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日本の地理

日本における地理の概略
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日本の地理（にほんのちり）では、日本の地理についての概略を記す。

日本の地理
地域 東アジア
面積 63[1]位
 • 総面積 377,974.79[2] km2 (145,936.88 sq mi)
 • 陸地 96.4[1]%
 • 水地 3.6[1]%
海岸線 35,268[3] km (21,915 mi)
最高点 富士山（3,776m）[1]
最低点 八郎潟（-4m）[1]
最長河川 信濃川
最大湖沼 琵琶湖

領域

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範囲・面積

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日本は、東アジアに位置する島国であり、東および南は太平洋、西は日本海と東シナ海、北はオホーツク海に面する[4]。北東から南西にかけて広がる島嶼群から構成され[5]、総体ではおよそ14,125島から成る[6]。北海道・本州・四国・九州の4島が主要な島であるが[4][5]、この4島に沖縄本島を加えた5島を「本土」と呼称することもある[7]。日本は明治以来、憲法における領土規定がなく、これは比較法学の観点では特殊なものであった[8][注釈 1]。

面積は、2023年10月1日時点で377,974.79 km2 であり[2]、中央情報局の『ザ・ワールド・ファクトブック』によれば世界63位である[1]。海岸線の総延長は35,268 m[3]。領海は、原則として、基線からその外側12海里、国際航行に用いられる特定海域（宗谷海峡、津軽海峡、対馬海峡西・東水道、大隅海峡）については、基線からその外側3海里の線と、これに接続して引かれる線までの海域[10]。また、基線から200海里までを排他的経済水域とする[1]。日本は島嶼から構成されるゆえ、約4,050,000km2 におよぶ、広大な排他的経済水域を有する。これは、世界で8番目に広い[11]。東西南北端は以下の通りである[12]。

日本の東西南北端
地名 座標
最東端 南鳥島（東京都） 北緯24度16分59秒 東経153度59分11秒 / 北緯24.28306度 東経153.98639度 / 24.28306; 153.98639 (日本最東端)
最西端 与那国島（沖縄県） 北緯24度27分05秒 東経122度55分57秒 / 北緯24.45139度 東経122.93250度 / 24.45139; 122.93250 (日本最西端)
最南端 沖ノ鳥島（東京都） 北緯20度25分31秒 東経136度4分11秒 / 北緯20.42528度 東経136.06972度 / 20.42528; 136.06972 (日本最南端)
最北端 択捉島（北海道） 北緯45度33分28秒 東経148度45分14秒 / 北緯45.55778度 東経148.75389度 / 45.55778; 148.75389 (日本最北端)

行政区画

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詳細は「日本の地域」を参照

普通地方公共団体の広域単位として都道府県、基礎単位として市町村を設ける[13]。都道府県以上の地域分類は様々であるが、1903年（明治36年）の第1期国定地理教科書以来、地理教育の場では、以下のような8地域区分を採用している[14]。

  島嶼 地方 都道府県
北海道   北海道地方 北海道
本州   東北地方 青森県 岩手県 宮城県 秋田県 山形県 福島県
  関東地方 茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県
  中部地方 新潟県 富山県 石川県 福井県 山梨県 長野県 岐阜県 静岡県 愛知県
  近畿地方 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県 奈良県 和歌山県
  中国地方 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県
四国   四国地方 徳島県 香川県 愛媛県 高知県
九州   九州・沖縄地方 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県

国土の変遷

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古代

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古代日本国家の北限、阿武隈川

弥生時代後期、西日本の各地に広域の地域勢力が勃興した[15]。2世紀末には畿内を中心として、西日本広域を支配する邪馬台国連合が創設された。邪馬台国連合は3世紀には東海・北陸のほか東日本も支配下に置き倭国が成立した[16]。古墳時代前期前半には、現在の九州の宮崎県から東北の宮城県の範囲まで国土が拡大されたことが、古墳造営の消長から明らかになっている[17][注釈 2]。荒井秀規は、3世紀末から4世紀に倭王権による東国への最初の接触があった後、4世紀末から5世紀にかけて倭王権による東国への征服戦争が行われたと想定している [18]。ただし倭国は東北など各支配領域を確保・維持しようとする考えを持っておらず[19]、6世紀には、経済基盤が脆弱な阿武隈川以北を倭国の支配地から切り離し[20]古墳時代後期には太平洋側では現在の宮城県南部、日本海側では現在の新潟県中部までが倭国の支配領域となった[21]。またこの間、400年（履中天皇元年）と404年（履中天皇5年）に倭は朝鮮半島で百済・加耶諸国と共に高句麗・百済連合軍と2度にわたって合戦を行っている[22]。

奈良・平安時代の日本国は、北は津軽海峡まで、南は喜界島までを国土と認識していたが[23]、一方で九州・四国・壱岐島・対馬とそれらに取り囲まれた本州の北陸と中部地方西部までの範囲こそが日本国本来の領土とも認識していた[24]。そのため東北地方に対しての関心の希薄さは変わることがなく、東北地方北部を完全な形で支配する必要性は感じておらず[25]、実際には大崎平野までが8世紀における日本国の北限であった[26]。9世紀、陸奥・出羽からの徴税の京進が行われなくなると[27]関心は更に希薄になり、東北北部の経営は現地の官人任せになっていった[28]。また、南西諸島への関心も薄れていった[29]。

古代の日本では、畿内と言われる行政区が設けられていた。大化の改新によって設置された当時から畿内は支配者にとっての特別な地域と認識されていたが[30]、律令制施行後は直轄地として国家を支える役割を担った[31]。

