からは、鉄道・バス・タクシーなどでアクセス可能であり、特に鉄道によるアクセスは、ニューヨーク・ペンシルベニア駅が7番街にありマンハッタン側の始終点である。
ブルックリン区（キングス郡、人口2,504,700人）[4]
ブルックリンは、もっとも人口の多い区である。1898年までは独立した市だった。文化的、社会的、民族的な多様性、独自の芸術活動、個性ある町々（ネイバーフッド）、ユニークな建築の伝統などで知られる。またマンハッタン以外では、はっきりしたダウンタウン地区を持つ唯一の行政区である。長い海岸線と、コニーアイランドを有し、ここでは1870年代にアメリカ国内でも先駆けて遊園地として造成された[84]。
クイーンズ区（クイーンズ郡、人口2,230,722人）[4]
クイーンズは、最大の面積を持つ区であり、アメリカでもっとも多様な民族が住む地域である[85]。近年の成長により、人口がブルックリンを追い越す可能性もある。古くは、オランダ人によって建設された小さな町や村の集まりであったが、今日では大部分に住宅が広がる中産階級の地域となっている。アフリカ系アメリカ人の年収の中央値（メディアン）は約5万2,000ドルであり、白人よりも高いが、そのような地域はアメリカ国内の大きな郡としてはここだけである[86]。ニューヨーク・メッツの本拠地であるシティ・フィールドがあるほか、毎年、テニスの全米オープンが行われる。また、ニューヨーク都市圏の3大空港のうち2つ、ラガーディア空港とジョン・F・ケネディ国際空港がある。北西部のアストリア、ロングアイランドシティは近年マンハッタンからの移住者が多い。アーティスト、ミュージシャンも多数。PS1, Isamu Noguchi Museum, Kafman Studioなど芸術の色が強い。
ブロンクス区（ブロンクス郡、人口1,385,108人）[4]
ブロンクスは、ニューヨーク市最北部の行政区であり、ニューヨーク・ヤンキースの本拠地ヤンキー・スタジアムがあり、アメリカ最大のコーポラティブハウスであるコープ・シティーがある[87]。マンハッタンのマーブルヒルと呼ばれるごく一部の地域を除けば、ブロンクスは、ニューヨーク市の中でアメリカ本土とつながっている唯一の地域である。ブロンクス動物園は、都市圏の動物園としてはアメリカ国内最大であり、広さは1.07km2に及び、6,000頭以上の動物がいる[88]。ラップやヒップホップ文化誕生の地でもある[19]。
スタテンアイランド区（リッチモンド郡、人口468,730人）[4]
日本語では「スタテン島」と表記されることもある。5つの行政区の中でもっとも郊外に位置する。ブルックリンとはヴェラザノ・ナローズ・ブリッジでつながっており、マンハッタンとは無料のスタテンアイランド・フェリーで結ばれている。スタテンアイランド・フェリーは、自由の女神像、エリス島、そしてロウアー・マンハッタンの最高の眺めを楽しむことができるため、観光客には非常に人気がある。スタテンアイランドの中央部には25km2のグリーンベルトがあり、約56kmのウォーキング・トレイルが設けられており、市内最後の天然林の一つがここにある。グリーンベルトは、1984年、島の自然を保護するために指定され、7つの公園からなる。サウス・ビーチ沿いのFDR遊歩道は長さが4キロあり、世界で第4位である。

文化

編集
 
世界最大級の博物館のひとつである「メトロポリタン美術館」

作家トム・ウルフはニューヨークについて、「文化が空気の中にあるようだ。天気の一部のように」と述べている[89]。アメリカにおける数々の文化的ムーブメントはこの街で始まった。ハーレム・ルネサンスは、アフリカ系アメリカ人文学の規準を作った。

1940年代にはジャズの、1950年代には抽象表現主義の中心地となり、1970年代にはヒップホップを生んだ。パンクやハードコア・パンクの動きは1970年代から1980年代にかけて大きな影響力を持ち、ユダヤ系アメリカ人文化も長い間栄え、ニューヨーク知識人が生まれた。近年、ニューヨークから出てきたインディー・ロックのバンドとしては、ザ・ストロークス、インターポール、ザ・ブレーバリー、シザー・シスターズ、ゼイ・マイト・ビー・ジャイアンツなどがある。

舞台

編集
 
アメリカ最大の舞台芸術複合施設である「リンカーン・センター」

リンカーン・センターは、アメリカ合衆国で最大の舞台芸術センターであり、ジャズ・アット・リンカーン・センター、メトロポリタン歌劇場、ニューヨーク・シティ・オペラ（2013年10月1日、連邦倒産法適用申請発表）[90]、ニューヨーク・フィルハーモニック、ニューヨーク・シティ・バレエ団、ビビアン・ボーモント劇場、ジュリアード音学院、アリス・タリー・ホールなどがその中に置かれている。

「セントラル・パーク・サマーステージ」では、セントラル・パークで舞台や音楽の上演が無料で行われるほか、夏の間、5つの行政区すべてで、1,200ものコンサート、ダンス、劇場イベントが無料で行われる[91]。

映画

編集

アメリカ映画産業の中でも、ニューヨークは重要な役割を果たしている。初期のアバンギャルド映画である「マンハッタ」（1920年）は、ニューヨークで撮影された[92]。任天堂のマリオはこの街に住んでいた人物がモデルである。今日、ニューヨークはアメリカ合衆国の映画産業にとって規模第2の中心地である。2,000を超える芸術・文化団体や、500を超える大小のアート・ギャラリーがある[93]。

市政府の芸術に対する支出は、アメリカ政府の国家芸術基金の予算よりも多い[93]。19世紀の富裕な実業家によって、カーネギー・ホールやメトロポリタン美術館といった重要な文化施設のネットワークが築かれた。電灯の出現により、手の込んだ劇場作品が生まれ、1880年代にはブロードウェイや42番ストリート沿いの劇場で「ブロードウェイ・ミュージカル」として知られることになる新しいステージが上演されるようになった。近年は、従来のミュージカルの範疇を超えたパフォーマンスアート、無言劇など、より実験的な舞台を小規模な劇場で公演するオフ・ブロードウェイが出現している。

移民の影響を強く受け、ハリガン・アンド・ハート、ジョージ・M・コーハンらの作品は、希望や野心といったテーマを多く取り入れた物語の歌を用いた。これらの作品は、現在、ニューヨークの演劇界の主力となっている。ニューヨークの39の大劇場（座席数が500超）を、タイムズスクエア劇場地区を通る大通りであるブロードウェイから取って、併せて「ブロードウェイ」と呼ぶ[94]。また、「メイン・ステム」「グレート・ホワイト・ウェイ」「リアルト」と呼ばれることもある。

観光

編集
 
タイムズスクエアは「世界の十字路」との異名をとる[95]

ニューヨークには、毎年4,700万人の外国人・アメリカ人が訪れ、観光の重要性は高い[96]。有名な観光名所としては、エンパイア・ステート・ビルディング、ウォルドルフ＝アストリア、エリス島、ブロードウェイ劇場、メトロポリタン美術館を始めとする博物館・美術館などがある。

その他にもセントラル・パーク、ワシントン・スクエア・パーク、ロックフェラー・センター、タイムズスクエア、リトル・イタリー、チャイナタウン、ブルックリン橋、ブロンクス動物園、コニーアイランド、フラッシング・メドウズ・コロナ・パーク、ニューヨーク植物園、サークルラインの船でマンハッタン島一周、また5番街やマディソン・アベニューでのリッチな買い物、さらにグリニッジ・ヴィレッジでのハロウィーン・パレード、メイシーズ・サンクスギヴィング・デイ・パレード、セントパトリックス・デー・パレード、冬季のセントラル・パークでのアイス・スケートなどの季節のイベント、トライベッカ映画祭、セントラル・パーク・サマーステージでの無料公演といったイベントなど、観光客を引きつけるものは数多い。

自由の女神像は、有名な観光スポットであると同時に、アメリカ合衆国でもっとも知られた像の一つである[97]。ジャクソン・ハイツ（クイーンズ区）、フラッシング（クイーンズ区）、ブライトン・ビーチなど、民族の集住地区には、東海岸の広い範囲から1世・2世の移民が買い物に訪れる。2012年9月27日、マイケル・ブルームバーグ市長によりスタテン・アイランド北岸に、自由の女神像、ニューヨーク港、ロウアー・マンハッタンの地平線を一望できる世界一高い観覧車ニューヨーク・ホイールの建設が発表された[98][99]。2010年、ニューヨーク市には4,900万人の観光客が訪れ[100][101]、2011年には5,000万人を記録した[102][103]。

食文化

編集

ニューヨークの食文化は、移民の影響を受けていることと、人の数もきわめて多いことから、非常に多様である。東欧とイタリアの移民の手によって有名になったのが、ベーグル、チーズケーキ、ニューヨーク風ピッツァである。市によって許可を受けた移動式食料品売りが約4,000店あり、その多くが移民の経営である。

その中から現代ニューヨークにおけるストリート・フードの名脇役へとのし上がったのが中東料理である（主役は今でもホットドッグやプレッツェルである）[104]。また、市内にはアメリカ国内でも屈指の高級料理店が並ぶ[105]。世界の国々の料理も充実しており、イタリア料理、フランス料理、スペイン料理、ドイツ料理、ロシア料理、イギリス料理、ギリシア料理、モロッコ料理、中華料理、インド料理、朝鮮料理、日本料理、そしてアメリカ料理とさまざまである。

メディア

編集
 
ニューヨーク都市交通局（MTA）の発達した交通網は、新聞の読者数を押し上げている[106]

ニューヨークは、世界のテレビ、広告、音楽、新聞、書籍産業にとっての中心地であるとともに、北アメリカの中で最大のメディア市場でもある（ロサンゼルス、シカゴ、トロントがそれに続く）[107]。ニューヨークの複合メディア企業として、タイム・ワーナー、ニューズ・コープ、ハースト・コーポレーション、バイアコムなどがある。世界の10大広告代理店ネットワークのうち7つがニューヨークに本社を置いている[108]。また、音楽業界で「ビッグ・フォー」とされる4レコード・レーベルのうち3つはロサンゼルスとともにニューヨークに本拠を置いている。

→「Category:ニューヨーク市を舞台とした作品」および「Category:ニューヨーク市を舞台とした映画作品」も参照

アメリカの自主映画の3分の1がニューヨークで制作されている[109]。200を超える新聞と、350を超える消費者雑誌（業界誌以外の雑誌）が市内にオフィスを持っている[109]。市の出版業界は約2万,5000人を雇用している[110]。

