陸上自衛隊の装備品一覧

陸上自衛隊の装備品一覧（りくじょうじえいたいのそうびひんいちらん、英: List of JGSDF Equipment）では、陸上自衛隊が保有している装備品について述べる。

なお、当項目においては、現在は退役して使用されていない装備、および試作のみに終わった装備も含めて述べる。

概要

朝鮮戦争の発生とそれに伴う駐留アメリカ軍の出動により警察予備隊が創設されると、これに支給するための火器・車両を始めとした各種装備が必要となった。

当時の日本には敗戦により武装解除された日本軍の装備および設備が大量に残存していたが、GHQにより接収された兵舎や演習場といった建築物、土地の他は旧軍の資産が引き継いで使用されることはなく^{[注 1]}、被服から車両・航空機に至るまでほぼ全てが連合軍（事実上はほぼアメリカ軍）からの供与、購入によって導入され、警察予備隊は連合国軍に準じた装備体系の軍事組織として新たに発足した。以後、保安隊を経て陸上自衛隊となった後も、装備体系は米英に準じたものとなっている。保安隊からも多くの装備を引き継いだが警備犬のように程なく廃止されたものもある。

創設初期から1960年代前半まではアメリカやイギリスからの供与が装備のほとんどを占めていたが、1960年代後半より徐々に国産化が進められた。現在では航空機を除き、装備のほとんどが国産化されている。また、日本国外の製品をライセンス生産する場合もある。

装備の名称について

名称は採定年度か採定改訂年度の下二桁から採られるが（例えば90式戦車は制式化された1990年度の下2桁が名称になっている）、部隊使用承認で運用される軽装甲機動車のように、名称に年式が含まれないものもある。航空機およびライセンス生産を含む海外製の装備品についても、○○式という名称は通常付与されない。制式化がなされるまでの開発時には英字2-3文字の略号が付与され、これら英字略号は制式名称が決定したあとも当該装備を指す隊内通称として用いられていることがある。

装備品のうち、火砲や火器類・装甲車といった民間にも馴染みのある車両などの装備の一部に関して1999年-2000年にかけてインターネットで愛称の公募が行われ、公式ウェブサイトへの掲載、駐屯地祭での装備品展示説明などの広報活動に使用されている。2002年以降に導入された装備品に関しては愛称の公募は行われていない。

装備品には、公募された愛称のほか、古くから自衛隊員が独自に使用する通称がある^[1]^{[注 2]}^{[注 3]}^[2]。

また、一部の装備の名称は官公庁における常用漢字の制限により、平仮名で表記されており、制式名称としての正規の表現が平仮名混じりであるものが存在する（榴弾砲→りゅう弾砲、擲弾→てき弾など）が、装備展示などの説明では必ずしも常用漢字のみを用いて記述はされていない。また、「拳銃」においては、時期により「けん銃」であったり「拳銃」であったりしている（現在は「拳銃」表記に統一されている）。

装備の塗色について

陸上自衛隊の迷彩パターン

陸上自衛隊の砂漠用迷彩パターン

南スーダンPKOに派遣されている自衛隊車両
先頭の車両は軽装甲機動車

車輌や航空機などの装備は長らくアメリカ軍に倣ったオリーブドラブ（OD色）で塗装されており、車両番号や所属部隊略号もアメリカ軍に倣った白地のものが描かれていたが、1970年代には迷彩の研究も進められ、戦闘服には迷彩服が採用されている。車両に対する迷彩塗装も教導団所属の車両を中心に実際に塗装されてのテストが行われた。1980年代後半からは車両の塗色は土色と緑色の二色迷彩が標準となり、ヘリコプターには黒を加えた三色塗り分けの迷彩模様が施され、記号は黒色文字で描かれるようになっている。冬季にはこれに白色を加えた迷彩塗装が行われる場合もある。一部の車両にはデジタル迷彩の導入が確認されている。

海外派遣の際には色が塗り替えられる場合があり、自衛隊イラク派遣の際には車両はOD色の単色塗装に塗り替えが行われたほか、南スーダンPKOに参加している車両は白色に塗装されている。

航空機の中でも、VIP輸送用（EC-225LP）と緊急患者輸送に使用される機体（LR-2）は、かつて海上自衛隊の対潜哨戒機に施されていた塗り分け塗装に類似した4色塗装である。また、2009年度より導入した練習機TH-480Bはメーカーの標準色である『メタリックブルーと金の帯』に国籍マークを入れているなど一部に例外がある。

被服、車両を始めとした装備への迷彩塗装は継続した研究とテストが進められており、同じ機種であっても塗装は不定期に変更される。

備考

輸送車両は当初、ガソリン車^{[要曖昧さ回避]}が主流のアメリカ軍供与装備にあわせて国産車もガソリンエンジンを搭載していたが、1956年（昭和31年）にディーゼル車への移行を決定し、1960年代末までに順次ディーゼルエンジン搭載車に更新されていった。また、1973年には大型・中型・小型各型に国産の新型トラック（73式トラック）が採用され、それまで様々な形式が存在したトラック類の車種統合が進んだ。

装備運用する車両に関しては、ロータリースイッチと呼ばれる扇形のスイッチを操作することによりライトの点灯状況を平時・灯火管制時などに合わせ、4種類に切り替えることが可能^{[注 4]}。

1999年に「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の発効・署名により「対人地雷」に属する装備は保有できない事となったため^[3]^{[出典無効]}、2003年をもって全ての「対人地雷」を廃棄し、装備より除外している(訓練用模擬弾のみ継続装備)。

2008年に「クラスター弾に関する条約」の発効・署名により「クラスター爆弾」に属する装備(航空自衛隊はクラスター爆弾・CBU-87/B（英語版）、陸上自衛隊は砲弾・03式155mmりゅう弾砲用多目的弾、ハイドラ70ロケット弾のM261弾頭、多連装ロケットシステム用のクラスター弾頭型ロケット弾・M26)^[4]は保有できない事となったため^[5]^{[出典無効]}、2015年をもって全ての「クラスター爆弾」を廃棄し、装備より除外している^[6]。

自衛隊車両には独自のナンバープレートが装着されているが、これは日本の道路交通法及び道路運送車両法で定められたものではなく、自衛隊法第114条第3項に基づき防衛大臣が定める基準に従えばよいことになっているため、一般車両と同じナンバープレートを装着する必要がない。番号の配置、プレートの大きさ、装着位置は「自衛隊の使用する自動車に関する訓令^[7]」で定められているため、陸・海・空自衛隊および防衛装備庁で統一されている。