中世

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15世紀前半、帰属を巡って日本と朝鮮の間で揺れた対馬島

中世後期の日本は、室町将軍との間に主従関係を築くことが出来ているか、室町将軍を頂点とした階層的な秩序の内に居るか、あるいは外に居るかで境界が引かれていた[32]。将軍に反逆し命令の届かない地域は支配権の外に置かれ、主従関係の有無によって境界が明瞭化された[33]。

歴史学において室町幕府3代将軍・足利義満の治世は初の公武統一政権と評価されている[34]。しかし室町幕府は地方への関心を殆ど持たない政治権力であり[35]、自らが統治すべき範囲は畿内近国・瀬戸内・中部地域と考えており、幕府にとって東北・関東・九州は辺境でしかなかった[36]。

15世紀前半、永享の乱によって将軍と鎌倉公方との主従関係が崩れると、幕府は日本国の東側の境界は駿河国までであると規定するようになり、東国を日本国から切り離した[37][38][39]。一方で当時は独立国だった琉球国は室町将軍との間に主従関係を結んでおり、将軍による＜主‐従の関係＞は国家間においても成立しうる概念でもあった[40]。

1419年（応永26年）、李氏朝鮮は倭寇の拠点壊滅を目的に対馬を攻撃したが作戦は失敗に終わった（応永の外寇）。その後、対馬を李氏朝鮮領とするため対馬-李氏朝鮮間で交渉が行われたが、交渉は不調に終わり対馬は引き続き日本国に所属することになった[41]。

文明年間、大和興福寺・別当の尋尊は「大乗院寺社雑事記」で、中世後期の日本国の範囲は現在の近畿・東海・北陸・中国・四国の各地域であるとしている[42]。一方、戦国時代末期の天正9年（1581年）、織田信長は毛利氏との決戦の意思を明らかにした際、「今度、毛利家人数後巻として罷り出づるに付いては、信長公御出馬を出だされ、東国西国の人数膚を合せ、御一戦を遂げられ、悉く討ち果たし、本朝滞りなく御心一つに任せらるべきの旨、上意にて、各其の覚悟仕り候」と語り、東国（織田領）と西国（毛利領）が合戦し西国を討ち果たせば本朝（日本国）は滞りない状態になるだろう、と日本国の範囲を規定している[43]。

近世

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豊臣秀吉の時代、日本国の支配は初めて本州の北端に到達した

織田政権を継承した豊臣政権は、四国平定・九州平定を経て1588年（天正16年）日本国の統一を成し遂げた[44]。豊臣政権はその後東日本にも支配を拡大し[45]、1590年（天正18年）の奥羽仕置により初めて本州北端までを日本の国土に組み込んだ[46]。更に秀吉は「唐入り」と称して朝鮮半島に2度に亘って攻め込むが、中国大陸・朝鮮半島へ支配を拡げるには至らなかった（文禄・慶長の役）。

豊臣政権を継承した徳川幕府は、豊臣政権とは一転して国際的孤立主義の道を選び[47]、長崎・対馬・琉球（薩摩）・松前の4地域を窓口として対外交渉を行った[48]。

1609年（慶長14年）、薩摩藩が琉球に侵攻し冊封関係を築き支配下に置いたが、琉球は中国とも朝貢関係を持ち続け、日本国と中国（明・清）との間で両属的な関係を維持した[49]。また、徳川政権期、蝦夷地（北海道）は松前藩が支配する渡島半島の南部の「和人地」以外は日本国の外と認識していた[50]。

近現代

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詳細は「大日本帝国#領土」を参照

辺境地域の領土確定を課題としていた明治新政府は1870年（明治3年）、北海道を日本国に組み込み、1879年（明治12年）には清との帰属交渉が未決のまま、琉球を沖縄県として公式に日本国に編入した[51]。

19世紀末以降、日本国は対外戦争により国土を拡げていき、20世紀前半には日本史史上最大規模に拡大した。1895年（明治28年）に日清戦争の結果、清から台湾を獲得（下関条約）し[52]、1905年（明治38年）には、日露戦争後の交渉で、ロシアより南樺太の割譲を受けた[53]（ポーツマス条約）。更に1910年（明治43年）にはそれ以前より日本国の保護下にあった朝鮮を併合した[54]。その後、1922年（大正11年）には南洋諸島の委任統治も開始し[55]、太平洋側へも支配地域を拡大させた。

1932年（昭和7年）には満州国を建国し[56]。1937年（昭和12年）、盧溝橋事件をきっかけに開戦した日中戦争により中国大陸に占領地を拡大。1940年（昭和15年）9月、フランス領インドシナ北部へ進駐を開始し（仏印進駐）[57]、翌年7月には南部仏印進駐、翌年7月には南部にも進駐を開始した[57]。

1939年（昭和14年）2月、台湾総督府は海軍と共に海南島を占領した[58]。台湾総督府は台湾の重工業化を企図し、「台湾の植民地」として海南島を支配下に置くことを目論んだものだった[59]。だが占領後の海南島支配は海軍が主導することになり、台湾総督府は海軍に協力することでしか関与できなかった[60]。

1941年（昭和16年）12月、日本は太平洋戦争の開戦と共に南方作戦を発動し、翌年5月には東南アジア一帯を国土に組み込んだ[61]。しかし太平洋戦争に敗れると、日本はそれ以前からの各植民地を失い満州国も消滅。1951年（昭和26年）に締結されたサンフランシスコ条約により南樺太、千島列島の領有権も放棄することになった[62]。