アメリカの全国的な3大日刊紙のうち、ウォールストリート・ジャーナルとニューヨーク・タイムズがニューヨークの新聞である。市のおもなタブロイド紙としては、デイリーニューズや、アレクサンダー・ハミルトンによって1801年に創業されたニューヨーク・ポストがある。その他にも各民族集団向けの出版物もさかんであり、40以上の言語で270の新聞・雑誌が発行されている[111]。エル・ディアリオ・ラ・プレンサ（El Diario La Prensa）紙は、ニューヨーク最大の、そしてアメリカ国内最古のスペイン語日刊紙である[112]。ニューヨーク・アムステルダム・ニューズ紙は、ハーレムで刊行される、アフリカ系アメリカ人の主要紙である。ヴィレッジ・ヴォイス紙は、規模最大のオルタナティブ紙である。

 
NBCスタジオのあるロックフェラー・センター

テレビ産業はニューヨークで発展を遂げ、今や市経済の中で大きな雇用の担い手となっている。4大アメリカ放送ネットワークであるABC、CBS、FOX、NBCは、いずれもニューヨークに本部を置いている。地域テレビ局としてNY1があり、地域密着型の番組・報道を特徴としている。MTV、FOXニュース、HBO、コメディ・セントラルなど、多数のケーブルテレビチャンネルも市に拠点を置いている。2005年、ニューヨーク市で収録されたテレビ・ショーは100を超えた[113]。

また、ニューヨークは非商業メディアにとっても一大中心地である。アメリカ合衆国でもっとも歴史あるパブリック・アクセス・テレビのチャンネルは、1971年設立のマンハッタン・ネイバーフッド・ネットワークである[114]。WNETは市の主要な公共放送局であり、全国の公共放送サービス（PBS）番組を供給する最大手局である。WNYC-AM/WNYC-FMは、1997年まで市が所有していた公共ラジオ局で、現在はニューヨーク・パブリック・ラジオ（非営利組織）が所有しており、アメリカ合衆国で最大のリスナーを有する公共ラジオである[115]。ニューヨーク市は、公共放送サービスである「nyctv」を運営しており、市内の音楽や文化を取り上げたいくつかのショーがエミー賞を受章している。

訛り

編集

ニューヨーク地域には「ニューヨーク・ダイアレクト」、あるいは「ブルックリニーズ」、「ニューヨーキーズ」と呼ばれる話し方の特徴がある。アメリカ英語の中でももっともはっきりした特徴がある訛りであると考えられている[116]。この訛りの原型は、中産階級から労働者階級のヨーロッパ系アメリカ人の発音がもとになっており、ここ数十年の非ヨーロッパ系移民の流入によって変化がもたらされた[117]。

伝統的なニューヨークの訛りは、音節末尾や子音の前の/r/（国際発音記号（IPA）で[ɹ]）を発音しない。その結果、"New York" は "New Yawk" のように発音する[117]。"park" はIPAで[pɔːk]、"butter" は[bʌɾə]、"here" は[hiə]となる。もうひとつの特徴はロー・バック・チェーン・シフトと呼ばれるもので、"talk"、"law"、"cross"、"coffee"などの母音[ɔ]を、またしばしば"core"、"more"の[ɔr]も緊張させて、一般アメリカ語よりも高く発音する。

もっとも古風で極端なニューヨーク訛りでは、"girl" のような単語や "oil" のような単語の母音がいずれも二重母音の[ɜɪ]となる。このため、ほかの話し手からは、"girl" が "goil"と、逆に "oil" が "erl" と発音されているように聞こえやすい。これがもとで、ニューヨーカーは "Jersey" を "Joizey" と、"33rd St." を "Toidy-Toid Street" と、"toilet" を "terlet" と発音しているように戯画化して描かれることが多い[117]。1970年代のシチュエーション・コメディ「オール・イン・ザ・ファミリー」のキャラクター、アーチー・バンカーはそのようなしゃべり方をする典型的な人物である。もっとも、そうした話し方は現在ではあまり一般的とはいえない[117]。

スポーツ

編集
アメリカンフットボール
ニューヨーク・ジャイアンツ（NFC東地区）とニューヨーク・ジェッツ（AFC東地区）がNFLに加盟している。ただし、両チームとも、ニュージャージー州イーストラザフォードにあるメドウランズ・スタジアムを本拠地としている。MLBのニューヨーク・メッツファンはジェッツを応援する傾向にある。これは、1963年にそれまでのタイタンズから、メッツに呼応して韻を踏んだジェッツへ改称したことに始まるものである（1968年にはNBAのニューヨーク・ネッツ（現・ブルックリン・ネッツ）が続く）。球団間での提携も進んでおり、ジェッツのドラフト1位指名選手がデビュー前にメッツ戦で始球式を行うことが恒例化している。2020年にはXFLのガーディアンズが本拠地を置いた。
野球
ニューヨーク・ヤンキース（AL東地区）とニューヨーク・メッツ（NL東地区）がMLBに加盟している。ニューヨークは「ベースボールの街」と呼ばれるほど野球人気が高い都市で[118]、1903年から1957年まで3球団がニューヨークに本拠地を置いていた。1921年から1956年にかけて、ヤンキース対ニューヨーク・ジャイアンツ（現・サンフランシスコ・ジャイアンツ、NL）もしくはブルックリン・ドジャース（現・ロサンゼルス・ドジャース、NL）のニューヨーク対決となるワールドシリーズが13回もあり、サブウェイ・シリーズと呼ばれた。1957年シーズンを最後にジャイアンツとドジャースが西海岸へ移転し、1962年にメッツが創設された。サブウェイ・シリーズはインターリーグ（交流戦）が実施された1997年以降、レギュラーシーズン中のヤンキース対メッツ戦を指すようになったが、2000年のワールドシリーズがニューヨーク対決となり、本来の意味のサブウェイ・シリーズは14回となった。マイナーリーグのチームとしては、スタテンアイランド・ヤンキースとブルックリン・サイクロンズがある。
MLB球団で最多となるワールドシリーズ優勝回数27回という輝かしい歴史を持つヤンキースはMLBでもトップクラスの人気球団であり、同地区のボストン・レッドソックスとは激しいライバル関係にある。一般にヤンキースよりも庶民派のファンが多いとされるメッツであるが[119]、伝統・人気・成績は名門球団ヤンキースに比べると見劣りし、地元メディアでの扱いも常にヤンキースの影に隠れた形である。本拠地の平均入場料金はヤンキース（ヤンキースタジアム）がMLBで断トツの73ドルなのに対し、メッツ（シティ・フィールド）は37ドル（全体4位）である[119]。ヤンキースには及ばないものの、MLB全体ではメッツの人気も平均以上であり、2009年の調査によれば、MLB30球団の人気ランキングではヤンキースが1位、メッツが11位となっている[120]。
バスケットボール
ニューヨーク・ニックスとブルックリン・ネッツがNBAに、ニューヨーク・リバティがWNBAにそれぞれ加盟している。リバティは当初ニックスと同じマディソン・スクエア・ガーデンをホームアリーナとしていたが、2019年にネッツとともにアリババグループに買収され、ネッツと同じバークレイズ・センターへ変更した。アメリカ国内初の大学レベルのバスケットボール選手権大会であるナショナル・インビテーション・トーナメントは、1938年にニューヨークで開かれ、現在も市で行われている[121]。ハーレムのラッカー・パークは、夏季リーグで多くのプロアスリートたちがプレーするバスケットコートである。
アイスホッケー
ニューヨーク・レンジャース、ニューヨーク・アイランダースがNHLに加盟している。ただし、アイランダーズはロングアイランドのナッソー郡エルモントにあるUBSアリーナを本拠地としている。ニュージャージー州ニューアークにあるプルデンシャル・センターを本拠地とするニュージャージー・デビルスもニューヨーク都市圏のチームとみなされ、北米4大プロスポーツリーグで唯一3チームを擁する都市圏となっている。
サッカー
1996年より開始されたプロサッカーリーグであるメジャーリーグサッカー（MLS）には[122]、ニューヨーク・レッドブルズとニューヨーク・シティFCが加盟している[123]。レッドブルズは、ニュージャージー州ハリソンにあるレッドブル・アリーナをホームスタジアムとしている[124]。シティはヤンキー・スタジアムを、サッカー専用スタジアム建設までの"仮ホームスタジアム"として利用している。なお、シティはシティ・フットボール・グループの一員でもある。さらに2019年より開始されたナショナル・インデペンデント・サッカー・アソシエーション（英語版）には、ニューヨーク・コスモスが所属している。
クリケット
2023年より開始されたプロクリケットリーグのメジャーリーグクリケット（MLC）にはMIニューヨークが所属している。ホームスタジアムはブルックリン区のマリン・パークに計画中である[125]。2024年にはトゥエンティ20形式のクリケット・ワールドカップがニューヨークで開催される予定であり[126]、ニューヨーク市郊外のナッソー郡に34,000人収容のクリケット専用スタジアムが建設されることで合意した[127]。クリケットは1709年の英領アメリカ時代から言及が始まり、300年以上の歴史がある[128]。南北戦争以前はアメリカで最も人気のあるスポーツであり、ニューヨークでは史上初のクリケットの国際試合として、アメリカ対カナダの試合が1844年に行われた[128][129]。
 
クイーンズ区で行われるテニス全米オープンは、グランドスラム・テニストーナメントの4番目にして最後のイベントである
テニス
クイーンズではグランドスラムのひとつ、全米オープンが行われる。
プロレスリング
1925年より、マディソン・スクエア・ガーデンを中心に、WWEがプロレスリングの興行を開催している。
 
ニューヨークシティマラソンは、世界最大のマラソン大会である
マラソン
ニューヨークシティマラソンは世界最大のマラソン大会であり、2007年には完走者3万8,557人を数えたのを始めとして、2004年から2008年までのレースの完走者数は世界の史上記録1位から5位までを占めている[130]。
その他の競技
これらのスポーツ以外にも、ニューヨークではさまざまな大会が行われている。IAAFダイヤモンドリーグを構成するアディダスグランプリはニューヨークで行われる。ミルローズ・ゲームズ（英語版）は、毎年行われるトラックとフィールド競技の大会で、その有名なイベントはワナメーカー・マイルである。2024年9月には女子選手のみのトラックとフィールド競技の大会であるアスロス（英語版）が開催された。ボクシングもさかんで、毎年、マディソン・スクエア・ガーデンでアマチュア・ボクシング・ゴールデン・グラブズが開かれる。ニューヨークの移民コミュニティと結びついたスポーツも多い。
スティックボールは、野球のストリート版であるが、1930年代にイタリア系、ドイツ系、アイルランド系の労働者階級の若者の間で流行した。スティックボールは今でもよく遊ばれており、ブロンクスのひとつの通りはスティックボール通りと改名された。ストリート・ホッケー、フットボール、サッカーもニューヨークの街中で遊ばれているのをよく見かけることができる。ニューヨークは、老若男女、多くの人がストリートスポーツを楽しんでいることから、「世界最大の都会の遊び場」とも呼ばれている[131]。
1984年には、第7回夏季パラリンピックが、ニューヨークとイギリスのストーク・マンデヴィルで開催された。

