飯田経夫
飯田 経夫(いいだ つねお、1932年9月27日 - 2003年8月4日)は、日本の経済学者。名古屋大学名誉教授。大平内閣ではブレーンを務め、政府税制調査会委員、人事院参与などを歴任した。
生誕 | 1932年9月27日 |
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死没 | 2003年8月4日(70歳没) |
研究分野 | 理論経済学 |
母校 | 名古屋大学経済学部 |
学位 | 経済学博士 |
他の指導教員 | 塩野谷九十九 |
影響を 与えた人物 | 大平正芳 |
受賞 |
紫綬褒章 第1回石橋湛山賞 第47回中日文化賞[1] |
来歴・人物
編集大阪府出身。愛知県立津島高等学校を経て、名古屋大学経済学部卒業。塩野谷九十九ゼミナールに所属し、塩野谷ゼミの同級生には十六銀行頭取、代表取締役会長を務めた清水義之、後輩には水谷研治がいる。
1963年から2年間、イギリスへ留学。同年9月、名古屋大学より経済学博士を取得。論文は「経済成長と二重構造」[2]。
名古屋大学経済学部長、国際日本文化研究センター教授、中部大学教授を歴任。専攻は理論経済学。独自の視点から見た日本経済論や経済思想史の著作が数多く、論壇で活躍した。1980年、「高い自己調整能力を持つ日本経済」で第1回石橋湛山賞受賞[3]。1998年、紫綬褒章受章[3]。1997年1月に「新しい歴史教科書をつくる会」が設立されると[4][5]、賛同者に名を連ねた[6]。
1978年から大平内閣のブレーンを務め、財政制度等審議会委員等のほか[3]、1987年から政府税制調査会委員を[7]、1995年から人事院参与を歴任するなどした[8]。後年には十六銀行社外監査役も務めた。2003年8月4日、死去。
著書
編集- 『経済成長と二重構造』東洋経済新報社 1962 (金融問題研究会モノグラフ)
- 『経済成長モデルと経済発展 方法論的反省の試み』アジア経済研究所 1971 (アジアを見る目)
- 『日本経済の体質と構造』日本経済新聞社 1972
- 『援助する国される国』日本経済新聞社 1974 (日経新書) 「鏡のなかの「豊かさ」」ちくま文庫 解説:竹内宏
- 『日本的力強さの再発見 日本経済論の"常識"を正す』日本経済新聞社 1979.4
- 『私の経済学批判』(東洋経済新報社・選書)1979 「経済学は役に立つか」ちくま文庫 解説:井尻千男
- 『「豊かさ」とは何か-現代社会の視点』(講談社現代新書)1980
- 『日本的活力社会の構図』 日本経済新聞社 1981.5
- 『「ゆとり」とは何か-成熟社会の生きる』(講談社現代新書)1982
- 『「豊かさ」のあとに-幸せとは何か』(講談社現代新書)1984
- 『成熟社会の行方』(筑摩書房)1985
- 『日本経済はどこへ行くのか-危うい豊かさと繁栄の中で-』(PHP研究所)1986 のち文庫
- 『日本経済ここに極まれり』(講談社現代新書)1990
- 『半径1メートルから見た日本経済 「時の勢い」か?「新しい繁栄」の始まりか? 』PHP研究所 1990
- 『経済学誕生』(筑摩書房)1991 のち学芸文庫
- 『日本経済の目標 「豊かさ」の先に生まれるものは 』PHP研究所 1993.3
- 『泣きごと言うな-反輿論的資本主義論』(NTT出版)1994
- 『アメリカの言いなりは、もうやめよ』(講談社、1995)のちPHP文庫で『「脱アメリカ」のすすめ―米国の言いなりは、もうやめよ』
- 『日本の反省-「豊かさ」は終わったか』(PHP新書)1996
- 『経済学の終わり-「豊かさ」のあとに来るもの-』(PHP新書、1997)
- 『日本経済成長の結末-飯田経済学エッセンス73~98-』(PHP研究所)1998
- 『人間にとって経済とは何か』(PHP新書)2002
共編著
編集関連人物
編集- 塩野谷九十九 - 指導を受けた。
- 清水義之 - 塩野谷ゼミの同級生。
- 水谷研治 - 塩野谷ゼミの後輩。
- 梅原猛 - 国際日本文化研究センター元所長・現顧問。日文研所長時代に飯田を招聘するほか、追悼エッセイを寄せている。
脚注
編集- ^ “中日文化賞 受賞者一覧”. 中日新聞. 2022年6月3日閲覧。
- ^ 博士論文書誌データベース
- ^ a b c 飯田 経夫(読み)イイダ ツネオイイダ ツネオ 20世紀日本人名事典 「飯田 経夫」の解説
- ^ 貝裕珍. “「新しい歴史教科書をつくる会」のExit, Voice, Loyalty” (PDF). 東京大学大学院総合文化研究科・教養学部. 2022年6月13日閲覧。
- ^ 斉加尚代『教育と愛国―誰が教室を窒息させるのか』岩波書店、2019年5月30日、22-23頁。
- ^ 「同会賛同者名簿(一九九七年六月六日現在)」 『西尾幹二全集 第17巻』国書刊行会、2018年12月25日。
- ^ 官報昭和62年本紙第18222号 9頁
- ^ 官報平成7年本紙第1637号 10頁
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