高知県立中村中学校・高等学校
高知県四万十市にある中高一貫校
高知県立中村中学校・高等学校(こうちけんりつ なかむらちゅうがっこう・こうとうがっこう)は、高知県四万十市中村丸の内にある県立中学校・高等学校。中高一貫教育を行っている。高知県西部の進学重点校。通称は中高(なかこう/高校)、県中(けんちゅう/中学校)。 なお、四万十市内には市立の同名校である四万十市立中村中学校(旧・中村市立、通称中中(なかちゅう))があるため、混同されやすく、注意を要する。
高知県立中村中学校・高等学校 | |
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北緯32度59分53.3秒 東経132度55分56.6秒 / 北緯32.998139度 東経132.932389度座標: 北緯32度59分53.3秒 東経132度55分56.6秒 / 北緯32.998139度 東経132.932389度 | |
国公私立の別 | 公立学校 |
設置者 | 高知県 |
併合学校 |
高知県立中村高等学校 高知県立中村女子高等学校 |
設立年月日 | 1900年 |
共学・別学 | 男女共学 |
中高一貫教育 | 併設型 |
分校 | 西土佐分校 |
課程 | 全日制課程 |
単位制・学年制 | 学年制 |
設置学科 | 普通科 |
学期 | 3学期制 |
学校コード |
C139210001182 中学校) D139210000172 (高等学校) | (
高校コード | 39130B |
中学校コード | 390175[1] |
所在地 | 〒787-0003 |
高知県四万十市中村丸の内24番地 | |
外部リンク | 公式ウェブサイト |
ウィキポータル 教育 ウィキプロジェクト 学校 |
高等学校の設置学科
編集- 普通科
- 2年次より人文型・自然型に分かれる。
沿革
編集旧制中学校
編集- 1900年(明治33年) - 高知県立第二中学校分校として創立。
- 1903年(明治36年) - 高知県立第四中学校として独立。
- 1912年(明治45年) - 高知県立第三中学校と改称。
- 1922年(大正11年) - 高知県立中村中学校と改称。
高等女学校
編集- 1908年(明治41年) - 私立幡多郡実業女学校として開校。
- 1909年(明治42年) - 幡多郡立実業女学校と改称。
- 1912年(明治45年) - 幡多郡立実科高等女学校と改称。
- 1917年(大正6年) - 幡多郡立裁縫女学校を併設。
- 1918年(大正7年) - 幡多郡立実科高等女学校を廃止、幡多郡立高等女学校を設置。
- 1920年(大正9年) - 幡多郡高等女学校と改称。
- 1922年(大正11年) - 高知県立中村高等女学校と改称。
新制高等学校
編集- 1948年(昭和23年) - 新学制実施により、高知県立中村中学校が高知県立中村高等学校に、高知県立中村高等女学校が高知県立中村女子高等学校となる。
- 1949年(昭和24年) - 高知県立中村高等学校と高知県立中村女子高等学校が統合され、男女共学の高知県立中村高等学校となる。
- 1950年(昭和25年)3月22日 - 昭和天皇が学校に行幸(昭和天皇の戦後巡幸)[2]。
- 1977年(昭和52年) - 第49回選抜高等学校野球大会に部員12人で初出場。エース右腕の山沖之彦を擁して準優勝。「二十四の瞳」と称された。
- 2002年(平成14年) - 高知県立中村中学校が開校。
- 2005年(平成17年) - 定時制課程の募集を停止。
- 2007年(平成19年) - 英語科廃止。
- 2008年(平成20年) - 定時制課程および通信制課程廃止。
- 2017年(平成29年) - 第89回選抜高等学校野球大会に21世紀枠として40年ぶり2回目の出場。初戦敗退するも、市を挙げての大応援団が応援団最優秀賞を受賞した。
出身者
編集- 旧制中学校卒業
- 幸徳秋水(思想家、日本の社会主義思想の父)
- 宮川竹馬(初代四国電力社長、旧制中学校第1期生、戦後の電力事業構想(電力九分割案)を作成した一人)
- 上林暁(小説家、戦後期を代表する私小説作家。中村中学校・高等学校校歌の作詞は友人の草野心平による)
- 依光好秋(政治家、旧制中学4年修了で専修大学に進学)
- 京極純一(政治学者、日本の政治分析に計量分析を取り入れたパイオニア)
- 永野耐造(法医学者、元警視庁科学捜査研究所長)
- 岡村勲(弁護士、元日本弁護士連合会副会長、全国犯罪被害者の会の設立者(代表幹事)の一人で犯罪被害者等基本法の成立に大きく貢献)
- 高等女学校卒業
- 北見志保子(女流歌人、幡多実業女学校卒業、大正 - 昭和時代の女流歌人。北原白秋、古泉千樫に師事)
- 新制高等学校卒業
脚注
編集- ^ “高知県所属中学コード表 - 教育開発ONLINE” (PDF). 教育開発出版株式会社. 2018年12月13日閲覧。
- ^ 原武史『昭和天皇御召列車全記録』新潮社、2016年9月30日、104頁。ISBN 978-4-10-320523-4。