経済

編集
→詳細は「ニューヨーク市の経済」を参照
 
ウォール街にあるニューヨーク証券取引所。世界最大の証券取引所である。

2022年のニューヨーク都市圏の総生産は2兆1,600億ドルであり、都市圏の経済規模としては世界最大である[132]

世界の商業・ビジネスの一大中心地であり、多国籍企業の本社数や資本市場の規模などビジネス分野の総合ランキングでは、世界一の都市と評価された[7]。2022年時点の調査では、世界1位の金融センターである[8]。アメリカの不動産、メディア、芸術などの中心地でもある。

ニューヨーク都市圏の2005年における購買力平価のGMP（都市圏総生産）は、およそ1兆1,300億ドルであり[133][134]、アメリカ最大の地域経済であるとともに、ITウィーク誌によれば、世界第2位の都市経済である[135]。Cinco Dias誌によれば、ニューヨークは2008年末の時点で世界の金融の40%をコントロールしているとされ、世界最大の金融中心地とされている[136][137][138]。

フォーチュン・グローバル500によると、グローバル大企業の本社数が世界で東京、北京、パリに次ぐ4番目に多い都市である[139]。ニューヨークは、外国企業の多さでもアメリカの都市の中で群を抜いている。民間部門の仕事のうち約1割が、外国企業のものである[140]。

アメリカ国内はもとより世界的にも最高級の地価を記録している。パーク・アベニュー450番地は、2007年7月2日に5億1,000ドル（1m2あたり約1万7,104ドル）で取引され、前月にマディソン・アベニュー660番地が1m2あたり約1万5,887ドルで取引された記録を塗り替えた[141]。

日本で1980年末に起きたバブル景気により、三菱地所が1989年にロックフェラー・センターを融資による巨額資金で買収したことがセンセーショナルに報じられ、日航開発がエセックスハウスを買収、ロイヤルホテルが54階建ての超高層ホテルを開業させる（現在のThe London NYC）など、不動産分野でジャパン・マネーが大量に流入し、高級志向の日系ホテルが相次いで開業することになった。しかし、バブル崩壊の煽りを受けてこれらは売却されている。現在マンハッタンでの日系ホテルは、グランド・セントラル駅に面したパーク街に所在する「The Kitano/キタノ・ニューヨーク（北野建設が運営）」のみである。

マンハッタンには、2001年の時点で約3,286万m2のオフィス・スペースがある[142]。

その中でもミッドタウンはアメリカ最大のビジネス地区であり、高層ビルが集中している。ロウアー・マンハッタンは国内3位のビジネス地区であり、ウォール街のニューヨーク証券取引所と、NASDAQがある。両取引所は、1日の取引量と市場全体の資本から見てそれぞれ世界1位・2位の証券取引所である[143]。金融業は、市内の給与所得のうち35%を占めている[144]。不動産業も市の中心産業のひとつであり、2006年現在、ニューヨーク市内の不動産全体の時価総額は8,024億ドルに上った[145]。タイム・ワーナー・センターは、2006年現在で11億ドルという市内最高の時価である[145]。

ニューヨークのテレビ・映画産業は、ハリウッドに次いで国内第2の規模である[146]。ニューメディア、広告、ファッション、デザイン、建築といったクリエイティブな産業が市の雇用の上で占める割合は増加しつつあり、ニューヨークはこうした産業の中で強い競争力を発揮している[147]。いくつもの通信用海底ケーブルのターミナルとしての地位を生かして、バイオテクノロジー、ソフトウェア開発、ゲームデザイン、インターネット・サービスといったハイテク産業もまた成長しつつある[148]。そのほか、医薬研究・技術、非営利団体、大学も雇用を擁する重要な部門である。

製造業の雇用シェアも大きいが、減少傾向にある。被服、科学、金属製品、加工食品、家具などが主要産品である[149]。製造業の中では加工食品がもっとも安定した主要業種である[150]。食品産業の規模は50億ドルで、1万9,000人以上の市民が雇用されている。中でもチョコレートの輸出額は毎年2億3,400万ドルに達している[150]。

政府機関

編集
 
マンハッタン自治体ビル。1898年のニューヨーク市合併以降、市庁舎スペースの需要をまかなうために建てられた40階建ての庁舎である。

1898年に合併して以来、ニューヨークは「強い」市長・議会制をとっている。ニューヨーク市政府の権限は、ほかの多くのアメリカの都市よりも集中している。中央政府は、公教育、矯正施設、図書館、治安、厚生施設、公衆衛生、水道、福祉サービスなどについての権限を有する。市長と市議会議員は、4年の任期で選挙される。市議会は一院制で、各選挙区から選ばれる51人の議員からなる[151]。市長および市議会議員の任期は連続3期までに制限されているが、4年空ければ再選が可能となる。

現在の市長は、民主党のビル・デブラシオである。2002 - 2013年の任期は元民主党、その後共和党（2001年 - 2008年）、そして在職時は無所属のマイケル・ブルームバーグが務めた。彼は、共和党およびニューヨーク独立党の支持を受けて、民主党およびワーキング・ファミリー党に推された対抗馬と争い、2001年（得票率50.3%対47.9%）、2005年（58.4%対39%）、2009年（50.6%対46%）と三選された[152]。同市長は、市の教育システムの権限を州から移管させたことや、都市計画と経済振興、財政の健全化、強力な公衆衛生政策などで有名である。2期目には、学校改革、貧困の削減、厳しい銃規制などを行政の中心課題に置いた[153]。ボストン市長のトーマス・メニーノとともに、2006年、違法な銃器を街から一掃することにより公共の安全を図るという目標を掲げて、「違法な銃器と戦う市長連合」という組織を結成した[154]。一方、公職者の多数派は民主党であり、2008年11月の時点で有権者の67%が民主党支持である[155]。1924年以来、州レベルの選挙や大統領選挙では共和党は勝っていない。選挙公約の中心的な論点は、住宅価格の引下げ、教育、経済振興などであり、労働政策が重要性を持っている。

 
ニューヨーク市庁舎は、現役の市庁舎としてはアメリカ最古である

ニューヨークは、政治資金集めにとってアメリカ国内で最も重要な場所である。ZIPコード別に見た場合、政治献金額トップ5のうち4地区がマンハッタンにある。第1位の「10021」はアッパー・イースト・サイドにあり、2004年の大統領選ではジョージ・W・ブッシュとジョン・ケリーの両候補にとって最大の資金源であった[156]。市と連邦政府・州政府との間の資金関係には大きな不均衡がある。市が連邦政府に支払う税1ドルに対し、市が連邦政府から受け取るサービスは83セントにすぎない（年間の市の支払超過額は114億ドルである）。また、州政府に対する支払超過額は110億ドルである[157]。

各行政区は、ニューヨーク州高位裁判所の置かれる司法区と一致する。そのほかの州裁判所や市裁判所も置かれている。マンハッタンには、ニューヨーク州高位裁判所控訴部第1部が置かれ、ブルックリンには同第2部が置かれている。市庁舎近くには、合衆国ニューヨーク南地区地方裁判所、合衆国第2巡回区控訴裁判所、国際通商裁判所といった連邦裁判所も置かれている。ブルックリンには合衆国ニューヨーク東地区地方裁判所が置かれている。

治安

編集
 
1928年から2021年までのニューヨーク市の殺人既遂認知件数の推移

1820年代の「40人の盗賊」や「ローチ・ガーズ」といったストリートギャングの跋扈以来、ニューヨークは組織犯罪の舞台として見られてきた。20世紀には、五大ファミリーの牛耳るアメリカン・マフィアが台頭した。ブラック・スペーズなどのストリートギャングも20世紀後半に伸張した[158]。また、警察も十分に機能を果たしていなかったため、1969年から1995年の間は殺人事件が1,000件から2,000件も発生するようになっていた。

2005年以来、長年に渡りニューヨークの犯罪発生率はアメリカの25大都市の中で最低を守っていた。1980年代から1990年代初頭にかけての犯罪抑止政策により、多くの地域を吹き荒れたクラックブームの時代と比べ安全になった。2002年までに、ニューヨーク市は人口10万人超のアメリカ216都市の中で、全犯罪の発生率が197位となっている。凶悪犯罪は1993年から2005年までの間に75%減少し、その間、国全体では増加傾向にあったのに対し、減少を続けていた[159]。

殺人既遂事件の認知件数は、1928年以降最も高かった1990年の2,245件に比べて、2005年は539件と4分の1以下となり[160]、2007年には500件を切り[161]、2013年には335件となり、400件未満となった[162]。そして、2017年は292件と72年ぶりに300件未満となり、2018年には290件とさらに減少し、第2次世界大戦が終結した1945年以降、史上最低の認知件数を記録する[163]。しかし、後述のように2019年以降は、新型コロナウイルス感染症流行による影響も受けた形で増加しており、2021年は488件であった[163][164][165]。

警察官が被疑者に対して発砲する件数も減っており、2010年は1971年の統計開始以来最低となる93件で、初めての2桁台となった[166]。過去最高が1972年の994件で、2010年はそれのおよそ10分の1である。さらに、それ以降は2012年の105件の増加を除き減少しており、2015年は2010年より25件低い67件となり、1971年以後最低件数であった[167]。また警察官に撃たれて死亡また負傷する者の数も2010年時点では過去最低となり、警察官に銃撃で制圧された者の数は33人であった。そして、それ以降は2012年までは45件と増加したが2013年以降は減少し、2015年は2010年と同じ33人となった[168]。警察官1000人あたりの致死性射撃（Fatal Shooting。被疑者に対する執行実包の危害射撃）の割合も2002年が0.34だったのに対し、2010年は0.24となっている[166]。
これは警察官が射撃を必要とする状況自体が減ったと考えられ、ケリー・ニューヨーク市警察委員長（Police Commissioner、日本の公安委員長に相当）は「警察官の増員と装填弾数の増加にもかかわらず致死性執行件数が減ったのは、警察官の訓練と抑止力が治安向上に貢献したからだ」と述べている[169]。

社会学者や犯罪学者の間では、なぜニューヨークの犯罪発生率がこれほど劇的に減少したのかについて、意見の一致は見られていない。CompStatや割れ窓理論といったニューヨーク市警察のとった新しい戦術の功績であるとする者もいる一方、クラックブームの終焉や人口の変動によるものだとする者もいる[170]。