1972年（昭和47年）には、太平洋戦争末期からアメリカの占領状態にあった沖縄が日本に返還された[63]（沖縄返還）。

領土問題

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日本は、いくつかの領土問題を抱えている。北方領土（北海道・ロシアと係争）および竹島（島根県・大韓民国と係争）についてはそれぞれ係争国の実効支配下にあり、尖閣諸島（沖縄県・中華人民共和国と係争）については日本の実効支配下にある。日本は後者について、領有権の問題は発生していないという立場を取っている[64]。また、中華人民共和国および大韓民国は、沖ノ鳥島が国際法上の「島」であり、排他的経済水域を有するという、日本の主張に異議を唱えている[65]。

自然地理

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地質

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詳細は「日本列島」および「日本の地質（英語版）」を参照
 
主要地形

日本周辺においては、北アメリカプレート・太平洋プレート・ユーラシアプレート・フィリピン海プレートの4つのプレートが相接している[66]。また、日本の島嶼群は、千島弧・本州弧・伊豆・小笠原弧・琉球弧の4つの島弧から形成される。本州弧については東北日本と西南日本に分類される[67]。3000万年前まで、日本列島はアジアの大陸縁に位置していたが、2500万年前よりリフトがはじまり、日本海が縁海として開裂した[67]。これにより後に東北日本・西南日本となる細長い大陸地殻が形成され、それぞれ反時計回り・時計回りに回転し、日本列島を形作った[68]。この回転は2000万年前にはじまり、1500万年前に終了した[67]。両者の間には、フォッサマグナが形成された[68]。1500万年前に伊豆・小笠原弧は本州弧と衝突した。フィリピン海プレートの潜り込みにより、丹沢山地および伊豆半島が本州の一部となった。また、本州弧と千島弧の衝突により、日高山脈が隆起した[67]。

日本の地質構造は複雑であるが、古生代の大陸縁、古生代の島弧、古生代の付加体、中生代から古第三紀の付加体、新生代の島弧と、その年代と起源によりおおまかに分類することができる[67]。

地形

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起伏に富む地形であり[69]、「昭和57年度国土数値情報作成調査」によれば、国土全体の 61 %が山地、12 %が丘陵地である[70]。山間部に規模の小さな盆地が、沿海部に小規模な平野が広がっており、狭い平野や盆地に人口、耕地、都市機能、経済機能などが集中している。特に太平洋ベルト地帯には前述の都市機能や経済基盤などが集中している。そのため地政学的リスクが高く、1970年代から集中する機能を分散させる計画が持ち上がったが、未だに実行段階には達していない。ただし企業が本社を地方都市に移すなど、一部に分散の動きがある。

最低点と最高点

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  • 最低点 :八戸鉱山 標高 約-160 m（地上の最低点）（露天掘り鉱山であり地形が変わる可能性が高いため概数）
  • 最高点 :富士山（剣ヶ峰） 標高 3,776 m

河川と湖

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  • 最も長い川 : 信濃川 - 367 km
  • 最も流域面積の広い川 : 利根川 - 16,829 km2
  • 最も広い湖 : 琵琶湖 - 670.33 km2
  • 最も周囲長の長い湖 : 霞ヶ浦 - 249.5 km
  • 最も深い湖 : 田沢湖 - 423.0 m
  • 最も水面標高の高い湖 : 中禅寺湖 - 標高1,269 m（人造湖を含まずかつ4 km2以上のものの中で）

海

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日本近海海底地形図と日本列島

日本周辺の海はひとつに繋がっているが、東側および南側が太平洋、西北側が日本海、西側が東シナ海、北東側がオホーツク海である。世界的には伊豆諸島および小笠原諸島と南西諸島とに挟まれた海域はフィリピン海と呼称されるが、日本ではこの呼称は浸透していない。日本政府の公文書においても太平洋とされている。本州と四国に挟まれた海域は瀬戸内海と呼ばれている。

日本列島の南側を黒潮（日本海流）と呼ばれる暖かい海流が流れている。北からやってくる親潮（千島海流）が三陸沖から常磐沖でぶつかって好漁場をつくっている（潮目）。一方、黒潮の分流が対馬海峡から日本海南部〜東部に流れ込んでいる。これが対馬海流である。対馬海流は津軽海峡および宗谷海峡から太平洋に抜けているのだが、日本海側の気候に大きな影響を与えている。このほかには、間宮海峡から日本海北部にリマン海流が流れ込んでいる。

天然資源・主な産出物

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「鉱物の博物館」と形容されるほど大抵の鉱物を産出するが、商業化するには規模が小さく採算性に劣るものがほとんどである。ただしコンクリートや鉄鉱石を精錬するのに必要なな石灰石は国内の需要以上を現在も産出し続けており、またヨウ素は世界でも有数の産出量を誇る。また日本では石油は採れないという認識が広く伝わっているが、日本海沿岸にはまとまった量の石油が埋蔵されて居り、盛んに採掘が行われた。しかし数十年前に採掘できる石油のほとんどを採り尽くしてしまい現在ではほとんどの地域で採算が取れない為、採掘が中止されているが、一部ではごく小規模な油田から地上に時々湧出する採掘できない原油は農産物などに被害をもたらし厄介者扱いされている。2003年度現在、液化石油ガスは、国内の需要の約33%。天然ガスは国内の需要の約3.5%を産出している。