小火器

拳銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
9mm拳銃	※拳銃、P220、9ミリ		スイス、SIG社が開発したSIG SAUER P220をライセンス生産したもの。陸海空3自衛隊で共通して採用されている装備の一つ。 1982年制式採用。一旦は調達を終了したが2010年度予算から調達再開している。
H&K USP			特殊作戦群が装備していると見られる。けん銃本体の他にサプレッサーと光学照準器が装備されている^[8]。
特殊拳銃		123（公表調達数）	機種不明であるが平成19年度随意契約^[9]にザウエル&ゾーン社製であることが記載されている。 17年度40丁、19年度83丁が調達されており、18年度も調達されている。19年度の調達要求番号から陸上自衛隊向けとみられる^[10]。 ※参考画像はSIG SAUER P226
11.4mm大口径拳銃			機種、配備部隊は不明だが平成24年の公告^[11]により調達が公表されている。 ※参考画像はアメリカ海兵隊のMEUピストル
9mm拳銃 SFP9		620（令和2年度、3年度調達分）	グロック17とベレッタAPXを含む三機種の中から、H&K社製のVP9拳銃を2019年に選定し、2020年に制式化。令和2年度予算で323丁を計2,000万円で調達されることが公表されている^[12]。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
11.4mm拳銃	※ガバメント、コルト	（供与）	警察予備隊創設時にアメリカより供与されたもの。 M1911A1だけでなくM1911も使用。 1980年代に入り順次退役。現在も予備兵器として一部が保管されている。
9.65mm拳銃	※回転式、リボルバー	（供与）	警察予備隊創設時にアメリカより供与されたもの。主に警務隊で使用。 1980年代に入り順次退役。
新中央工業ニューナンブM57	※新型拳銃、ニューナンブ57		1957年より開発された国産拳銃。 9x19mmパラベラム弾を使用する「M57A」と.32ACP弾を使用する「M57B」の2種が開発されるも、アメリカ軍との弾薬の共通性問題^{[注 5]}から採用は見送られる。 1970年代には導入の予定された9mm弾使用新型拳銃としてM57Aを改良したM57A1が開発されるも比較試験でSIG SAUER P220に敗れ採用されず。 ※画像はM57A1

短機関銃・機関拳銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
9mm機関けん銃	M9（略称）、エムナイン ※サブマシンガン、SMG	266丁	1999年制式採用。 9mm拳銃の更新用装備として開発。陸上自衛隊向けの生産・配備は完了済。
MP5			ヘッケラー&コッホ社製特殊作戦群が装備している。
SIG MPX			シグ・ザウエル&ゾーン社製特殊作戦群が装備している。
4.6mm短機関銃(B) MP7			ヘッケラー&コッホ社製との記載があることから同社のMP7と思われる。^[13]^[14]（他に4.6mm弾を使用する短機関銃がない）一般部隊における配備は確認されていないため、特殊作戦群に配備されていると見られる。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
11.4mm短機関銃 M1A1	※トンプソン、トムソン		（供与）	警察予備隊発足時にアメリカより供与。陸上自衛隊では1970年代に入り順次退役が進んだが、海上自衛隊ではその後も使用されていた模様。
ニューナンブM66短機関銃	※サブマシンガン、SMG、ニューナンブ	外部リンクニューナンブM66短機関銃		1965年完成のM65を経て1966年に開発完了。 11.4mm短機関銃M1A1およびM3の後継として1960年代に開発された9x19mmパラベラム弾を使用する短機関銃。同時期に開発された同社の9x19mm弾を使用する国産拳銃が採用されなかったこともあり、本銃も採用されず。
11.4mm短機関銃 M3/M3A1	※グリースガン		（供与）	主に機甲科の搭乗員自衛火器として使用。 2011年に折曲銃床式89式5.56mm小銃と9mm機関けん銃に更新完了。現在は予備武器として保管。

小銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
64式7.62mm小銃	※ロクヨン	214,500^{[注 6]}	戦後初の国産自動小銃。豊和工業製。陸上自衛隊では後継の89式小銃に更新されたが、予備装備として現在でも現役。陸海空自衛隊のほか、海上保安庁や警視庁などで使用されている。
89式5.56mm小銃	バディー ※ハチキュウ	144,723 （平成30年度現在）	現在の主力小銃。固定銃床式の他に折曲銃床式（画像下）もあり。様々な追加改修装備も順次採用・導入が進められている^{[注 7]}。陸上自衛隊のほか、海上自衛隊の一部部隊^[15]^[16]、海上保安庁や警視庁・警察庁でも使用されている。
20式5.56mm小銃		28,057 （令和6年度現在）	下記のSCAR小銃とHK416を含む三機種の中から2019年に選定され、2020年制式化。令和2年度予算で3,283丁が9億円で調達されることが公表されている^[12]^[17]。
儀じょう銃		240^[18] （平成30年度発注数）	2019年に7.62mm小銃M1に代わる儀仗用装備として導入された豊和工業製ボルトアクション式小銃^[19]。
M4A1 カービン		（有償援助）	2007年と2008年にQDSS-NT4 サプレッサーやM203A2とともに対外有償軍事援助（FMS）で導入。特殊作戦群が使用しているものと思われる^[20]^[21]^[22]。
特殊小銃			ヘッケラー&コッホ社製との記載^[23]。特殊小銃(B)という記載も見られるため、M4A1カービンが「特殊小銃」であり、「特殊小銃(B)」が後継装備である。 ※参考画像はH&K HK416
HK417			独ヘッケラー&コッホ社製。補給統制本部の公募情報^[24]に「技術援助」の名目で記載されている。「中央調達に係わる公告」に記載されている（一度入札中止になっている）^[25]「小火器（試験用）（HK型）」だと思われる。
G36			独ヘッケラー&コッホ社製。 HK417と同じく、補給統制本部の公募情報^[24]に「技術援助」の名目で記載されている。「中央調達に係わる公告」に記載されている（一度入札中止となった）^[26]^[27]^[28]「小火器（試験用）（G型）」だと思われ、（G型, V）、（G型, KV）、（G型, CV）という記載も確認されている^{[注 8]}。
SCAR小銃			ベルギーのFNハースタル社製。補給統制本部の公募情報^[29]に「技術援助」の名目で記載されている。装備施設本部「中央調達に係わる公告」では「小火器(試験用)(SC型,H)」^[30]「小火器(試験用)(SC型,L)」^[31]とそれぞれ記載されている。ただし、5.56mm弾仕様のL型か7.62mm弾仕様のH型かは不明。画像は7.62mm弾仕様のH型。
AK-47			研究用として、正規輸入品として防衛省内で運用されている。正規輸入価格は89式よりも高額だったといわれている。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
7.62mm小銃M1903A3	※スプリングフィールド	（供与）	1950年の警察予備隊創設時に少数が供与されている。訓練用装備として使われた他、狙撃銃としてA4型を使用。 1960年代に入り順次退役。
九九式口径.30小銃	※九九式改、九九式30-06	75,000 （※旧日本軍装備の再利用）	警察予備隊時代に米軍供与火器の不足を補うために旧日本軍の小銃から.30-06スプリングフィールド弾対応に改造されたもの。 1952年より配備が開始されたが、戦争末期製造の粗悪品を改造したものが多く、事故・故障が多発し、1961年に実射禁止となる^{[注 9]}。発砲を行わない教練用装備^{[注 10]}としては1970年代末まで用いられていた。
M1騎銃	※M1カービン、カービン銃	（供与）	自衛隊の前身である警察予備隊創設時の主力小銃。陸上自衛隊では後方部隊、教育部隊用として長らく使われた。 1950年より供与され、主要装備としては1960年代まで使用された後、教育装備としては1990年代に入り順次退役。一部は現在も予備兵器として保管されている。
7.62mm小銃M1	※ガーランド	（供与）	陸上自衛隊発足時の主力小銃。 1951年供与開始。1960年代に入り、64式小銃に更新され順次退役。少数が儀仗用として使用が継続され、2019年に後継の「儀じょう銃」が採用されるまで現役装備として用いられた。