しかし、2020年ジョージ・フロイドの死後のブラック・ライヴズ・マターによる抗議活動を受けて当時市長であったビル・デブラシオが警察予算の削減を発表[171]。更に、同年3月に刑務所内のCOVID-19感染対策で1500人以上の受刑者を釈放させている[165]。COVID-19による失業者急増などもともない治安が再び急激な悪化を見せ、銃撃事件は1995年と同水準まで急増し、殺人も前年の134%増加という統計が出た[172]。

人種差別的な犯罪も後を絶たず、2022年2月9日には国連韓国政府代表部の外交官がマンハッタンでタクシーを待っていたところ、身元不明の男から暴行を受けたほか、同月13日にもマンハッタンで30代の韓国系女性が、自宅まで後を追ってきたホームレスの男に殺害される事件が発生した。韓国の総領事は、ニューヨーク市関係者と面会し、アジア系を狙った犯罪増加に対する同胞社会の懸念と対応に努力するように伝えた[173]。

教育

編集
 
ニューヨーク大学（NYU）

ニューヨーク市の公立学校システムは、ニューヨーク市教育局によって運営されており、アメリカ最大である。約110万人の生徒が、1,200超の小学校・中学校で教育を受けている[174]。そのほか、宗教系・非宗教系あわせておよそ900の私立学校がある[175]。ニューヨークが大学都市だというイメージはあまりないが、実は約59万4,000人の大学生がおり、これはアメリカで最大である[176]。2005年現在、マンハッタンの住民の5人に3人はカレッジの卒業生であり、4人に1人はより高い学位を持っており、アメリカの都市の中でも高学歴の人が集まった都市のひとつである[177]。コロンビア大学、ニューヨーク大学、クーパー・ユニオン、ニュースクール大学、セント・ジョーンズ大学、イェシーバー大学、フォーダム大学、ジュリアード音学院、スクール・オブ・ビジュアル・アーツなど、宗教系、専門系など含め多くの名門私立大学がある。また、公的な中等後教育の機関としては、アメリカ国内第3位の規模を持つ公立大学であるニューヨーク市立大学、ニューヨーク州立大学がある。ファッションの中心に相応しく、ファッション・アートの専門教育機関であるニューヨーク州立ファッション工科大学がある。

 
コロンビア大学（CU）

医学・生命科学の分野での研究も盛んである。ニューヨーク市内で年間に授与される学士より上の生命科学の学位はアメリカ国内最大であり、医師免許を有するのは4万人、この地の医療機関から生まれたノーベル賞受賞者は127人いる[178]。アメリカ国立衛生研究所から受ける研究資金額では、アメリカの都市中第2位である[179]。おもな生物医学研究機関としては、メモリアル・スローン・ケタリング癌センター、ロックフェラー大学、SUNYダウンステート・メディカル・センター、アルバート・アインシュタイン医科大学、マウントサイナイ医科大学、ウィール・コーネル・メディカル・カレッジなどがある。

ニューヨーク公共図書館は、アメリカ国内で最大の蔵書数の公共図書館であり、マンハッタン、ブロンクス、スタテンアイランドにサービスを提供している[180]。クイーンズには、クイーンズ行政区公共図書館があり、これは国内第2の公共図書館である。ブルックリンにはブルックリン公共図書館(EN)がある[180]。ニューヨーク公共図書館の組織内には、黒人文化研究アーサー・ションバーグ・センターなど、いくつかの研究図書館がある。

交通

編集
→「マンハッタン § 交通」も参照
 
グランド・セントラル駅。同じくニューヨークのペンシルベニア駅とともに、全米でもっとも繁忙な駅である。

ニューヨークでは公共交通機関がきわめて発達しており、それがアメリカのほかの大都市と異なる点である。2005年の数字では、市民の54.6%が公共交通機関を用いて通勤・通学している[181]。アメリカ国内全体の公共交通機関利用者の約3分の1、そして鉄道利用者の約3分の2が、ニューヨークおよびその近郊に住むとされる[182][183]。ほかの地域では約90%が通勤に自動車を利用しているのとは対照的である[184]。アメリカ合衆国国勢調査局によれば、ニューヨーク市民が通勤にかけている時間は日平均38.4分であり、大都市の中では最長である[185]。

鉄道

編集

ニューヨークにはアムトラックが通っており、ペンシルベニア駅を発着する。アムトラックの北東回廊を介して、ボストン、フィラデルフィア、ワシントンD.C.などと結ばれているほか、シカゴ、ニューオーリンズ、マイアミ、トロント、モントリオールなどとも長距離鉄道でつながっている。

 
ニューヨーク市地下鉄R160形

ニューヨーク市地下鉄は、営業駅数468であり、その数からすると世界最大の地下鉄網である。年間乗客数（2006年で延べ15億人）でいえば世界3位である[182]。ロンドン地下鉄、パリのメトロ、モントリオール地下鉄、ワシントンメトロ、マドリード地下鉄、東京地下鉄など、ほとんどの都市で夜間閉鎖されるのに対し、ほぼ全線で1日24時間営業していることも大きな特徴である。

市とそれを取り巻くトリステート・リージョン（ニュージャージー州、ニューヨーク州、コネチカット州の都市域）は鉄道によって結ばれており、ロングアイランド鉄道、メトロノース鉄道、ニュージャージー・トランジットが走っている。これらの鉄道網は、グランド・セントラル駅とペンシルベニア駅に集中しており、250以上の駅と20以上の路線がある[182][186]。

そのほか，スタテンアイランドを走るスタテンアイランド鉄道、ニューヨーク市地下鉄とニュージャージー州北西部とを結ぶパストレインがある。

バス

編集

ニューヨーク市都市交通局（MTA）のバスは、5つの行政区すべてを走っている。バス停の数は1万2,507か所である。2008年の1年間で延べ7億4,700万人が利用しており、利用者数ではロサンゼルス、シカゴなど2位以下を大きく超えている[187]。

ポート・オーソリティ・ターミナルには、1日に7,000本のバスが発着し、1日に20万人の通勤客が利用している。世界でもっとも繁忙なバス・ステーションである[188]。

空路

編集
 
ジョン・F・ケネディ国際空港のTWAホテル

ニューヨークは、国際旅客にとってアメリカへの最大の玄関口である[189]。ニューヨークへのアクセスには、ジョン・F・ケネディ国際空港（クイーンズ区）、ニューアーク・リバティー国際空港（ニュージャージー州）、ラガーディア空港（クイーンズ区）の3つの大空港がある。

特にジョン・F・ケネディ空港は、全世界の空の便の拠点となっている。また、4つ目の空港として、ニューヨーク州ニューバーグ近郊のスチュワート国際空港が、上記3空港を管理するニューヨーク・ニュージャージー港湾公社に吸収され、増大する旅客に対応するための緩和空港として拡張整備される計画がある。2005年、約1億人の旅客が3空港を利用しており、ニューヨーク市の上空はアメリカ国内でもっとも混み合った空路となっている[190]。2004年において、ジョン・F・ケネディとニューアークから国外に出発する旅客は、アメリカを発つ旅客のうち約4分の1を占める[191]。

その他

編集

ニューヨークでは、公共交通機関の利用者が多いこと、自転車利用者が多いこと（1日12万人[192]）、徒歩通勤者も多いことから、アメリカ国内の主要都市中でもっともエネルギー効率の高い都市となっている[55]。市内の移動方法の中で、徒歩と自転車は21%を占め、全国の都市圏での割合8%と比べると相当高い[193]。

公共交通機関網を補完するように、ニューヨークには高速道路、公園道路（パークウェイ）が広がっており、ニュージャージー州北部、ニューヨーク州ウエストチェスター郡、ロングアイランド、コネチカット州南西部と市内を結んでいる。これらの道路は郊外からの通勤道路として何百万人にも利用されており、特にラッシュ時には毎日のように交通渋滞が起こり、何時間も立ち往生することもまれではない。ジョージ・ワシントン・ブリッジは、世界でも自動車の通行でもっとも混雑する橋のひとつだとされている[194]。

1811年委員会計画による街路のグリッド化が、市の町並みとその発展に大きな影響を与えた。多数のストリートとアヴェニューの中でも、ブロードウェイ、ウォール街、マディソン街などは、アメリカにおいて、それぞれ自国の劇場、金融、広告産業を指す言葉としても使われている。

 
イエローキャブ

そのほか、ニューヨークの交通網を支える足には次のようなものがある。

人口動態

編集
 
ウィキソースにニューヨーク市の人口統計データのカテゴリがあります。
 
ニューヨークの人種分布の地図、2010年米国国勢調査。 各ドットには25人がいます：'白人、黒人、アジア人、ヒスパニック人、またはその他（黄色）

ニューヨーク市の人口はアメリカ最大であり、2010年の国勢調査では8,175,133人（1980年国勢調査時から約110万人増）となっている[4]。これはニューヨーク州の人口の約42.2%にあたる。ここ30年、市の人口は増加傾向にあり、人口学者は市の人口は2030年までに920から950万人に達するであろうと推計している[198]。

ニューヨークの人口で特徴的なのが、人口密度の高さと、文化的な多様性である。市の人口密度は1km2あたり1万194人であり、人口10万人以上の自治体の中ではもっとも高い[199]。マンハッタンの人口密度は1km2あたり2万5,846人であり、アメリカの郡の中で1位である[200][201]。

人口の多様性も著しい。歴史を通じて、ニューヨークは移民が流入してくる玄関口であった。「人種のるつぼ （melting pot）」という言葉は、最初、ロウアー・イースト・サイドの人口密度の高い移民地区を指す新語として作られた。現在、市人口の36.7%が外国生まれであり、3.9%はプエルトリコ、米国の諸島生まれ、またはアメリカ人の親を持って外国で生まれた者である[202]。これより外国人人口の比率が高いのは、ロサンゼルスとマイアミだけである[201]。両都市の場合は、いくつかの国籍によってほとんどが占められているが、ニューヨークの場合は、支配的な国籍や出身地は特にない。現代の移民の出身地で多いのは、ドミニカ共和国、中国、ジャマイカ、ガイアナ、メキシコ、エクアドル、ハイチ、トリニダード・トバゴ、コロンビア、ロシアである[203]。市内ではおよそ170の言語が話されている[12]。21世紀の現代においてもなお、不法移民に寛容的な施策をとる聖域都市の代表例であり、統計に反映されない住民も多数存在する[204]。

ニューヨーク都市圏は、イスラエル外における最大のユダヤ人コミュニティをなしている。テルアビブ市域（都市圏ではなく、自治体の境界内）の人口も、ニューヨーク市域のユダヤ人口に及ばないため、ニューヨークは世界最大のユダヤ人コミュニティであるといえる。フィオレロ・ラガーディア市長や「ニューヨークのマスタービルダー」と呼ばれたロバート・モーゼスなどニューヨークの著名人にユダヤ系は多く、ニューヨーク市民の約12%がユダヤ人またはユダヤ系の子孫である[205]。また、インド系アメリカ人の人口も大きく、アメリカ国内の約4分の1が集まっている[206]。アフリカ系アメリカ人のコミュニティもアメリカの都市の中で最大である。そのほか、ニューヨーク都市圏の中国系人口は、アジア外の都市圏で最大であり、2007年コミュニティ調査の時点で61万9,427人で、チャイナタウンも少なくとも6つを数える。