古くは全国各地で金が産出され貨幣や物品、建造物などに使用されていた。これはマルコ・ポーロが、日本を「黄金の国 ジパング」と書き記したゆえんとも言われているが、江戸時代から明治時代にかけて海外に大量に流出し、現在ではそのほとんどがなくなっている。また、銀や銅、鉄なども金の場合と同様現在ではほとんど払底している。しかし鉄を主とする金属精錬・加工の技術は現在も高水準を保ち続けており、輸入される金属資源によってそれらの技術が生かされている[注 1]。

海底資源に関しては金属鉱物はもとよりメタンハイドレートや天然ガスなどが大量に埋蔵されていることが確認されている。また、レアメタルに含まれる希少金属の埋蔵も確認されている。

農産物では、米（主食用自給率100%、その他95%。2007年）を別としてほとんどの品目の自給率が100%を割っており、輸入なくして日本の食糧需要を賄うことは困難な状況である。

気候

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詳細は「日本の気候」を参照
 
日本におけるケッペンの気候区分（1981年から2016年の平年値に基づく）[注 2]

ケッペンの気候区分において日本はほぼ温暖湿潤気候か湿潤大陸性気候に属するが[72][73]、一部に例外が見られる。道南の沿岸部、青森県や岩手県の沿岸部、宮城県、山形県、福島県、栃木県、山梨県、長野県の高原の一部には西岸海洋性気候が分布する[74]。また、群馬県の一部には温帯夏雨気候が存在する。富士山頂[75]や、大雪山山頂付近[76] にはツンドラ気候が分布する。

世界的に見ると四季がはっきりしており[77][78]、中国や朝鮮半島同様、気温の年較差と日較差が大きい[79]。また、降水量が多いこと[80][81]、梅雨や秋霖の影響で降水量の年変化が大きいこと[82]が特徴として挙げられる。

日本の気侯は、太平洋側か日本海側かで大きな違いが見られる。日本海側では、日本海の上を越えてくる[83]北西の季節風により、冬に雪や雨が多く、太平洋側では、太平洋から吹き込む[84] 南東の季節風により、夏に雨が多い[85]。また、瀬戸内海沿岸や中央高地では年中降水量が少ない[85]。また、南北に長い日本では、緯度による気候の差異も大きい[82]。

自然

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日本付近はプレートテクトニクスの考え方によればユーラシアプレート、北アメリカプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレートの4つのプレートがせめぎ合う境界域にあたり、造山活動が活発な新期造山帯（環太平洋造山帯）に含まれている。表土は最も古い岐阜県・長野県付近でも約2億4000万年前のもので、地質学的に見ても新しい地層である。

そのため火山の噴火が各地で度々発生するとともに、マグニチュード7から8クラスの地震を周期的に経験している。マグニチュード4クラスの地震に限って見てみるとほぼ毎日と言えるほど頻繁に発生していて、「地震大国」といえる。またプレートの動きに伴い、国土全体を縦横に活断層が走っており、都市を大地震が直撃することも多い。

しかし火山地帯であるがために温泉に恵まれていて、それらは大抵著名な行楽地となっていて国立公園や国定公園に指定されている。国土全体が火山の噴火や大陸移動、堆積作用などの活動で形成されたため険しい山地が多く、河川も短いため、各地で土砂災害が起こりやすい。

日本で多い災害

  • 火山の噴火
  • 地震、津波
  • 熱帯低気圧や台風（6月〜10月）
  • 洪水や土砂災害などの水害（梅雨や秋雨、台風のほか、夏の集中豪雨の際に発生する）
  • 雪害（主に本州の日本海側）
  • 冷害（数年に一度、夏の北日本で発生する）

環境

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日本は、四季の変化によって多彩な生物や自然に恵まれている。特に生物相の豊富さは優れており、多くの分類群において日本の種数はヨーロッパ全土や北アメリカより多い。たとえばシダ植物は日本に630種あり、これはヨーロッパ（152）やアメリカ合衆国とカナダ（406）よりはるかに多く、熱帯域にあるタイ、インドシナ三国にほぼ匹敵する。

高度経済成長期以降の食卓の変化や海外の農産品の輸入問題などさまざまな要因により、20世紀後半に農林水産業が急激に変化した。林業衰退による人工林の放置、環境変化や乱獲・密漁などによる漁業資源の減少などが大きな問題となっている。

生態系においても、明治時代以降外来種による生態系の変化が起こり、トキやニホンオオカミの絶滅に代表されるような生物多様性の低下が起こっている。また、ニホンザルやイノシシが市街地に出没するなど人間の生活への影響も出ている。

環境問題

  • 自動車の排気ガスによる大気汚染
  • 湖や河川の富栄養化
  • 栽培漁業の過密化によって起こされている沿岸海域の富栄養化
  • 外国から入ってくる動物、魚、昆虫、植物の爆発的な増殖によって脅かされる在来種の存続（生態系の破壊）
  • 林業の衰退による人工林の荒廃⇒洪水の増加、生態系の崩壊

国際協定

人文地理

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土地利用

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土地利用の内訳(2012年)

  森林 (66.3%)
  農用地 (12.0%)
  宅地 (5.0%)
  道路 (3.6%)
  水面・河川・水路 (3.5%)
  原野等 (0.9%)
  その他 (8.6%)

国土に占める森林面積の割合は、先進国かつミニ国家ではない一定以上の面積を持つ国の中ではかなり高く、他に7割前後を占めるのはスウェーデン、フィンランドなど数少ない。これは農地や宅地などに利用できない険しい山岳地帯が多いことも示しており、土地利用や都市計画などにおける制限は多い。森林率は確かな統計がある20世紀中盤以降、ほぼ横ばいで推移している。