機関銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
62式7.62mm機関銃	※ロクニー	約3,700丁（平成26年度時点）	戦後初の国産機関銃。付属の二脚を用いて軽機関銃として用いる他、三脚に架装して重機関銃としても運用可能。普通科部隊の装備する軽機関銃としてはMINIMIによる代換が進められている。
5.56mm機関銃 MINIMI	※ミニミ	4,922丁（平成30年度時点）	ベルギーのFN社が開発した分隊支援火器をライセンス生産したもの。 62式機関銃の代換として車載用も含めた汎用機関銃として用いられている。 1993年より調達開始。 2019年から後継機関銃を選定中であり^[32]、2023年にFN社のMINIMI Mk3とH&K MG4の候補の中からMINIMI Mk3に決定した｡
5.56mm機関銃 MINIMI(B)			2019年から選定されていた後継機関銃のうちの一つで､2023年、"令和5年度重要装備品等の選定結果について"によってMINIMI Mk3の採用が明らかになった｡
74式車載7.62mm機関銃	※備砲、連装機銃		陸上自衛隊車両の主要車載機関銃の一つ。 62式機関銃を車載用に改良し、構造を強化したもの海上自衛隊でもヘリコプター搭載機銃として配備されている。 ※画像下段、上段は5.56mm機関銃 MINIMI
7.62mm機関銃M240B			ベルギーのFN社が開発した汎用機関銃を水陸両用車AAVC7A1 RAM/RS（指揮車型）にも搭載したもの。水陸両用車AAVC7A1 RAM/RS（指揮車型）の車載機関銃。
12.7mm重機関銃M2	※キャリバー50、重機	約4,000丁（平成26年度時点）	陸上自衛隊車両の主要車載機関銃の一つであり、UH-60JAなどのヘリコプターにも搭載される。自衛隊創設時から現在に至るも新規調達が続いている長寿装備。近年調達されているものは銃身交換を容易にしたQCB（Quick Change Barrel）仕様（画像下）。
M134	ミニガン		第102飛行隊のUH-60JAの搭載火器として確認された^[33]。
車載機載機関銃			機種不明^[34]。軽装甲機動車や高機動車搭載用の試験を行っていることが調達情報で確認できる。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
M1917機関銃	※水冷式	（供与）	警察予備隊より継続して装備。陸上自衛隊創設時の装備の一つ^{[注 11]}。供与時においても既に旧式化しており、1950年代後半より順次退役。
M1918A2ブローニング自動小銃	※BAR	（供与）	アメリカより供与。 62式機関銃に更新され、1960年代に入り退役。現在も少数が予備火器として保管されており、陸自教範「基本教練」には現在も執銃法が載っている。
M1919A4機関銃	※A4		陸上自衛隊創設時の装備の一つ。 1960年代に入り順次退役が進められたが、装甲車両の車載機銃としては1980年代後半まで使用された^{[注 12]}。
M1919A6軽機関銃	※A6	（供与）	M1919A4に二脚と銃床を装着して軽機関銃としたもの。 62式機関銃に更新される形で1960年代中期より順次退役。

狙撃銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
64式7.62mm狙撃銃			64式小銃に64式用狙撃眼鏡を装着した狙撃銃仕様。
対人狙撃銃	※M24	1,292丁（平成26年度時点）	アメリカ、レミントン社のM24 SWS（Sniper Weapon System）を導入したもの。 2002年度より米陸軍省から有償援助(FMS)により導入。
新対人狙撃銃			現有の対人狙撃銃の後継装備として2023年に"令和5年度重要装備品等の選定結果について"^[35]において採用が明らかにされた｡
対物狙撃銃			公式には機種が明記されていないが、バレット社製M95を調達して使用していることが、公式書類や公開資料から判別できる^[36]^[37]。 ※画像はM95SP

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M1903A4狙撃銃			（供与）	7.62mm小銃M1903A3にM84狙撃眼鏡を装着した狙撃銃仕様。 1960年代に入り順次退役。

散弾銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
散弾銃				ウィルソン・コンバット社製のレミントンM870のカスタムモデルとみられるが正確な機種は不明^[36]。 ※画像はM870MCS

信号銃

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
21.5mm信号けん銃（53式信号拳銃）	※53式			中折れ単発式。陸海空3自衛隊で共通して採用されている装備の一つ。
55式信号けん銃	※55式	外部リンク 55式信号けん銃		口径40mmの中折れ単発式。航空機搭載用。陸海空3自衛隊で共通して採用されている装備の一つ。

銃剣

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
64式銃剣	※新ゴボウ剣^{[注 13]}	64式小銃用。同時代の他国の自動小銃用銃剣に比べ刃渡りが長いのが特徴。 ※画像下のものはレプリカ品
89式多用途銃剣	※多用途銃剣、マルチ銃剣	89式小銃および20式小銃用。銃剣としての他、金属ノコギリ、鞘と組み合わせてワイヤーカッタとするなど多用途に用いることのできる複合型銃剣。 ※画像下のものはレプリカ品
儀じょう用銃剣		儀じょう銃用。 2019年にM1小銃を更新した儀じょう銃用として、7.62mm小銃M1用のM1905銃剣/M1銃剣に代わり銃本体とセットで調達された儀仗用装備。全体的な形状はM1905銃剣を踏襲している。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
三十年式銃剣	※ゴボウ剣	※旧日本軍装備の再利用	九九式短小銃（改）用。旧日本軍の装備していたものを再使用したもの。九九式の使用中止に伴い用途廃止。教練用としては九九式と共にその後もしばらく使用された。
M1905銃剣	※長銃剣、儀礼用銃剣（M1905）、ガーランド銃剣	（供与）	7.62mm小銃M1903および7.62mm小銃M1用。刀身の長いM1905の他、短縮型のM1905E1を使用。儀仗用に少数が現在でもM1小銃と共に装備されている。
M1銃剣	※短銃剣、ガーランド用銃剣（短）	（供与）	7.62mm小銃M1用。 7.62mm小銃M1の退役に伴い用途廃止。少数が儀仗用として7.62mm小銃M1とともに現在でも使用されている。 ※画像中段上^{[注 14]}。
M4銃剣	※カービン銃剣、短銃剣	（供与）	M1騎銃用。 M3ファイティングナイフに着剣装置を装備して銃剣としたもの。 M1騎銃の退役に伴い用途廃止。