2005年推計で、5大民族集団は、プエルトリコ系、イタリア系、カリブ系、ドミニカ系、中国系である[207]。ニューヨークのプエルトリコ系人口は、プエルトリコ外で最大である[208]。イタリア系は、20世紀初頭に大量に流入した。アイルランド系は、第6位の民族集団であり、同じく重要な地位を占めている。ヨーロッパ系のニューヨーク市民50人に1人には、Y染色体に、アイルランドの5世紀の王、九虜囚のニールにまでさかのぼる遺伝学的特徴を有している[209]。

アメリカ合衆国統計局が実施した2005年から2007年のアメリカコミュニティ調査の時点で、市人口の44.1%が白人（非ヒスパニックは35.1%）である。黒人ないしアフリカ系アメリカ人は市人口の25.2%（非ヒスパニックは23.7%）、ネイティブ・アメリカンは0.4%（非ヒスパニックは0.2%）、アジア系は11.6%（非ヒスパニックは11.5%）、太平洋諸島系は0.1%未満である。その他の人種は16.8%（非ヒスパニックは1.0%）、2つ以上の人種の混血は1.9%（非ヒスパニックは1.0%）である。ヒスパニック、ラテン系は市人口の27.4%である[210][211]。

所得格差は大きい。2005年現在、もっとも富裕な地域における世帯所得の中央値（メディアン）は18万8,697ドルであるのに対し、もっとも貧困な地域では9,320ドルである[212]。高所得者層における給与の上昇と、中・低所得者層における給与の停滞によって、格差は広がりを見せている。2006年、マンハッタンの週平均賃金は1,453ドルで、アメリカ国内の郡としては最高で、成長率も高い[213]。また、マンハッタンではアメリカ内で珍しいベビーブームを迎えている。2000年以来、マンハッタン内に住む5歳未満の子どもの数は32%以上増加している[214]。

賃貸不動産の空室率（空地率）は3%から4.5%の間で、住宅景況の危険ラインとされる5%を十分下回っており、賃料規制政策の正当性を主張する根拠とされている。賃貸物件の約33%が、賃料規制の対象となっている。ニューヨークで住居を探すのは、特に手頃な値段で求めようとすると、かなり難しいことである[215]。

都市圏人口

編集

ニューヨークの都市圏、および広域都市圏を形成する各郡の人口は以下の通りである（2010年国勢調査）[4]。

ニューヨーク・北ニュージャージー・ロングアイランド都市圏
郡 州 人口
ニューヨーク郡（マンハッタン） ニューヨーク州 1,585,873人
キングス郡（ブルックリン区） 2,504,700人
クイーンズ郡（クイーンズ区） 2,230,722人
ブロンクス郡（ブロンクス区） 1,385,108人
リッチモンド郡（スタテンアイランド） 468,730人
サフォーク郡 1,493,350人
ナッソー郡 1,339,532人
ウエストチェスター郡 949,113人
バーゲン郡 ニュージャージー州 905,116人
ミドルセックス郡 809,858人
エセックス郡 783,969人
ハドソン郡 634,266人
モンマス郡 630,380人
オーシャン郡 576,567人
ユニオン郡 536,499人
パサイク郡 501,226人
モリス郡 492,276人
サマセット郡 323,444人
ロックランド郡 ニューヨーク州 311,687人
サセックス郡 ニュージャージー州 149,265人
ハンタードン郡 128,349人
パットナム郡 ニューヨーク州 99,710人
パイク郡 ペンシルベニア州 57,369人
合計 18,897,109人
ニューヨーク・ニューアーク・ブリッジポート広域都市圏
都市圏/小都市圏 郡 州 人口
ニューヨーク・北ニュージャージー・ロングアイランド都市圏 18,897,109人
ブリッジポート・スタンフォード・ノーウォーク都市圏 フェアフィールド郡 コネチカット州 916,829人
ニューヘイブン・ミルフォード都市圏 ニューヘイブン郡 862,477人
ポキプシー・ニューバーグ・ミドルタウン都市圏 オレンジ郡 ニューヨーク州 372,813人
ダッチェス郡 ニューヨーク州 297,488人
トレントン・ユーイング都市圏 マーサー郡 366,513人
トリントン小都市圏 リッチフィールド郡 コネチカット州 189,927人
キングストン都市圏 アルスター郡 ニューヨーク州 182,493人
合計 22,085,649人

市域人口推移

編集

以下にニューヨーク市における1698年から2010年までの国勢調査における人口推移を表で、また1790年から2010年までの人口推移をグラフで示す[216][217][4]。なお、1790年以降は10年ごとの国勢調査による数値であり、また、1900年以降は5つの行政区の合算である。

人口推移
年人口±%
16984,937—    
17125,840+18.3%
17237,248+24.1%
173710,664+47.1%
174611,717+9.9%
175613,046+11.3%
177121,863+67.6%
179049,401+126.0%
180079,216+60.4%
1810119,734+51.1%
1820152,056+27.0%
1830242,278+59.3%
1840391,114+61.4%
1850696,115+78.0%
18601,174,779+68.8%
18701,478,103+25.8%
18801,911,698+29.3%
18902,507,414+31.2%
19003,437,202+37.1%
19104,766,883+38.7%
19205,620,048+17.9%
19306,930,446+23.3%
19407,454,995+7.6%
19507,891,957+5.9%
19607,781,984−1.4%
19707,894,862+1.5%
19807,071,639−10.4%
19907,322,564+3.5%
20008,008,288+9.4%
20108,175,133+2.1%
20128,336,697+2.0%

姉妹都市

編集

全米国際姉妹都市協会（Sister Cities International）加盟都市。

ニューヨーク市には、公式の姉妹都市が10都市ある[218]。

北京以外の都市は、ニューヨークと同様、各国でもっとも人口の多い都市である[219]。他方、ヨハネスブルグ以外の都市は、事実上または法制上の首都である点でニューヨークと異なる。

脚注

編集
[脚注の使い方]