総面積 約37万8千 km2 の利用内訳 総務省統計局 国土の利用状況 による。
（以上2012年の調査による）
  • 民有地:162,549km2
    • うち宅地 : 15,858km2 (9.76%)
    • うち田 : 27,276km2 (16.72%)
    • うち畑 : 24,962km2 (15.36%)
    • うち山林 : 78,777km2 (48.46%)
  • 自然公園面積 : 53,692.32km2
  • 都市公園面積 : 998.41km2
（以上2003年の調査による）

灌漑面積

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「日本の農業」も参照

27,820 km2 （1993年の調査による）

交通

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詳細は「日本の交通」を参照

主要な島と特徴的な地形

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4つの主要な島 [注 3] と、地方区分ごとに見た各地の地理の概要や特徴的な地形を記述する。

北海道

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北海道

北海道：日本列島を構成する主要な4つの島の中で2番目に大きい島である[86][注 3]。

この北海道本島とその付随する島（利尻島、礼文島、奥尻島、天売島、焼尻島、渡島大島、渡島小島等）から成る地方公共団体（都道府県）も「北海道」であり、47都道府県で唯一の「道」である。

この「北海道」1道から成る地方を北海道地方と言う。その面積は日本の総面積の約2割 (22.9%) にあたる83,456.75 km2である[87]。

本州

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本州

本州：日本列島を構成する主要な4つの島の中で最大の島である[86]。

面積は227,942.83 km2で、北海道の面積の約3倍、そしてイギリスのグレートブリテン島よりも広く、世界の島の中では面積は第7位である[注 3]。

東北地方、関東地方、中部地方、近畿地方、中国地方に分類され、その分け方にはいくつかの異論があり統一的なものは存在しない。

詳細は「日本の地域」を参照

東北地方

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東北地方

東北地方は本州北部に位置する。この地域の本州は北アメリカプレートに載っており、西からはユーラシアプレート、東からは太平洋プレートに押されて隆起した奥羽山脈が中央を南北に走っている。さらに他の山地や盆地も南北方向に広がっている。奥羽山脈やその他の山地から流れ出した河川の中流部に盆地が、下流部に平野が形成されている。それらは日本の農業生産の中心地域である。東北地方の火山は奥羽山脈の西側にある。東北地方の東方沖に日本海溝が南北に走っている。日本海溝の西側には規模の大きな地震の震源域がある。

関東地方

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関東地方

関東地方は東北地方の南、中部地方の東に位置する。北と西は山地に、東と南は海に囲まれた日本で一番広い関東平野を中心とした地域である。関東地方はフォッサマグナの中にある地域で、地質構造が複雑である。東京、横浜、川崎、さいたま、千葉といった大都市やそれらのベッドタウンが集中している南部は人口が多い。

中部地方

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中部地方

中部地方は本州の中央部を占めている。この地方のほとんどはユーラシアプレートに載っているが、東部では北アメリカプレートと衝突している。その境界をフォッサマグナといい新潟県糸魚川市と静岡県静岡市を結んだ線がその西縁とされ糸魚川静岡構造線と呼ばれる。さらにこの地域のユーラシアプレートはフィリピン海プレートの沈み込みも受けており、それらの複雑な動きから著しい造山活動が行われ、日本アルプスとして知られている飛騨（北アルプス）、木曽（中央アルプス）、赤石（南アルプス）の各山脈が形成された。それはまた東海地震や東南海地震の原因と指摘されている。その沈み込みは南海トラフとして知られており、駿河湾内では駿河トラフとも呼ばれている。

近畿地方

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近畿地方

近畿地方は中部地方の西、中国地方の東。中央構造線が紀伊半島をほぼ東西に横切っている。大台ヶ原山は大台ヶ原ともいい、日本では珍しい隆起準平原である。

中国地方

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中国地方

中国地方は本州の西部と瀬戸内海の島々の一部、日本海の島々からなる。瀬戸内海を挟んで四国の北側に位置する。

四国

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四国

四国：日本列島を構成する主要な4つの島の中で4番目に大きな島である[86][注 3]。

面積は18,297.74 km2で、九州の約半分の面積である。この島と瀬戸内海の一部の島々をまとめて四国地方あるいは単に四国と呼ぶ。四国には4つの県が置かれている。

四国はユーラシアプレートに載っており、その南方沖でフィリピン海プレートの沈み込みを受けている。その境界に生じた付加体が陸化しているので地質の分布は東西の帯状に広がり、北部の方が南部よりも古い時代の地層である。四国の気候は中央を東西に走る四国山地により太平洋側と瀬戸内海側とで異なる。太平洋側は温暖で多雨であるが、瀬戸内海側は温暖ではあるが少雨である。

九州

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九州

九州：日本列島を構成する主要な4つの島の中で3番目に大きな島である[86][注 3]。九州島とも呼ぶ。

面積は36,731.56 km2で、北海道の半分弱の面積で、本州と四国の西に位置する。

この九州島とその付随する島、薩南諸島（鹿児島県の領域）を含めて「九州」と呼ぶ[88]。「九州の最高峰」というとき一般には薩南諸島に含まれる屋久島の宮之浦岳が挙げられる。さらに南西諸島（沖縄県の領域）を合わせて「九州地方」と言う。「九州地方」には沖縄県を含めるのが各百科事典では一般的である[89]。なお、次の一覧は便宜上、次項の「南西諸島」に属する項目を除いた。

南西諸島

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南西諸島

南西諸島は九州の南に位置する島弧であり、ユーラシアプレートにフィリピン海プレートが沈み込むことで生じている。太平洋（世界的な地理学ではフィリピン海）と東シナ海を画している。