てき弾発射機

てき弾の"擲"が平仮名なのは、常用漢字の制限によるものである

名称	調達数	注釈
96式40mm自動てき弾銃		全自動連続射撃が可能なてき弾発射機。 96式装輪装甲車に搭載される他、三脚架に架載して単体でも運用可能。 23年度富士総合火力演習ではダットサイトを装着しているのが確認されている。
M203A2		小銃の銃把部下方に装着して用いる手動単発式てき弾発射器。 89式小銃の採用に併せて導入が検討されたが、評価試験の結果不採用。 2007年から2008年にかけてM4カービン用として対外有償軍事援助（FMS）により限定的に導入。 M4カービンと併せて特殊作戦群が使用しているものと思われる。
ベレッタGLX160		小銃の銃把部下方に装着して用いる手動単発式てき弾発射器。 20式小銃の発表時に合わせて展示された。
Mk19	46 （AAVP7搭載分）	アメリカから導入した水陸両用車AAVP7A1の車載火器として導入。銃塔にM2機関銃と共に装備されている。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
試製66mmてき弾銃			2+2 （試作のみ）	昭和40年代半ばより89mmロケット発射筒の後継として開発が進められた対戦車兵器。昭和56年度まで実用試験が続けられたが、要求性能に達せずとして開発計画中止。

手りゅう弾・てき弾

手りゅう弾の"榴"、てき弾の"擲"がいずれも平仮名なのは、常用漢字の制限によるものである。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	注釈
MK2破片手りゅう弾	※パイナップル、松笠、松ぼっくり		供与品の他にライセンス取得による国産品も存在する。実弾の他、訓練弾および模擬弾が存在する。
M26破片手りゅう弾	※卵型		少数が供与された他、ライセンス取得により国産化。実弾の他、訓練および模擬弾が存在する。
MK3A2攻撃手りゅう弾
MK1照明りゅう弾
発煙手りゅう弾		外部リンク発煙手りゅう弾	1981年部隊使用承認。豊和工業製。^[38]
焼夷手りゅう弾
催涙球2型			いわゆる催涙ガス弾^{[注 15]}。
閃光発音筒		外部リンク閃光発音筒	俗に言う「スタングレネード」。豊和工業製。^[38]
06式小銃てき弾			89式小銃または64式小銃の銃口^{[要曖昧さ回避]}に装着して発射する小銃用てき弾。空包を用いずとも発射できる弾丸トラップ式分離飛翔方式の小銃用てき弾。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M31対戦車小銃てき弾				64式小銃の導入に併せて導入。現在は予備および訓練用装備として保有されている。

光学照準器

名称	画像	調達数	注釈
62式用照準眼鏡	外部リンク 62式用照準眼鏡		62式7.62mm機関銃用照準眼鏡（スコープ）。
64式用照準眼鏡	外部リンク 64式用照準眼鏡		64式7.62mm狙撃銃用照準眼鏡、倍率は2.2倍。アメリカのM84テレスコープの国産コピー。
5.56mm機関銃MINIMI用直接照準眼鏡			5.56mm機関銃MINIMI用の低倍率照準眼鏡。
Mark4 M3	外部リンク Mark4 M3		対人狙撃銃とともに対外有償軍事援助で調達。米国リューポルド社製。
89式小銃用照準補助具		16,841	89式5.56mm小銃用照準補助具（ダットサイト）。調達は辰野、東芝電波プロダクツ。
MD-33			タスコジャパン（現サイトロンジャパン）製。イラク派遣の際に採用され、イラク派遣仕様の89式小銃に取り付けられた^[39]。
ACOG 4×32LED	外部リンク ACOG 4×32LED		2013年国際陸軍射撃大会(AASAM)で使用が確認された^{[注 16]}。
小型リフレックスサイト			H&K USPにサプレッサーと共に装着されていた^[40]。機種不明。
MARCH-F			AASAM参加の89式5.56mm小銃及び対人狙撃銃、5.56mm機関銃MINIMIに装備された他、20式小銃のLPVO(照準眼鏡)として採用され、複数種類が調達されている。日本国産ディオン光学技研製。
AIMPOINT M5B			20式小銃の照準補助具として採用された。スウェーデンAIMPOINT社製。
EOTech EXPS3			水陸機動団の他、複数の部隊で20式小銃の照準補助具として使用されている。アメリカEOTech製。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M84狙撃眼鏡		外部リンク M84狙撃眼鏡	（供与）	米軍よりの供与品。 7.62mm小銃M1903および7.62mm小銃M1用。 M1903A4狙撃銃に狙撃眼鏡として装備。

その他

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
携帯放射器	※火炎放射器、焼却器		36丁（平成20年度よりの調達数）	M2火炎放射器を改良し国産化したもの。平成20年度（2008年度）予算から調達再開。
圧搾空気銃				FNハースタル製^[36]。同社の非致死性兵器FN 303（英語版）と推定される。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M2火炎放射器	※焼却器、焼却装置		（供与）	米軍よりの供与品。
60式12.7mmスポットライフル	※スポットライフル、測距銃、標定銃	外部リンク 60式12.7mmスポットライフル		アメリカのM8 スポットライフルのコピー生産品。戦後初の国産銃器。 60式106mm無反動砲の照準に使用される。

火砲・ロケット

無反動砲・ロケット発射筒

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
84mm無反動砲	※84RR、ハチヨン、カール君	2650	スウェーデン、FFV社のカールグスタフM2を導入したもの。普通科以外には施設や戦車・後方支援部隊なども保有。 1979年導入開始、1984年よりライセンスを取得し国産化。
84mm無反動砲(B)		386 （令和5年度までの調達分）	スウェーデン、FFV社のカールグスタフM3を導入したもの。 M2の軽量化改良型。平成25年度以降に84mm無反動砲の後継として普通科部隊などに対装甲用途に限定しない多目的装備として配備予定。
110mm個人携帯対戦車弾	※パンツァーファウスト、空飛ぶ日産マーチ、LAM（ラム）^{[注 17]}		ドイツ、ダイナマイト・ノーベル社製のパンツァーファウスト3を導入したもの。主に普通科部隊小銃小隊が保有。なお、書類上は「装備」ではなく「弾薬」の扱いである。
RPG-7			少数を研究用に購入し、各種装備品に対する試験に使用している。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
57mm無反動砲 M18	※57RR、57無反動	警察予備隊時代に供与されたものを継続して使用。 1951年供与開始、1989年退役。
75mm無反動砲 M20	※75RR、75無反動	警察予備隊時代に供与されたものを継続して使用。 1951年供与開始、1994年退役。
ロケット発射筒 M9	※バズーカ	アメリカのM9およびM9A1対戦車ロケット発射筒を供与されたもの。警察予備隊時代に供与され、1951年より1960年代前半頃まで使用。
89mmロケット発射筒 M20改4型	※スーパーバズーカ、ロケラン^{[注 18]}	アメリカのM20A1およびM20A1B1 スーパー・バズーカを導入したもの。 1951年導入開始、1980年代に入り84mm無反動砲に更新され順次退役^{[注 19]}。
60式106mm無反動砲	※106RR、106無反動	アメリカのM40 106mm無反動砲を採用しライセンス生産したもの。 73式小型トラックに搭載して運用された。 2014年退役。