注釈

編集
  1. ^ 明治期には「新ヨーク」との記載例もある。
  2. ^ 州都はオールバニ。

出典

編集
  1. ^ アメリカの首都のコロンビア特別区（ワシントンD.C.）を除いた基本的な地域の順番は最初に州で、その次は郡であるが、ニューヨーク州は州の次に市にしても可能で市の次が区となっている。
  2. ^ “Why is New York City known as “the BigApple” and “Gotham?””. Dictionary.com, LLC. 2011年2月4日閲覧。
  3. ^ “Rank by Population of the 100 Largest Urban Places, Listed Alphabetically by State: 1790-1990”. U.S. Census Bureau (1998年6月15日). 2009年2月8日閲覧。
  4. ^ a b c d e f g h i j k American FactFinder. U.S. Census Bureau. 2011年2月4日.
  5. ^ Demographia: World Urban Areas & Population Projections
  6. ^ PROGRESS REPORT OneNYC 2017 The City of New York 2017年8月14日閲覧。
  7. ^ a b Global Cities 2016AT Kearney 2016年6月25日閲覧。
  8. ^ a b The Global Financial Centres Index 2022年9月24日閲覧。
  9. ^ a b “NYC Profile” (PDF). New York City Department of City Planning. 2008年5月22日閲覧。
  10. ^ a b Roberts, Sam (2008年5月22日). “It’s Still a Big City, Just Not Quite So Big”. The New York Times. 2008年5月22日閲覧。
  11. ^ “2000 Census: US Municipalities Over 50,000: Ranked by 2000 Density”. Demographia. 2008年9月1日閲覧。
  12. ^ a b “Queens: Economic Development and the State of the Borough Economy” (PDF). New York State Office of the State Comptroller (2006年6月). 2008年9月1日閲覧。
  13. ^ “The Newest New Yorkers: 2000” (PDF). New York City Department of City Planning (2005年). 2008年9月1日閲覧。
  14. ^ [1] City nicknames
  15. ^ Nicknames for Manhattan
  16. ^ Irving's mocking Salmagundi Papers, 1807, noted by Edwin G. Burrows and Mike Wallace, Gotham: A History of New York to 1898 (Oxford) 1999:xii.
  17. ^ Shorto, Russell (2005). The Island at the Center of The World, 1st Edition. New York: Vintage Books. pp. 30. ISBN 1-4000-7867-9 
  18. ^ “The Nine Capitals of the United States”. アメリカ合衆国上院. 2008年9月7日閲覧。
  19. ^ a b Toop, David (1992). Rap Attack 2: African Rap to Global Hip Hop. Serpents Tail. ISBN 1852422432 
  20. ^ Scaruffi, Piero. “A timeline of the USA”. 2008年9月1日閲覧。
  21. ^ JLL、世界の都市比較インデックスを分析「都市パフォーマンスの解読」を発表 JLL 2017年10月26日閲覧。
  22. ^ 世界の都市総合力ランキング(GPCI) 2017 森記念財団都市戦略研究所 2017年10月26日閲覧。
  23. ^ Quentin Fottrell (2014年8月22日). “米国人が不幸な5つの理由”. ウォール・ストリート・ジャーナル. http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052970203403704580106752201910386 2014年8月23日閲覧。 
  24. ^ Measuring the cost of living worldwide The Economist 2017年3月21日
  25. ^ “世界の「ビリオネア最多都市」ランキング、NYが5年連続首位”. Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン） (2019年5月4日). 2020年2月13日閲覧。
  26. ^ Rankin, Rebecca B., Cleveland Rodgers (1948). New York: the World's Capital City, Its Development and Contributions to Progress. Harper 
  27. ^ "Gotham Center for New York City History" Timeline 1500 - 1700
  28. ^ “Value of the Guilder / Euro”. International Institute of Social History. 2008年8月19日閲覧。
  29. ^ Miller, Christopher L., George R. Hamell (September 1986). “A New Perspective on Indian-White Contact: Cultural Symbols and Colonial Trade”. The Journal of American History 73 (2): 311. doi:10.2307/1908224. ISSN 0021-8723. http://links.jstor.org/sici?sici=0021-8723%28198609%2973%3A2%3C311%3AANPOIC%3E2.0.CO%3B2-A 2007年3月21日閲覧。. 
  30. ^ Homberger, Eric (2005). The Historical Atlas of New York City: A Visual Celebration of 400 Years of New York City's History. Owl Books. pp. 34. ISBN 0805078428 
  31. ^ "Gotham Center for New York City History" Timeline 1700-1800
  32. ^ Moore, Nathaniel Fish (1876). An Historical Sketch of Columbia College, in the City of New York, 1754-1876. Columbia College. pp. 8 
  33. ^ “The People's Vote: President George Washington's First Inaugural Speech (1789)”. U.S. News and World Report. 2008年9月1日閲覧。
  34. ^ Bridges, William (1811). Map Of The City Of New York And Island Of Manhattan With Explanatory Remarks And References ; Lankevich (1998), pp. 67–68.
  35. ^ Mushkat, Jerome Mushkat (1990). Fernando Wood: A Political Biography. Kent State University Press. pp. 36. ISBN 087338413X 
  36. ^ “African-Americans in New York City, 1626-1863 by Leslie M. Harris”. Department of History at Emory University (2001年). 2009年6月26日閲覧。
  37. ^ “Cholera in Nineteenth Century New York”. VNY, City University of New York. 2009年6月26日閲覧。
  38. ^ Cook, Adrian (1974). The Armies of the Streets: The New York City Draft Riots of 1863. pp. 193–195 
  39. ^ “The 100 Year Anniversary of the Consolidation of the 5 Boroughs into New York City”. New York City. 2007年6月29日閲覧。
  40. ^ “Cornell University Library: Triangle Factory Fire”. Cornell University. 2008年9月1日閲覧。
  41. ^ “New York Urbanized Area: Population & Density from 1800 (Provisional)”. www.demographia.com. 2009年6月26日閲覧。
  42. ^ Allen, Oliver E. (1993). “Chapter 9: The Decline”. The Tiger – The Rise and Fall of Tammany Hall. Addison-Wesley Publishing Company 
  43. ^ Burns, Ric (2003年8月22日). “The Center of the World - New York: A Documentary Film (Transcript)”. PBS. 2008年9月1日閲覧。
  44. ^ “2008 9/11 Death Toll”. Associated Press. (2008年7月). http://www.nysun.com/new-york/missing-doctor-added-to-list-of-9-11-victims/81626/ 2006年9月11日閲覧。 
  45. ^ ワシントンD.C.からの運転距離は367km、ボストンからの運転距離は349kmである。Google Maps
  46. ^ “ニューヨーク州ハドソン渓谷：文化と自然 GoUSA”. Brand USA. 2009年9月3日閲覧。
  47. ^ “Information about the Hudson River estuary”. 2009年6月30日閲覧。
  48. ^ Gillespie, Angus K. (1999). Twin Towers: The Life of New York City's World Trade Center. Rutgers University Press. pp. 71 
  49. ^ Lopate , Phillip (2004). Waterfront: A Walk Around Manhattan. Anchor Press. ISBN 0385497148 
  50. ^ Lundrigan, Margaret (2004). Staten Island: Isle of the Bay, NY. Arcadia Publishing. pp. 10. ISBN 0738524433 
  51. ^ Howard, David (2002). Outside Magazine's Urban Adventure New York City. W. W. Norton & Company. pp. 35. ISBN 0393322122 
  52. ^ a b c “weatherbase: New York, New York”. weatherbase.com. 2009年6月28日閲覧。
  53. ^ “NowData - NOAA Online Weather Data”. National Oceanic and Atmospheric Administration. 2011年12月14日閲覧。
  54. ^ NOAA
  55. ^ a b Jervey, Ben (2006). The Big Green Apple: Your Guide to Eco-Friendly Living in New York City. Globe Pequot Press. ISBN 0762738359 
  56. ^ “A Better Way to Go: Meeting America's 21st Century Transportation Challenges with Modern Public Transit” (PDF). U.S. Public Interest Research Group (2008年3月). 2008年4月23日閲覧。
  57. ^ Owen, David (2004年10月18日). “Green Manhattan”. The New Yorker 
  58. ^ a b “Inventory of New York City Greenhouse Gas Emissions” (PDF). New York City Office of Long-term Planning and Sustainability (2007年4月). 2008年9月1日閲覧。
  59. ^ “Global Warming and Greenhouse Gases”. PlaNYC/The City of New York (2006年12月6日). 2008年9月1日閲覧。
  60. ^ Coburn, Jason, Jeffrey Osleeb, Michael Porter (June 2006). “Urban Asthma and the Neighbourhood Environment in New York City”. Health & Place 12(2): pp. 167–179. doi:10.1016/j.healthplace.2004.11.002. PMID 16338632. 
  61. ^ DePalma, Anthony (2005年12月11日). “It Never Sleeps, but It's Learned to Douse the Lights”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2005/12/11/nyregion/11efficiency.html 2008年9月1日閲覧。 
  62. ^ “A Century of Buses in New York City”. Metropolitan Transportation Authority. 2006年5月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。 See also "New York City's Yellow Cabs Go Green" (Press release). Sierra Club. 1 July 2005. 2008年9月1日閲覧。
  63. ^ a b Pogrebin, Robin (2006年4月16日). “7 World Trade Center and Hearst Building: New York's Test Cases for Environmentally Aware Office Towers”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2006/04/16/arts/design/16gree.html 2008年9月1日閲覧。 
  64. ^ “Current Reservoir Levels”. New York City Department of Environmental Protection. 2007年6月4日閲覧。
  65. ^ Lustgarten, Abrahm (2008年8月6日). “City's Drinking Water Feared Endangered; $10B Cost Seen”. The New York Sun. http://www.nysun.com/new-york/citys-drinking-water-feared-endangered-10b-cost/83288/ 2008年8月9日閲覧。 
  66. ^ “High-rise Buildings of New York City”. Emporis.com. 2008年8月22日閲覧。
  67. ^ “Emporis Skyline Ranking”. Emporis.com. 2008年6月16日閲覧。
  68. ^ Fischler, Raphael (1998). “The Metropolitan Dimension of Early Zoning: Revisiting the 1916 New York City Ordinance”. Journal of the American Planning Association 64(2). 
  69. ^ “Favorites! 100 Experts Pick Their top 10 New York Towers”. The Skyscraper Museum (2006年1月22日). 2008年9月1日閲覧。
  70. ^ “木槽(木製水槽施行販売)”. 日本木槽木管株式会社. 2020年4月28日閲覧。
  71. ^ Plunz, Richar A. (1990). “Chapters 3 [Rich and Poor] & 4 [Beyond the Tenement]”. History of Housing in New York City: Dwelling Type and Change in the American Metropolis. Columbia University Press. ISBN 0231062974 
  72. ^ Lankevich (1998), pp. 82–83; Wilson, Rufus Rockwell (1902). New York: Old & New: Its Story, Streets, and Landmarks. J.B. Lippincott. p. 354 
  73. ^ B. Diamonstein–Spielvoegel, Barbaralee (2005). The Landmarks of New York. Monacelli Press. ISBN 1580931545  なお、Whyte, William H. (1939). The WPA Guide to New York City. New Press. ISBN 1565843215 
  74. ^ Elliot, Debbie (2006年12月2日). “Wondering About Water Towers”. National Public Radio. 2008年9月1日閲覧。
  75. ^ Hood, Clifton (2004). 722 Miles: The Building of the Subways and how They Transformed New York. Johns Hopkins University Press. pp. 175–177 
  76. ^ “City Park Facts”. The Trust for Public Land, Center for City Park Excellence. 2008年9月1日閲覧。
  77. ^ “Mayor Giuliani Announces Amount of Parkland in New York City has Passed 28,000-acre Mark”. New York City Mayor's Office (1999年2月3日). 2008年9月1日閲覧。
  78. ^ “Beaches”. New York City Department of Parks & Recreation. 2008年9月1日閲覧。
  79. ^ “General Information”. Prospect Park Alliance. 2008年9月1日閲覧。
  80. ^ Beth J. Harpaz, Travel Editor of The Associated Press (AP) (2008年6月30日). “Ladies and gentlemen, the Bronx is blooming!”. 2011年5月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年7月11日閲覧。
  81. ^ The Climax in a Tale of Green and Gritty - The High Line Opens Its Third and Final Phase New York Times 2014年9月19日
  82. ^ Per the County and City Data Book:2007 (U.S. Census Bureau), Table B-1, Area and Population, retrieved on July 12, 2008, New York County (Manhattan) was the nation's densest-populated county, followed by Kings County (Brooklyn), Bronx County, Queens County and San Francisco, California.