なお、南西諸島の中で沖縄県に属する島は691である[6]。主要な島を列挙。

伊豆・小笠原諸島

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南方諸島

伊豆諸島・小笠原諸島は本州の南に位置する島弧であり、フィリピン海プレートに太平洋プレートが沈み込むことで生じている。沈み込んでいるところを伊豆・小笠原海溝という。伊豆諸島の島々や西之島は南本州海嶺の頂上部である。小笠原諸島の聟島諸島、父島諸島、母島諸島はその西側にある小笠原トラフによって南本州海嶺と隔てられている。行政区分では東京都、地方区分では関東地方に含まれる。

脚注

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注釈

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  1. ^ 最近では携帯電話、電子機器などから回収される金などの貴金属は天然の鉱山より単位重量あたりの含有率が高く都市鉱山と呼ばれ注目を浴びている。
  2. ^ [71] によるもの。温帯と冷帯が最寒月平均気温0 ℃で区分されていることに注意すること。
  3. ^ a b c d e 世界の島の面積順位より抜粋　出典：List of islands by area
    第1位 グリーンランド
    第5位 バフィン島 （カナダ）　* 人口10,745人（2006年）　- 本州の2.23倍、日本の1.34倍の面積
    第6位 スマトラ島 （インドネシア共和国）
    第7位 本州
    第8位 ビクトリア島 （カナダ）　* 人口1,707人（2001年）　- 本州の95%、日本の57%の面積
    第9位 グレートブリテン島 （イギリス（イングランド・スコットランド・ウェールズ））
    第20位 アイルランド島 （アイルランド共和国およびイギリス（北アイルランド））
    第21位 北海道
    第23位 樺太
    第25位 セイロン島 （スリランカ）
    第26位 タスマニア島 （オーストラリア）
    第27位 デヴォン島 （カナダ）　* 世界最大の無人島　- 本州の24%、北海道の66%、九州の1.49倍、四国の3.01倍の面積
    第28位 アレクサンダー島 （イギリス・チリ・アルゼンチンが領有権を主張）　* 無人島
    第32位 アクセルハイバーグ島 （カナダ）、第33位 メルヴィル島 （カナダ）　* 2つとも無人島
    第36位 スピッツベルゲン島 （ノルウェー）　* スヴァールバル条約調印国の国民であれば、国籍問わず誰でも、出入りが自由（出入国管理なし・パスポート不要）で、居住ができ、仕事ができる島
    第37位 九州
    第38位 台湾 （中華民国）　* 中国（中華人民共和国）が領有権を主張
    第40位 プリンスオブウェールズ島 （カナダ）　* 無人島
    第42位 海南島 （中国（中華人民共和国））
    第45位 シチリア （イタリア）
    第46位 サマーセット島 （カナダ）　* 無人島
    第48位 サルデーニャ （イタリア）
    第49位 バナナル島 （ブラジル）　* 川の中の島では世界最大
    第50位 四国