迫撃砲

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
81mm迫撃砲 L16	ハンマー ※81迫、81モーター		イギリスのL16 81mm 迫撃砲をライセンス取得により国産化したもの。 1990年代初頭より導入開始。
120mm迫撃砲 RT	ヘヴィハンマー ※120モーター、120重迫、120迫	443門	フランスのトムソン-ブラーント社製MO-120-RT-61 120mm迫撃砲をライセンス取得により国産化したもの。 1992年より導入。榴弾砲を装備しない第1空挺団および水陸機動団、第15旅団においては最大の火砲である。
60mm迫撃砲（B）			オーストリアのヒルテンベルガー・ディフェンス・システムズ（Hirtenberger Defence Systems）社製^[36]、M6C コマンドゥ・モーターを導入したもの。 1名で運搬・射撃の可能な携行型小型迫撃砲。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
60mm迫撃砲 M2	※60迫			米軍からの供与品。威力・射程共に不十分だったが81mm迫撃砲の不足を補うため、1970年代頃まで使用された。 1951年供与開始、退役済。
81mm迫撃砲 M1	※81迫			米軍からの供与品。 1990年代初頭まで使用された。 1951年供与開始、退役済。
64式81mm迫撃砲	※64式迫撃砲、81迫			アメリカのM29 81mm 迫撃砲を元に国産化したもの。 1990年代に入り81mm迫撃砲 L16に更新され退役。
107mm迫撃砲 M2	※重迫初期にはインチ表示で「4.2インチ迫撃砲」と呼称			アメリカのM2 107mm迫撃砲を導入したもの。 1992年より120mm迫撃砲 RTに更新が進められた。 2010年退役。
68式155mm迫撃砲		外部リンク 68式155mm迫撃砲	3	61式特殊運搬車に合わせて主に山岳戦用に開発。制式化されるも試作砲3門のみ。武器学校に現存している。

りゅう弾砲

りゅう弾砲の"榴"が平仮名なのは常用漢字の制限による。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
155mmりゅう弾砲 FH70	サンダーストーン ※エフエッチナナマル、エフエッチ、新15榴（シンジュウゴリュウ）		492 保有数 310	1983年より導入開始。中砲けん引車とセットで運用されている。補助動力装置を搭載し、砲の展開/収容操作が動力化されている他、短距離ならば牽引状態での自走が可能（画像下）。後継装備として装輪式自走砲の19式装輪自走155mmりゅう弾砲^{[注 20]}への更新が進んでいる。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
75mmりゅう弾砲 M1A1	※パックハウザー、ナナジュウゴリュウ（75榴）		153（供与）	1952年導入、1981年退役。空挺型のM8砲架型を導入。大口径砲を補完する軽量火砲として導入されたが、射程・威力が低いため予備装備という位置づけとなった。
試製57式105mm軽りゅう弾砲		外部リンク二次試作砲	2	61式特殊運搬車に合わせて主に山岳戦用に開発。試作砲2門のみ。愛知県幸田町にある幸田町郷土資料館に二次試作砲が現存している。
155mmりゅう弾砲 M1	58式155mmりゅう弾砲 ※ジュウゴリュウ（15榴）		220（供与） +17（国産）	1952年供与開始、1998年退役。 1958年よりは少数ながら国産のコピー品も製造され、「58式155mmりゅう弾砲」の名称で制式化された。
105mmりゅう弾砲 M2A1	58式105mmりゅう弾砲 ※ジュウリュウ（10榴）		378（供与） +22（国産）	1952年供与開始、1998年退役。 1958年よりは少数ながら国産のコピー品も製造され、「58式105mmりゅう弾砲」の名称で制式化された。退役後も礼砲用に北方・東北方・東方などの各補給処にて少数が保管されている。
155mmカノン砲 M2	※ロングトム、ジュウゴカノン（15加）、ジュウゴガン（15ガン/15Gun）		32（供与）	1952年導入、1996年退役。
203mmりゅう弾砲 M2	※ニジュウリュウ（20榴）		70（供与）	1954年導入、1994年退役。

高射砲

陸上自衛隊において2023年現在は現役で運用されている高射砲は存在していない（予備装備としてのみ保有されている）。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
12.7mm高射機関砲 M55	※四連装	^{[注 21]}	12.7mm重機関銃M2を4連装銃架に載せたもの。 M55として供与されたものの他、M16自走高射機関砲の退役後に銃座部分のみが取り外されて台車に載せたものが予備装備として保管されている。
40mm高射機関砲 M1	※40AAG、ボフォース		傑作高射機関砲として名高いスウェーデンのボフォース社製40mm機関砲をアメリカでライセンス生産したもの。 1951年より供与され、方面隊直轄の高射特科群で使用。 1982年退役。
90mm高射砲 M1	※90AG、90高（キュウマルコウシャ）		北部方面隊の高射特科を中心に配備された。 M1のほかに改良型のM2（画像下）も使用。 1956年より供与開始、1974年退役。
75mm高射砲 M51	※75AG、75高（ナナゴコウシャ）		レーダー射撃管制装置、自動装填装置を備えた高度な対空速射砲。 1958年より供与開始、1987年退役。
35mm2連装高射機関砲 L-90	※L-90、35AAG、エリコン		スイス、エリコン社製GDF-001 35mm連装機関砲システムを共同開発により改良し導入、ライセンス取得により国産化。 1969年導入開始、2009年退役。

ロケット弾

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M31 ロケット弾	※M31、GPSロケット			M26の代換として導入。 GPSにより誘導される単弾頭型自己誘導ロケット弾。 2009年より導入開始。
ハイドラ70	※70ロケット、ロケット弾			AH-1SおよびAH-64D搭載用として導入。

退役

ロケットりゅう弾の"榴"が平仮名なのは常用漢字の制限による。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
68式30型ロケットりゅう弾	※R-30、30センチロケット、30ロケット		67式30型ロケット弾発射機より発射される。 1992年退役。
75式130mmロケットりゅう弾	※130ミリロケット、13ロケット		75式130mm自走多連装ロケット弾発射機より発射される。 2003年退役。
M26多弾頭ロケット弾	※M26、MLRSロケット弾	約1,200基^{[注 22]}（有償援助）	MLRSより発射されるロケット弾。訓練弾のM28も導入。対外有償軍事援助（FMS）により導入。クラスター弾に関する国際的合意に従った日本政府の決定により、2009年度以降順次廃棄処分。