  83. ^ American Fact Finder (U.S. Census Bureau): New York by County - Table GCT-PH1. Population, Housing Units, Area, and Density: 2000 Data Set: Census 2000 Summary File 1 (SF 1) 100-Percent Data, retrieved on February 6, 2009
  84. ^ Immerso, Michael (2002). Coney Island: The People's Playground. Rutgers University Press. p. 3. ISBN 0813531381 
  85. ^ O'Donnell, Michelle (2006年7月4日). “In Queens, It's the Glorious 4th, and 6th, and 16th, and 25th...”. New York Times. http://www.nytimes.com/2006/07/04/nyregion/04fourth.html 2008年9月1日閲覧。 
  86. ^ Roberts, Sam (2006年1月10日). “Black Incomes Surpass Whites in Queens”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2006/10/01/nyregion/01census.html?ref=nyregion 2008年9月1日閲覧。 
  87. ^ Frazier, Ian (2006年6月26日). “Utopia, the Bronx”. The New Yorker. http://www.newyorker.com/archive/2006/06/26/060626fa_fact_frazier 2008年9月1日閲覧。 
  88. ^ Ward, Candace (2000). New York City Museum Guide. Dover Publications. p. 72. ISBN 0486410005 
  89. ^ "Speeches: Tom Christopher Exhibit Opening" (Press release). Consulate General of the United States: Frankfurt, Germany. 9 May 2007. 2007年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  90. ^ 2013年10月4日の中日新聞朝刊6面
  91. ^ “Summerstage: Our Mission”. Summerstage.org. 2008年9月1日閲覧。
  92. ^ Bruce Posner (2005). Picturing a Metropolis: New York City Unveiled (DVD). Unseen Cinema.
  93. ^ a b “Creative New York” (PDF). Center for an Urban Future (2005年12月). 2008年9月1日閲覧。
  94. ^ Welsh, Anne Marie (2004年6月6日). “2 plays + 9 nominations=good odds for locals”. San Diego Union-Tribune. オリジナルの2008年10月5日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20081005110339/http://www.signonsandiego.com/news/features/20040606-9999-1a6tony.html 2008年9月1日閲覧。 
  95. ^ “The Crossroads of the World”. PBS. 2008年1月30日閲覧。
  96. ^ “NYC Statistics”. NYC & Company. 2008年9月1日閲覧。
  97. ^ “Statue of Liberty”. New York Magazine. 2008年9月1日閲覧。
  98. ^ Jennifer Peltz; AP通信 (2012年9月28日). “NYC to get 'world's largest' Ferris wheel”. NBC. 2013年1月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年9月28日閲覧。
  99. ^ James Barron (2012年9月27日). “World's Tallest Ferris Wheel Planned for Staten Island”. The New York Times. http://cityroom.blogs.nytimes.com/2012/09/27/worlds-tallest-ferris-wheel-planned-for-staten-island/ 2012年9月28日閲覧。 
  100. ^ “New York City draws 48.7 million tourists in 2010”. © 2012 Cable News Network. Turner Broadcasting System, Inc. All Rights Reserved. (2011年1月4日). http://articles.cnn.com/2011-01-04/travel/new.york.city.tourism_1_room-rates-hospitality-industry-job-data?_s=PM:TRAVEL 2012年1月22日閲覧。 
  101. ^ “NYC The Official Guide nycgo.com – nyc statistics”. © 2006–2011 NYC & Company, Inc. All rights reserved. 2012年1月22日閲覧。
  102. ^ Patrick McGeehan (2011年12月20日). “As City Closes In on 50 Millionth Visitor, British Couple to Be Feted”. © 2011 The New York Times Company. http://cityroom.blogs.nytimes.com/2011/12/20/as-city-closes-in-on-50-millionth-visitor-british-couple-to-be-feted/?scp=1&sq=tourists&st=Search 2012年1月22日閲覧。 
  103. ^ “NYC reaches goal of 50 million tourists”. © 2011 North Jersey Media Group (2011年12月20日). 2012年1月22日閲覧。
  104. ^ Bleyer, Jennifer (2006年5月14日). “Kebabs on the Night Shift”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2006/05/14/nyregion/thecity/14vend.html 2008年9月1日閲覧。 
  105. ^ Collins, Glenn (2005年11月3日). “Michelin Takes on the City, Giving Some a Bad Taste”. The New York Times. http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9C03E0D9163EF930A35752C1A9639C8B63 2006年7月19日閲覧。 
  106. ^ Ivry, Sara (2005年12月26日). “Since Riders had no Subways, Commuter Papers Struggled, Too”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2005/12/26/business/media/26commute.html 2008年9月1日閲覧。 
  107. ^ "Tampa Bay 12th largest media market now" (Press release). Tampa Bay Partnership. 26 August 2006. 2008年9月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  108. ^ “Top 10 Consolidated Agency Networks: Ranked by 2006 Worldwide Network Revenue”. Advertising Age (2007年4月25日). 2007年6月8日閲覧。
  109. ^ a b “Request for Expressions of Interest” (PDF). The Governors Island Preservation & Education Corporation (2005年). 2008年8月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  110. ^ “Media and Entertainment”. New York City Economic Development Corporation. 2008年1月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  111. ^ “Ethnic Press Booms In New York City”. Editor & Publisher. (2002年7月10日). http://www.editorandpublisher.com/eandp/news/article_display.jsp?vnu_content_id=1538594 2008年9月1日閲覧。 
  112. ^ “el diario/La Prensa: The Nation's Oldest Spanish-Language Daily”. New America Media (2005年7月27日). 2008年5月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  113. ^ "2005 is banner year for production in New York" (Press release). The City of New York Mayor's Office of Film, Theater and Broadcasting. 28 December 2005. 2008年9月1日閲覧。
  114. ^ “Community Celebrates Public Access TV's 35th Anniversary”. Manhattan Neighborhood Network (2006年8月6日). 2010年8月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年4月28日閲覧。
  115. ^ “Top 30 Public Radio Subscribers: Spring 2006 Arbitron” (PDF). Radio Research Consortium (2006年8月28日). 2008年9月1日閲覧。
  116. ^ Newman, Michael (2005) "New York Talk" in American Voices Walt Wolfram and Ben Ward (eds). p.82–87 Blackwell ISBN 1-4051-2109-2
  117. ^ a b c d Sontag, Deborah (1993年2月14日). “"Oy Gevalt! New Yawkese An Endangered Dialect?"”. The New York Times. 2007年7月8日閲覧。
  118. ^ 宇佐見 陽「野球(ベースボール)の街ニューヨーク」(平凡社新書)
  119. ^ a b 杉浦大介 「NY新旧への誘い ヤンキー・スタジアム&シティ・フィールド徹底ガイド」 『月刊スラッガー』2009年9月号、日本スポーツ企画出版社、2009年、雑誌15509-9、12頁。
  120. ^ New York Yankees Are the Favorite Baseball Team For Seventh Year in a Row The Harris Poll(英語), 2009年8月19日閲覧
  121. ^ “Postseason Overview”. National Invitation Tournament. 2008年9月1日閲覧。
  122. ^ Borg, Simon (December 17, 2010). “MLS celebrates 17th anniversary of formal debut”. MLS Digital. http://www.mlssoccer.com/news/article/mls-celebrates-17th-anniversary-formal-debut October 25, 2020閲覧。 
  123. ^ “METRO MONDAY: Petke's golazo leads Metros past Revs”. New York Red Bulls (November 17, 2014). March 7, 2017閲覧。
  124. ^ “Frequently Asked Questions – Red Bull Arena”. New York Red Bulls (July 8, 2015). July 8, 2015閲覧。
  125. ^ USA T20 franchise league MLC projected to spend $110 million on facilities ahead of 2023 launch ESPN cricinfo 2023年9月21日閲覧。
  126. ^ Dallas, Florida and New York confirmed as hosts of ICC Men’s T20 World Cup 2024 国際クリケット評議会 2023年10月21日閲覧。
  127. ^ Three USA venues locked in for ICC Men's T20 World Cup 2024 国際クリケット評議会 2023年9月21日閲覧。
  128. ^ a b HISTORY OF CRICKET IN USA USAクリケット公式サイト 2023年10月1日閲覧。
  129. ^ Cricket’s renaissance in United States, fueled by South Asian enthusiasm and infrastructure boom, extends to Arizona CN 2023年10月1日閲覧。
  130. ^ “World's Largest Marathons”. Association of International Marathons and Road Races (AIMS). 2009年11月8日閲覧。
  131. ^ Sas, Adrian (Producer) (2006). It's my Park: Cricket (TV-Series). New York City: New York City Department of Parks & Recreation. 2009年9月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。
  132. ^ “Gross Domestic Product by County and Metropolitan Area | FRED | St. Louis Fed”. fred.stlouisfed.org. 2024年5月20日閲覧。
  133. ^ “World's Most Economically Powerful Cities”. Forbes. 2008年9月12日閲覧。
  134. ^ “The 150 richest cities in the world by GDP in 2005” (2007年3月11日). 2007年7月3日閲覧。ただし台北が含まれていない。
  135. ^ “London ranked as world's six largest economy”. ITWeek. 2008年8月4日閲覧。
  136. ^ “London vs. New York, 2005–06” (PDF). Cinco Dias. 2008年3月11日閲覧。
  137. ^ “London may have the IPOs...”. Marketwatch. 2009年8月30日閲覧。
  138. ^ “Is New York Still the Financial Capital of the World?”. New York Times. 2009年8月30日閲覧。
  139. ^ Global 500
  140. ^ Wylde, Kathryn (2006年1月23日). “Keeping the Economy Growing”. Gotham Gazette. http://www.gothamgazette.com/article/fea/20060123/202/1727 2008年9月1日閲覧。 
  141. ^ Quirk, James (2007年6月5日). “"Bergen offices have plenty of space"”. 2007年12月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年7月5日閲覧。,
  142. ^ “Four Percent of Manhattan's Total Office Space Was Destroyed in the World Trade Center Attack”. Allbusiness (2001年9月25日). 2008年8月5日閲覧。
  143. ^ “Electronic Finance: Reshaping the Financial Landscape Around the World” (PDF). The World Bank (2000年9月). 2008年9月1日閲覧。
  144. ^ Orr, James and Giorgio Topa (Volume 12, Number 1, January 2006). “Challenges Facing the New York Metropolitan Area Economy” (PDF). Current Issues in Economics and Finance - Second District Highlights. New York Federal Reserve. 2008年9月1日閲覧。
  145. ^ a b “Tentative Assessment Roll: Fiscal Year 2008” (PDF). New York City Department of Finance (2007年1月15日). 2008年9月1日閲覧。
  146. ^ “NYC Film Statistics”. Mayor's Office of Film, Theatre, and Broadcasting. 2008年2月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  147. ^ Currid, Elizabeth (2006). “New York as a Global Creative Hub: A Competitive Analysis of Four Theories on World Cities”. Economic Development Quarterly 20(4): 330–350. doi:10.1177/0891242406292708. 
  148. ^ “Telecommunications and Economic Development in New York City: A Plan for Action” (PDF). New York City Economic Development Corporation (2005年3月). 2008年3月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2006年7月19日閲覧。
  149. ^ “Protecting and Growing New York City's Industrial Job Base” (PDF). The Mayor's Office for Industrial and Manufacturing Business (2005年1月). 2008年9月1日閲覧。
  150. ^ a b “More Than a Link in the Food Chain” (PDF). The Mayor's Office for Industrial and Manufacturing Business (2007年2月). 2008年9月1日閲覧。
  151. ^ “About the Council”. New York City Council. 2007年6月6日閲覧。
  152. ^ “Statement and Return Report for Certification: General Election 2005” (PDF). New York City Board of Elections (2005年11月8日). 2008年9月1日閲覧。