出典

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  1. ^ a b c d e f g “Japan”. ザ・ワールド・ファクトブック. 中央情報局(CIA) (2024年6月3日). 2024年7月9日閲覧。
  2. ^ a b “全国都道府県市区町村別面積調 | 国土地理院”. www.gsi.go.jp. 2024年7月9日閲覧。
  3. ^ a b 国土交通省水管理・国土保全局 編『海岸統計』（令和５年度版）国土交通省。https://www.mlit.go.jp/river/toukei_chousa/kaigan/pdf/20240318.pdf。 
  4. ^ a b 日本大百科全書(ニッポニカ)『日本(にほん)』 - コトバンク
  5. ^ a b 「Japan」『Encyclopedia of Japan』講談社、2002年。 
  6. ^ a b “日本の島の数”. 国土地理院. 2024年7月22日閲覧。
  7. ^ “知る－基本情報－｜知る・調べる｜日本離島センター”. www.nijinet.or.jp. 2024年7月9日閲覧。
  8. ^ a b 石村修第39巻第4号、新潟大学法学会、2007年。 
  9. ^ 「植民地法制の形成-序説-」石村修（専修大学法科大学院 第6回東アジア法哲学会シンポジウム）“アーカイブされたコピー”. 2011年8月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月17日閲覧。
  10. ^ “特定海域”. www1.kaiho.mlit.go.jp. 2024年7月9日閲覧。
  11. ^ Yamada, Yoshihiko (2011). “Japan's New National Border Strategy and Maritime Security”. Journal of Borderlands Studies 26 (3): 357–367. doi:10.1080/08865655.2011.686972. 
  12. ^ “日本の東西南北端点の経度緯度 | 国土地理院”. www.gsi.go.jp. 2024年7月9日閲覧。
  13. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)『都道府県制』 - コトバンク
  14. ^ Inc, NetAdvance. “日本列島「地名」をゆく！：ジャパンナレッジ 第101回 地域区分のいろいろ（3）”. JapanKnowledge. 2024年7月10日閲覧。
  15. ^ 岸本直文 「倭における国家形成と古墳時代開始のプロセス」『国立歴史民俗博物館研究報告』185 国立歴史民俗博物館、2014年2月、376頁。
  16. ^ 女鹿潤哉 「「えみし」社会の成立と倭国」『弘前大学國史研究』113号 弘前大学國史研究会、2003年10月、7頁。
  17. ^ 河野一隆 「<論説>国家形成のモニュメントとしての古墳」『史林』91巻1号 史学研究会 (京都大学大学院文学研究科内)、2008年1月、58-60頁。
  18. ^ 荒井秀規　「神奈川古代史素描 ヤマト王権の進出と足柄評の分割」　『考古論叢神奈河』7　神奈川県考古学会、1998年4月、45‐46頁。
  19. ^ 藤沢敦 「不安定な古墳の変遷」『倭国の形成と東北』 吉川弘文館、2015年10月、132頁。
  20. ^ 八木光則 「古墳時代併行期の北日本」『倭国の形成と東北』 吉川弘文館、2015年10月、156頁。
  21. ^ 藤沢敦 「古墳時代から飛鳥・奈良時代にかけての東北地方日本海側の様相（第4部 異文化と境域）」『国立歴史民俗博物館研究報告』179 国立歴史民俗博物館、2013年11月、381頁。
  22. ^ 熊谷公男 「倭王武の上表文と五世紀の東アジア情勢」『東北学院大学論集. 歴史と文化』53号 東北学院大学学術研究会、2015年3月、16頁。
  23. ^ 山中章 「光仁・桓武王権の国境政策に関する一考察（第1部 古代の権威と権力の研究）」『国立歴史民俗博物館研究報告』152 国立歴史民俗博物館、2009年3月、165-166頁。
  24. ^ 吉田昌彦「前近代における日本人の「エトニ」の形成」『東アジアと日本 : 交流と変容』第2巻、九州大学大学院比較社会文化研究院、2005年2月、99頁、ISSN 13492950、NCID AA11945641。 
  25. ^ 山中、2009年、152頁。
  26. ^ 藤沢敦 「<論説>倭と蝦夷と律令国家 : 考古学的文化の変移と国家・民族の境界」『史林』90巻1号 史学研究会 (京都大学文学部内)、2007年1月、22頁。
  27. ^ 鈴木拓也 「陸奥・出羽の調庸と蝦夷の饗給」『史学雑誌』105巻6号 史学会、1996年、67-68頁。
  28. ^ 鈴木、1996年、81頁。
  29. ^ 大高広和 「大宝律令の制定と「蕃」「夷」」『史学雑誌』122巻12号 史学会、2003年、24頁。
  30. ^ 西本昌弘 「畿内制の基礎的考察 : 日本における礼制の受容」『史学雑誌』93巻1号 史学会、1984年、49頁。
  31. ^ 吉川聡 「<論説>畿内と古代国家」『史林』79巻5号 史学研究会 (京都大学文学部内)、1996年9月、696-697、703頁。
  32. ^ 黒嶋敏 「室町時代の境界意識」『歴史評論』767 校倉書房、2014年3月、48頁。
  33. ^ 黒嶋、2014年、50頁。
  34. ^ 小川剛生 「シンポジウム 画期における中世文学 足利義満の時代 ―政治と文化」『中世文学』54 中世文学会、2009年、25頁。
  35. ^ 小川、2009年、30頁。
  36. ^ 秦野裕介　「「倭寇」と海洋史観 : 「倭寇」は「日本人」だったのか」　『立命館大学人文科学研究所紀要』81巻　立命館大学人文科学研究所、2002年12月、97頁。
  37. ^ 黒嶋敏 「境界論と主従の関係(報告,シンポジウム「中世史学の未来像を求めて」,日本史部会,第一一〇回史学会大会報告)」『史学雑誌』122巻1号 史学会、2013年、101頁。
  38. ^ 黒嶋、2014年、54頁。
  39. ^ 新田英治「中世後期の東国守護をめぐる二、三の問題」『学習院大学文学部研究年報』40号、1994年、56頁。
  40. ^ 黒嶋敏 「村井章介著, 『日本中世境界史論』」『史学雑誌』123巻10号 史学会、2014年、1851頁。
  41. ^ 関周一 「中世の日朝交流と境界意識」『交通史研究』67巻 交通史学会、2008年、36-37頁。
  42. ^ 有光友學編 『戦国の地域国家』 吉川弘文館〈日本の時代史12〉、2003年、16頁。
  43. ^ 太田牛一 「八月朔日御馬揃への事」『信長公記』巻14。
  44. ^ 白峰旬 「『十六・七世紀イエズス会日本報告集』における織田信長・豊臣秀吉・豊臣秀頼・徳川家康・徳川秀忠に関するイエズス会宣教師の認識について」『別府大学大学院紀要』 No.17 別府大学会、2015年3月、p.1-16(p.8), NAID 120005618575。
  45. ^ 高橋富雄 「日本中央と日之本将軍」『弘前大学國史研究』70号 弘前大学國史研究会、1980年4月、27頁。
  46. ^ 長谷川成一 「前近代古地図にみる津軽の位置とその特質」『北奥文化』5号 北奥文化研究会、1984年3月、23-24頁。
  47. ^ 兼光秀郎 「徳川幕府の対外政策 (鎖国) と現代の国境問題に占める意義」『島嶼研究』2006巻6号 日本島嶼学会、2006年、2頁。