誘導弾

対空誘導弾

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
地対空誘導弾改良ホーク	※ホーク、ホークIII、中距離誘導弾など	約200基	1964年より原型のMIM-23Aを導入（後に「基本ホーク」と改称）。 1977年より「改良ホーク」「改善I型」（1982年）「改善II型」（1987年）と発展改良され、1991年より「改善III型」に改修。 2024年度廃止予定^[42]。
03式中距離地対空誘導弾	SAM-4 ※中SAM	16個中隊分（2016年） 32個中隊分（調達予定総数）	ホークの後継として開発・導入された新型対空誘導弾システム。ベース車両は重装輪回収車。対空戦闘指揮装置、幹線無線伝送装置、幹線無線中継装置および射撃管制装置、捜索兼射撃用レーダー装置車、発射装置車、運搬・装てん装置車およびレーダー信号処理兼電源車で構成される。
03式中距離地対空誘導弾（改善型）	※新中SAM改、03式改、改03式	4個中隊分（2020年）	03式中距離地対空誘導弾の能力向上型として2010年度より開発開始、計画では2016年（平成28年）度の開発完了を目指していた。 2017年（平成29年）度に1個中隊分の予算が計上され調達が始まった。
81式短距離地対空誘導弾	ショートアロー ※SAM-1、短SAM、短SAM改	63基（陸上自衛隊調達分）	戦後初の国産地対空誘導弾。フェーズドアレイレーダー、および射撃管制装置を搭載した射撃管制車と誘導弾の4連装発射装置を搭載した発射装置車、および目視照準具にて構成される。 1995年より能力向上型の「81式短距離地対空誘導弾(C)」（部隊通称：短SAM改）を導入している。航空自衛隊および海上自衛隊でも使用されている^{[注 23]}。
93式近距離地対空誘導弾	クローズドアロー ※SAM-3、近SAM	113基	91式携帯地対空誘導弾の多連装発射装置および観測・誘導装置を高機動車に搭載したもの。 35mm2連装高射機関砲 L-90の後継として開発。 2024年度廃止予定^[42]
11式短距離地対空誘導弾	※短SAM(改II)（開発時呼称）	11セット（2020年までの調達分）	81式短距離地対空誘導弾の後継として開発。 81式と同じくレーダー車、射撃管制車、発射装置車、および目視照準具にて構成される。対空戦闘指揮統制システムとの連携も可能。平成23年より調達開始。航空自衛隊では一部仕様の違うものを「基地防空用地対空誘導弾」として制式化。
91式携帯地対空誘導弾	ハンドアロー ※ピーサム、携SAM、SAM-2		スティンガーの後継として1983年より開発。 93式近距離地対空誘導弾および観測ヘリコプターOH-1の搭載誘導弾に転用されている。
91式携帯地対空誘導弾(改)	※SAM-2B	77基（2013年度時点）	91式携帯地対空誘導弾の改良型。 2007年度より調達開始。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
MIM-3 ナイキ・アジャックス	※ナイキ、長距離誘導弾		24基うち、12基分は無償供与	1962年より導入。 1964年に全基を航空自衛隊に移管している。
携帯地対空誘導弾	スティンガー ※携SAM、FIM-92			対外有償軍事援助（FMS）により導入。 1981年導入開始、2009年退役（AH-64D搭載用は現役）。海上自衛隊や航空自衛隊でも導入された。

対戦車誘導弾

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
79式対舟艇対戦車誘導弾	※ATM-2、HMAT、重MAT		戦後2代目に開発された大型の対戦車誘導弾。装甲目標の他、近接信管を用いて舟艇への攻撃も可能。発射機、照準器、送信器他で構成され、発射機には1型および2型、車載型がある。車載型は89式装甲戦闘車の搭載武装として使用されている（画像3段目）。有線式の半自動指令照準線一致（SACLOS）誘導方式。 2023年3月をもって1型・2型が退役。車載型のみの運用となる。
87式対戦車誘導弾	タンクバスター ※ATM-3、MMAT、中MAT		発射機とレーザー照射機より構成される。 64式対戦車誘導弾の後継として開発。ターゲットの温度に依存しないため，何時でも使用できる。セミアクティブ・レーザー・ホーミング（SALH）誘導方式
01式軽対戦車誘導弾	ラット ※ATM-5、LMAT、軽MAT、01ATM、01（まるひと）	1,073 （2010年度時点）	赤外線画像誘導方式を用いた"撃ち放し式"の誘導弾。小銃小隊の対戦車任務用として当初は84mm無反動砲の後継装備とされていたが、84mm無反動砲(B)の導入決定により、別系統の装備となったと見做されるが，調達中。
96式多目的誘導弾システム	96マルチ ※MPMS、ATM-4	37セット（最終調達年度までの調達数）	野砲のように曲射弾道を描いて飛翔する長射程の大型誘導弾。 1システムは発射機および地上誘導装置、射撃指揮装置、情報処理装置、装填機、観測機材で構成される。赤外線画像誘導・光ファイバー有線式。
中距離多目的誘導弾	※ちゅうた、MMPS、XATM-6、新中MAT（開発時名称）	113セット（2018年度時点）	87式対戦車誘導弾の後継として開発され、後に79式対舟艇対戦車誘導弾と87式対戦車誘導弾を統合する装備として開発計画を整備。高機動車に発射機と照準・誘導装置一式を搭載して運用される^{[注 24]}。誘導方式は光波ホーミング誘導と電波ホーミング誘導を併用でき、同時多目標への“撃ち放し式”射撃が可能。普通科連隊直轄の対戦車中隊およびナンバー中隊対戦車小隊を更新する目的に、平成21年度（2009年）より調達開始。
BGM-71 TOW	※BGM-71	約700	1982年よりAH-1Sと共に導入。有線SACLOS誘導方式。 AH-1Sの主対戦車兵装。
ヘルファイア	※AGM-114	約80	2001年、AH-64Dと共に採用。 AH-64Dの主対戦車兵装。海上自衛隊でもSH-60Kに搭載する対艦兵装として使用中。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
64式対戦車誘導弾	※MAT、ATM-1、64MAT			戦後初の国産対戦車誘導弾。有線による手動誘導方式。地上設置の他73式小型トラックや装甲車に搭載しての運用も可能。 2009年末退役済。

地対艦誘導弾

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
88式地対艦誘導弾	シーバスター ※88SSM、SSM-1		100セット	システム全体は発射機、装填機、捜索・標定レーダー装置、中継装置、指揮統制装置、射撃統制装置で構成される。誘導弾本体は80式空対艦誘導弾の派生型である。
12式地対艦誘導弾	12SSM^[43]、SSM-1改		発射機車両22両+誘導弾72基（2019年度までの調達数）	88式地対艦誘導弾の後継として「88式地対艦誘導弾(改)（SSM-1（改）」の名称で開発が進められていたもの。発射機車両は03式中距離地対空誘導弾と共通の車体を使用している。