  153. ^ “About Mike Bloomberg”. The Official Site of Mike Bloomberg. 2007年9月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  154. ^ “Mayors Against Illegal Guns: Coalition History”. Mayor Against Illegal Guns. 2009年11月9日閲覧。
  155. ^ “NYSVoter Enrollment by County, Party Affiliation and Status”. New York State Board of Elections (November 2008). 2009年2月8日閲覧。
  156. ^ “2006 Election Overview: Top Zip Codes”. Opensecrets.org. 2008年9月1日閲覧。
  157. ^ “A Fair Share of State Budget: Does Albany Play Fair with NYC?”. New York City Finance Division (2005年3月11日). 2008年9月1日閲覧。
  158. ^ Lardner, James, and Thomas Reppetto (2000). NYPD: A City and Its Police. Owl Books. pp. 18–21 
  159. ^ “Don't tell New York, but crime is going up”. (2002年12月15日). http://www.lib.jjay.cuny.edu/len/2002/12.31/page5.html 2009年12月27日閲覧。 
  160. ^ Langan, Patrick A.; Matthew R. Durose (2004年10月21日). “The Remarkable Drop in Crime in New York City”. Istituto Nazionale di Statistica. 2009年2月8日閲覧。
  161. ^ “Fewer Killings in 2007, but Still Felt in City’s Streets”. The New York Times (2008年1月1日). 2009年6月21日閲覧。
  162. ^ NYPD. “Citywide Seven Major Felony Offenses 2000‐2016”. 2017年4月30日閲覧。
  163. ^ a b “ニューヨーク市の治安について”. 在ニューヨーク日本国総領事館. 2022年9月10日閲覧。
  164. ^ Tracy, Thomas (January 1, 2022). “NYC homicide and shooting surge continued in pandemic-stricken 2021”. New York Daily News. January 12, 2022閲覧。
  165. ^ a b 青山 沙羅 (2022年5月11日). “ニューヨーク市が抱える深刻な「治安の悪化」問題～在住者が盗難にあった話・後編～” (日本語). TABIZINE. https://tabizine.jp/2022/05/11/463630/ 2022年9月10日閲覧。 
  166. ^ a b TOTAL NYPD FIREARMS DISCHARGE INCIDENTS 1971-2010(pdf)
  167. ^ NYPD. “Annual Firearms Discharge Report 2015 Figure 46 Total Shooting Incidents involving Officers, 1971-2015”. 2017年4月30日閲覧。
  168. ^ NYPD. “Annual Firearms Discharge Report 2015 Figure 2 Historical Snapshot, 2005-2015”. 2017年4月30日閲覧。
  169. ^ ニューヨーク市警広報
  170. ^ Johnson, Bruce D., Andrew Golub, Eloise Dunlap (2006). “The Rise and Decline of Hard Drugs, Drug Markets, and Violence in Inner-City New York”. In Blumstein, Alfred, Joel Wallman. The Crime Drop in America. Cambridge University Press. ISBN 0521862795 ; Karmen, Andrew (2000). New York Murder Mystery: The True Story Behind the Crime Crash of the 1990s. NYU Press. ISBN 0814747175 
  171. ^ NY市長、警察部門の予算10億ドル削減を約束 - Mashup NY
  172. ^ “Gun Violence Spikes in N.Y.C., Intensifying Debate Over Policing” (June 23, 2020). 2020年12月2日閲覧。
  173. ^ “韓国政府　米ＮＹ当局にアジア系狙う犯罪防止を要請へ”. 聯合ニュース (2022年2月15日). 2022年2月26日閲覧。
  174. ^ “School Enrollment by Level of School and Type of School for Population 3 Years and Over” (MS Excel). New York City Department of City Planning (2000年). 2008年9月1日閲覧。
  175. ^ “Private School Universe Survey”. National Center for Education Statistics. 2008年9月1日閲覧。
  176. ^ (PDF) New York in Focus: A Profile from Census 2000. Brookings Institution. (November 2003). オリジナルの2006-11-21時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20061121164151/http://www.brookings.edu/es/urban/livingcities/newyork2.pdf 2008年9月1日閲覧。. 
  177. ^ McGeehan, Patrick (2006年8月16日). “New York Area Is a Magnet For Graduates”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2006/08/16/nyregion/16degrees.html 2007年3月27日閲覧。 
  178. ^ "Mayor Michael R. Bloomberg and Economic Development Corporation President Andrew M. Alper Unveil Plans to Develop Commercial Bioscience Center in Manhattan" (Press release). New York City Economic Development Corporation. 18 November 2004. 2008年9月1日閲覧。
  179. ^ “NIH Domestic Institutions Awards Ranked by City, Fiscal Year 2003”. National Institutes of Health (2003年). 2009年6月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年3月26日閲覧。
  180. ^ a b “Nation's Largest Libraries”. LibrarySpot. 2008年9月1日閲覧。
  181. ^ Les Christie (2007年6月29日). “New Yorkers are Top Transit Users”. CNNMoney.com. Cable News Network. 2008年1月2日閲覧。
  182. ^ a b c “The MTA Network: Public Transportation for the New York Region”. Metropolitan Transportation Authority. 2008年9月1日閲覧。
  183. ^ Pisarski, Alan (2006年10月16日). “Commuting in America III: Commuting Facts” (PDF). Transportation Research Board. 2008年9月1日閲覧。
  184. ^ “NHTS 2001 Highlights Report, BTS03-05” (PDF). U.S. Department of Transportation, Bureau of Transportation Statistics (2001年). 2008年9月1日閲覧。
  185. ^ “New York Has Longest Commute to Work in Nation, American Community Survey Finds” (2004年12月). 2008年3月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年3月15日閲覧。
  186. ^ “About the MTA Long Island Rail Road”. Metropolitan Transportation Authority. 2008年9月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  187. ^ “Facts and Figures: Buses”. Metropolitan Transportation Authority. 2010年2月3日閲覧。
  188. ^ "Architect Chosen for Planned Office Tower Above Port Authority Bus Terminal's North Wing" (Press release). Port Authority of New York and New Jersey. 17 November 2008. 2009年5月17日閲覧。
  189. ^ “U.S. International Travel and Transportation Trends, BTS02-03”. U.S. Department of Transportation, Bureau of Transportation Statistics (2002年). 2008年9月1日閲覧。
  190. ^ “2005 Annual Airport Traffic Report” (PDF). The Port Authority of New York and New Jersey (2006年11月2日). 2007年2月18日閲覧。
  191. ^ "Port Authority Leads Nation in Record-Setting Year for Travel Abroad" (Press release). The Port Authority of New York and New Jersey. 29 August 2005. 2007年2月18日閲覧。
  192. ^ Schaller, Bruce (2006年6月). “Biking It”. Gotham Gazette. http://www.gothamgazette.com/article/transportation/20060718/16/1910/ 2008年9月1日閲覧。 
  193. ^ “2001 National Household Travel Survey: Summary of Travel Trends” (PDF). U.S. Department of Transportation (2004年12月). 2008年9月1日閲覧。
  194. ^ “George Washington Bridge turns 75 years old: Huge flag, cake part of celebration”. Times Herald-Record (2006年10月24日). 2010年2月3日閲覧。
  195. ^ “Verrazano-Narrows Bridge”. Nycroads.com. 2008年9月1日閲覧。
  196. ^ “Holland Tunnel” (PDF). National Park Service (1993年11月4日). 2008年9月1日閲覧。
  197. ^ “The State of the NYC Taxi” (PDF). New York City Taxi and Limousine Commission (2006年3月9日). 2008年9月1日閲覧。
  198. ^ “New York City Population Projections by Age/Sex and Borough, 2000-2030” (PDF). New York City Department of City Planning (2006年12月). 2008年9月1日閲覧。 なお、Roberts, Sam (2006年2月19日). “By 2025, Planners See a Million New Stories in the Crowded City”. New York Times. http://www.nytimes.com/2006/02/19/nyregion/19population.html?ex=1298005200&en=c586d38abbd16541&ei=5090&partner=rssuserland&emc=rss 2008年9月1日閲覧。 
  199. ^ “United States – Places and (in selected states) County Subdivisions with 50,000 or More Population; and for Puerto Rico”. United States Census Bureau. 2007年6月12日閲覧。
  200. ^ “Population Density”. Geographic Information Systems - GIS of Interest.. 2007年5月17日閲覧。
  201. ^ a b “Census 2000 Data for the State of New York”. U.S. Census Bureau. 2008年9月1日閲覧。
  202. ^ “New York city, New York - Selected Social Characteristics: 2005-2007”. American FactFinder. United States Census Bureau. 2009年7月3日閲覧。
  203. ^ “The Newest New Yorkers, 2000”. New York City Department of City Planning (2004年). 2008年5月27日閲覧。
  204. ^ “日本人が知らない米国｢聖域都市｣の謎な実態”. 東洋経済オンライン (2017年3月17日). 2019年4月13日閲覧。
  205. ^ “Jewish Community Study of New York” (PDF). United Jewish Appeal-Federation of New York (2002年). 2007年6月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月1日閲覧。
  206. ^ “Census Proファイル:New York City's Indian American Population” (PDF). Asian American Federation of New York (2004年). 2008年9月1日閲覧。
  207. ^ “NYC2005 — Results from the 2005 American Community Survey : Socioeconomic Characteristics by Race/Hispanic Origin and Ancestry Group” (PDF). New York City Department of City Planning (2005年). 2008年9月1日閲覧。
  208. ^ Archive of the Mayor's Press Office, Mayor Giuliani Proclaims Puerto Rican Week in New York City, 1998-06-09.
  209. ^ Moore LT, McEvoy B, Cape E, Simms K, Bradley DG (February 2006). “A Y-Chromosome Signature of Hegemony in Gaelic Ireland” (PDF). The American Journal of Human Genetics 78 (2): 334–338. doi:10.1086/500055. PMID 16358217. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?artid=1380239 2007年6月7日閲覧。.  See also: Wade, Nicholas (2006年1月18日). “If Irish Claim Nobility, Science May Approve”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2006/01/18/science/18irish.html?ex=1149652800&en=2336ca46c937614b&ei=5070 2008年9月1日閲覧。 
  210. ^ “New York city, New York - Fact Sheet”. American FactFinder. United States Census Bureau. 2009年7月3日閲覧。
  211. ^ American FactFinder, United States Census Bureau. “New York city, New York - ACS Demographic and Housing Estimates: 2005-2007”. American FactFinder. United States Census Bureau. 2009年7月3日閲覧。
  212. ^ Roberts, Sam (2005年4月9日). “In Manhattan, Poor Make 2 Cents for Each Dollar to the Rich”. The New York Times. http://www.fiscalpolicy.org/SamRoberts4Sep05.htm 2008年9月1日閲覧。 
  213. ^ “Average Weekly Wage in Manhattan at $1,453 in Second Quarter 2006” (PDF). Bureau of Labor Statistics, U.S. Department of Labor (2007年2月20日). 2008年9月1日閲覧。
  214. ^ Roberts, Sam (2007年3月27日). “In Surge in Manhattan Toddlers, Rich White Families Lead Way”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2007/03/23/nyregion/23kid.html 2008年9月1日閲覧。 
  215. ^ How to find a cheap apartment in New York City Archived 2012年1月19日, at the Wayback Machine.; Housing Vacancy Survey
  216. ^ Greene and Harrington. "American Population Before the Federal Census of 1790". 1932年. cited by Ira Rosenwaike, in "Population History of New York City". Syracuse, N.Y.: Syracuse University Press. 1972年. ISBN 0815621558
  217. ^ Gibson, Campbell. Population of the 100 Largest Cities and Other Urban Places in the United States: 1790 to 1990. U.S. Census Bureau. 2005年.
  218. ^ “New York City Global Partners”. New York City. 2010年2月3日閲覧。
  219. ^ Barry Turner (ed.) (2002). The Statesman's Yearbook 2003. Palgrave Macmillan. ISBN 0-333-98096-4 

外部リンク

編集
 
ポータル ニューヨーク市
 
プロジェクト ニューヨーク市
 
ウィキメディア・コモンズには、ニューヨークに関連するメディアおよびカテゴリがあります。

「https://ja.wiki.x.io/w/index.php?title=ニューヨーク&oldid=102928994」から取得