  48. ^ 兼光秀郎、2006年、3頁。
  49. ^ 岡本弘道 「近世琉球の国際的位置と対日・対清外交」『周縁の文化交渉学シリーズ6 『周縁と中心の概念で読み解く東アジアの「越・韓・琉」―歴史学・考古学研究からの視座―』 』 2012年3月、関西大学文化交渉学教育研究拠点（ICIS）、97頁。
  50. ^ エドワード・キーラン・ボイル 「徳川幕府による蝦夷地の創造 : 国家、領域及び地図」『北大法学論集』63巻2号 北海道大学大学院法学研究科、2012年7月、175頁。
  51. ^ 山城智史 「1870年代における日清間の外交案件としての琉球帰属問題」『研究年報社会科学研究』第35号 山梨学院大学大学院社会科学研究科、2015年2月、95頁。
  52. ^ * 林春吟 「台湾における国境の形成 -「中国」や日本の地図作成を手がかりとして-」『人文地理学会大会 研究発表要旨 2006(0)』 人文地理学会、2006年、33頁。
  53. ^ 内山正熊 「ポーツマス条約成立秘史」『法學研究 : 法律・政治・社会』52(12) 慶應義塾大学法学研究会、1979年、p.33-57(p.39), NAID 120006028022 。
  54. ^ 糟谷憲一 「「韓国併合」一〇〇年と朝鮮近代史」『朝鮮学報』219号 朝鮮学会、2011年4月、2頁。
  55. ^ 千住一 「委任統治期南洋諸島における内地観光団(1925-1927年)」『奈良県立大学研究季報』23(1) 奈良県立大学、57頁。
  56. ^ 兼橋正人、安冨あゆみ 「1940年国勢調査にみる「満州国」の実相」『アジア経済』52巻2号 日本貿易振興機構アジア経済研究所、2011年2月、5頁。
  57. ^ a b 立川京一 「南部仏印進駐とフランス」『国際学論集』41巻、上智大学国際関係研究所、1998年1月、21頁, NAID 120005882896。
  58. ^ 河原林直人 『1939年・「帝国」の辺境から』「日本史研究」600 日本史研究会、2012年8月、184、188頁。
  59. ^ 河原林、2012年、186頁。
  60. ^ 河原林、2012年、189頁。
  61. ^ 中里成章 「日本軍の南方作戦とインド : ベンガルにおける拒絶作戦（1942‒43年）を中心に」『東洋文化研究所紀要』151号 東京大学東洋文化研究所、2007年3月、154頁。
  62. ^ トカチェンコ B. I.、バールィシェフ エドワルド 「南クリル諸島に対する日本の領土的要求について : ロシアからの視点」『北東アジア研究』23巻 2012年3月、6頁。
  63. ^ 小林武、「沖縄施政権返還と日本国憲法」『愛知大学法学部法経論集』208号 愛知大学法学会、2016年9月、112頁。
  64. ^ “国際社会の法と秩序を尊重する日本の対応｜内閣官房 領土・主権対策企画調整室”. www.cas.go.jp. 2024年7月9日閲覧。
  65. ^ Fox, Senan (2016-11). “The Senkaku Shoto/Diaoyu Islands and Okinotorishima disputes: Ideational and material influences” (英語). China Information 30 (3): 312–333. doi:10.1177/0920203X16665778. ISSN 0920-203X. http://journals.sagepub.com/doi/10.1177/0920203X16665778. 
  66. ^ 山崎 & 久保 2017, p. 19.
  67. ^ a b c d e Wakita, Koji (2013-08-10). “Geology and tectonics of Japanese islands: A review – The key to understanding the geology of Asia”. Journal of Asian Earth Sciences 72: 75–87. doi:10.1016/j.jseaes.2012.04.014. ISSN 1367-9120. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1367912012001642. 
  68. ^ a b 山崎 & 久保 2017, pp. 21–22.
  69. ^ “1990年刊行 新版日本国勢地図 自然”. www.gsi.go.jp. 2024年7月10日閲覧。
  70. ^ “統計局ホームページ/第六十五回日本統計年鑑　平成28年－第1章　国土・気象”. www.stat.go.jp. 2024年7月10日閲覧。
  71. ^ Beck, H.E., Zimmermann, N. E., McVicar, T. R., Vergopolan, N., Berg, A., & Wood, E. F. (2018). “Present and future Köppen-Geiger climate classification maps at 1-km resolution”. Nature Scientific Data. doi:10.1038/sdata.2018.214. 
  72. ^ 主婦の友社 2009, p. 68.
  73. ^ 新星出版社編集部 2007, p. 29.
  74. ^ 宮本昌幸「東北地方北部から北海道地方におけるケッペンの気候区分の再検討」『地理学論集』第84巻第1号、2009年、111-117頁、doi:10.7886/hgs.84.111、2017年9月22日閲覧。 
  75. ^ 清野編集工房 2015, p. 75.
  76. ^ 葛西光希、木村圭司「1kmメッシュデータによる北海道の気候変動解析」『地理学論集』第88巻第2号、2014年、37-48頁、doi:10.7886/hgs.88.37、2017年9月22日閲覧。 
  77. ^ 主婦の友社 2009, p. 67.
  78. ^ 松山 2014, p. 95.
  79. ^ 特に大陸性気候の地域.
  80. ^ 雨や雪の多い国土 国土技術研究センター、2017年9月22日閲覧。
  81. ^ 松山 2014, p. 98.
  82. ^ a b 松本 2005, p. 120.
  83. ^ 新星出版社編集部, p. 44.
  84. ^ 季節風って何？どうしてふくの？ 気象庁、2019年8月2日閲覧
  85. ^ a b 主婦の友社 2009, pp. 68–69.
  86. ^ a b c d 平成21年10月1日時点の島面積より アーカイブ 2012年6月15日 - ウェイバックマシン　国土地理院　（注：表中の「沖縄島 おきなわじま」は、通称名「沖縄本島」の正式名称）
  87. ^ “平成21年10月1日 都道府県別面積”. 2010年5月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年12月19日閲覧。
  88. ^ 「九州」『コンサイス日本地名事典』三省堂、第4版、1998年、396頁
  89. ^ 『世界大百科事典 7』、188-189頁。

参考文献

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関連項目

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外部リンク

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