その他

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
イージス・アショア				2018年7月に日本政府はイージス・アショア用にAN/SPY-7(V)1を2基購入する計画を承認。 2025年から運用を開始する予定であったが、2020年6月に導入計画の停止が発表された。

地雷および指向性散弾

日本は1999年に「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の発効により「対人地雷」に属する装備は保有できない事となったため、2003年をもって全ての「対人地雷」を廃棄し、装備より除外している（模擬弾のみ継続装備）。

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
対人障害システム		システム構成要素の「障害」には2種類あり、障害I型は80式対人地雷^{[注 25]}を、障害II型は指向性散弾を遠隔操作運用できるようにしたもの。
指向性散弾	※クレイモア	スウェーデン製のFFV 013のライセンス生産品。
小型指向性散弾	※クレイモア	遠隔操作式の対人障害。
92式対戦車地雷
87式ヘリコプター散布対戦車地雷^[44]	※散布地雷	ヘリコプターの機体左右に装着された散布装置によって散布・敷設される空中散布式地雷。
94式水際地雷	※水際地雷（すいさいじらい）	「地雷」の名称だが、事実上は機雷に属する装備。 I型（画像上）は沈底式、II型（画像下）は係維式。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M6A2対戦車地雷				退役済^{[注 26]}
63式対戦車地雷^[44]				退役済^{[注 26]}。
72式対戦車地雷^[44]				退役済。画像のものは演習用のもの^{[注 27]}。
87式ヘリコプター散布対人地雷^[44]				ヘリコプターの機体左右に装着された散布装置によって散布・敷設される空中散布式地雷。 2003年退役^{[注 28]}。
M3対人地雷				退役済。
63式対人地雷^[44]				退役済^{[注 26]}。
67式対人地雷^[44]				退役済^{[注 27]}。
80式対人地雷^[44]				2003年退役^{[注 28]}^{[注 27]}。

地雷関連装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
94式水際地雷敷設装置	※水陸両用車（車両のみ）、水際	70式自走浮橋と同様の構造の水陸両用車に水際地雷（機雷の一種）の敷設装置を搭載したもの。
83式地雷敷設装置	※耕うん機	車両によって牽引されて用いられる埋設式地雷敷設装備。
87式地雷散布装置	※散布装置、種蒔き機	UH-1 ヘリコプターの機体側面に装着して使用される空中散布式地雷敷設装備。
70式地雷原爆破装置	※70（ナナマル）投射、花火など	ロケット弾を用いて爆索を展伸し、地雷原を爆破処理する装置。ロケット弾、発射器、爆索で構成される。
92式地雷原処理車	マインスィーパー ※MBRS^{[注 29]}	73式けん引車の車台を流用した車体に地雷原処理用ロケット弾発射機を搭載した車両。
92式地雷原処理ローラ	※マインローラー	装軌車両の車体前面に装着して地雷原開削を行うための装備。 90式戦車および74式戦車、89式装甲戦闘車に装着されたものが確認されている。
M1破壊筒	※バンガロー、破壊筒など	円柱状の外筒に爆薬を充填した障害物爆破器材。
89式地雷探知機（89式地雷原探知機セット）	※地雷探知機	金属探知機の一種。音波により地中の埋設物を捜索する装置。
地雷探知機画像型	※地雷探知機、地中カメラ	電波と磁気を用いて地中の埋設物を捜索する装置視覚的に埋設物を確認することが可能。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
地雷処理戦車				61式戦車の砲塔を後方に回し、前方にディスクローラ式の地雷処理機材を装着した地雷処理戦車が開発されたが、試作に終わっている。

装甲車両

戦車

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
90式戦車	キュウマル^{[注 30]} ※90TK		341	戦後三代目の国産戦車。北部方面隊を中心に配備部隊は限定されている。一部、予備装備（モスボール）として保管する計画がある。
10式戦車	ヒトマル^{[注 30]} ※10TK		136	陸上自衛隊の最新鋭戦車。C4I搭載。平成23年度より順次部隊配備されている。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
M24軽戦車	チャーフィー	375（供与）	陸上自衛隊の前身である警察予備隊、保安隊より継続装備。 1952年導入、1974年全車退役。導入当初の呼称は「M24特車」。
M4A3E8中戦車	シャーマン ※M4、エムヨン	232（供与）	1954年導入、1972年全車退役。導入当初の呼称は「M4特車」。
M41軽戦車	ウォーカー・ブルドッグ	147（有償供与）	1961年導入、1983年全車退役。導入当初の呼称は「M41特車」。
61式戦車	※61TK、ロクイチ	560	戦後初の国産戦車。 2000年度全車退役^[45]。
74式戦車	ナナヨン ^{[注 30]} ※74TK	873	装備の完全国産化を目指し開発された戦後二代目の国産戦車。ドーザープレート装備型などの他、パッシブ式赤外線暗視装置の装備などの近代化改修を施した「74式戦車(G)（74式戦車改）」（画像下）が制式化されたが、改修が施されたものは試作1両+生産4両の計5両に留まる。 2024年3月全車退役。ただし、予備装備（モスボール）として保管する計画がある。

装甲車

装軌装甲車

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
73式装甲車	※73APC、APC	338	60式装甲車に次いで開発された装甲兵員輸送車。シャーシは多くの派生車両に流用されている。
89式装甲戦闘車	ライトタイガー ※89FV、FV	68	陸上自衛隊の装備する唯一の歩兵戦闘車。普通科隊員が90式戦車と共に、ソ連などの機甲戦力と戦闘することを想定し開発された。北部方面隊の第7師団と富士教導団にのみ配備されている。
水陸両用車（AAV7）	※AAV	58	水陸機動団に集中配備された水陸両用装甲兵員輸送車。正確な車種名は「AAV7A1 RAM/RS」で、「AAVP7A1 RAM/RS」（人員輸送型）、「AAVC7A1 RAM/RS」（指揮通信型）、「AAVR7A1 RAM/RS」（回収型）の3タイプ。人員輸送型46両、指揮通信型6両、回収型6両の計58両が調達された。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
60式装甲車	※ロクマル、60APC		428	戦後初の国産装甲車。2007年全車退役。
化学防護車	化学防護車（装軌） ※化学防護車（旧）、60式化防車		3	60式装甲車を改装して所定の装備を搭載したもの。 1968年より装備が開始されたが試験的採用に留まる。

装輪装甲車

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
82式指揮通信車	コマンダー ※CCV、シキツウ	231	戦後初の国産装輪装甲車。普通科・機甲科・特科他で本部指揮車として使用。富士教導団隷下部隊より96式装輪装甲車による更新が開始されている。
87式偵察警戒車	ブラックアイ ※RCV	111	82式指揮通信車の派生型。発煙弾発射機の異なる前期型と後期型が存在する。前期型は順次後期型に改修されている。
96式装輪装甲車	クーガー ※WAPC	389	96式40mm自動てき弾銃を装備した「A型」（画像上）と、12.7mm重機関銃M2を装備した「B型」（画像中）の二種類が存在する。派生型に海外派遣仕様として装甲を追加したII型（画像下）がある。
軽装甲機動車	ライトアーマー ※LAV（ラブ）、ケイキ	1,835	2001年度より調達開始。海外派遣仕様を始め、異なる複数の仕様がある。航空自衛隊でも警備車両として導入され、現在、戦後最も生産された国産装甲車両となっている。
輸送防護車		8	在外邦人等の救援輸送任務用としてタレス・オーストラリア社製のブッシュマスター歩兵機動車を平成25年度補正予算および平成28年度予算で調達したもの^[46]。宇都宮駐屯地に駐屯している中央即応連隊に配備^[47]。
化学防護車	※CRV、化防車	約30	82式指揮通信車の派生型。1987年制式採用。装備と細部が改修されたB型も存在する。
NBC偵察車	※NBC RV^[48]	19 約50（調達予定総数）	化学防護車および生物偵察車の後継装備。2010年度より装備開始。 1両でNBC（核/生物/化学兵器）兵器汚染状況に対応可能。
16式機動戦闘車	※MCV^[48]、キドセン	240 99（26中期防調達予定数）^[49]	いわゆる「装輪戦車」として有事の際に迅速な展開能力を持つ戦闘車両。 2015年度に開発完了、2016年度（平成28年）より装備開始。
AMV XP	※AMV^[50]	54（令和6年度予算） 810（派生型を含む調達予定総数）^[51]	装輪装甲車 (改)の開発中止を受け改めてWAPCの後継となる次期装輪装甲車として2019年に他2車種と共に選定^[50]。評価試験の後、2022年に採用が発表された^[52]^[53]。日本製鋼所によるライセンス生産が予定されている^[54]。
24式装輪装甲戦闘車		24（令和6年度予算） 18（令和7年度概算要求）^[55]
共通戦術装輪車（偵察戦闘型）		6（令和7年度概算要求）^[55]

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
M3A1装甲車	※ハーフトラック、APC	36（警察予備隊供与分）	警察予備隊、保安隊より継続装備。主に戦車部隊や特科部隊の本部車両として使用。 1950年導入、1981年全車退役。
M8装甲車		8（警察予備隊供与分）	警察予備隊、保安隊より継続装備。大量導入が予定されたが、特車^{[要曖昧さ回避]}（戦車）の本格導入により少数供与に終わる。 1950年導入、1967年全車退役。
M20装甲車		4（警察予備隊供与分）	警察予備隊、保安隊より継続装備。 M8装甲車と併せて大量導入が予定されたが、少数供与に終わる。 1950年導入、1967年全車退役。

自走砲

自走無反動砲

自走無反動砲は1車種が装備されていたが2008年をもって全て退役している。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
60式自走106mm無反動砲	※106SP、自走無反動、連装106mm　マメタン他		253	初期量産型のA型、改良型のB型、エンジンを変更したC型の3種が存在する。 2008年全車退役。

自走迫撃砲

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
96式自走120mm迫撃砲	ゴッドハンマー ※120MSP、自走RT		24	73式けん引車などと共通の車体に120mm迫撃砲 RTを搭載したもの。
24式機動120mm迫撃砲			8（令和6年度予算） 8（令和7年度概算要求）^[55]

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
60式自走81mm迫撃砲	※81MSP		18	60式装甲車に81mm迫撃砲を搭載したもの。 2008年全車退役。
60式自走107mm迫撃砲	※107MSP、60式自走4.2インチ迫撃砲		18	60式装甲車に107mm迫撃砲を搭載したもの。 2008年全車退役。

自走りゅう弾砲

自走りゅう弾砲の"榴"が平仮名なのは常用漢字の制限による。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
99式自走155mmりゅう弾砲	ロングノーズ 99HSP ※99式15榴、SP		136^{[注 31]}	75式自走155mmりゅう弾砲の後継として開発された長砲身・長射程の自走砲。射撃や装填の自動化が進み、データリンク装置を始めとした高度な砲兵システムに対応している。
19式装輪自走155mmりゅう弾砲	19WHSP ※装輪155mmりゅう弾砲		44＋5（試作車）調達予定総数200^[56]	155mmりゅう弾砲FH70の後継として開発された装輪式自走砲。高度ネットワーク化された砲兵システム下での運用に対応している。令和5年度より部隊配備開始。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
試製56式105mm自走砲	SY（試作通称）	1^{[注 32]}	M24軽戦車に58式105mmりゅう弾砲を搭載した戦後初の国産自走砲。要求性能を達成できず、試作のみで計画中止。
M44A1 155mm自走りゅう弾砲		10（供与）	M41軽戦車の発展型の車体に155mm榴弾砲を搭載。 1965年導入、1980年代に入り75式自走155mmりゅう弾砲により代換され順次退役、1986年全車用途廃止。
M52A1 105mm自走りゅう弾砲		30（供与）	M41軽戦車の発展型の車体に限定旋回式砲塔に105mm榴弾砲を搭載。 1966年導入、1977年より75式自走155mmりゅう弾砲により代換され順次退役、1984年全車用途廃止。
74式自走105mmりゅう弾砲	※105SP、自走10りゅう、など	22	75式自走155mmりゅう弾砲と並行して開発・配備された小型自走砲。西側各国において105mm口径榴弾砲の存在価値が低下した事で少数の生産に留まる。 1999年全車退役。
75式自走155mmりゅう弾砲	75SPH ※SP、自走15りゅう、など	201	74式自走105mmりゅう弾砲と並行して開発・配備された。長砲身化改装の計画もあったが、新たに開発された99式自走155mmりゅう弾砲により代換された。 2016年全車退役。
203mm自走りゅう弾砲	サンダーボルト ※20りゅう、203HSP、など	91	1984年配備開始。ライセンス取得による国産だが、砲身のみは米国からの有償供与。2024年全車用途廃止。

自走ロケット弾発射機

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
多連装ロケットシステム自走発射機 M270 MLRS	マルス ※新多連装、MLRS		99	システム全体は発射機、弾薬車、指揮装置で構成される。1992年より導入。 M31 ロケット弾の運用を可能にするための改修が実施された。MLRSを廃止し、巡航ミサイルである島嶼防衛用高速滑空弾へ切り替える計画、予備装備（モスボール）として保管する計画がある。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
67式30型ロケット弾発射機	※R-30、67RL	外部リンク 67式30型ロケット弾発射機	48	4tトラックに68式30型ロケットりゅう弾の2連装発射機を搭載したもの。発射機および装填機で構成される。1992年全車退役。
75式130mm自走多連装ロケット弾発射機	※75MSSR、MSSR、多連装		66	MLRSの導入に伴い部隊改編や装備変更^{[注 33]}により退役が進み、2003年頃に第2特科連隊第5大隊の改編^{[注 34]}に伴い全車退役。

自走高射機関砲

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
87式自走高射機関砲	スカイシューター ※87AW、ガンタンク、ハエ叩き、など		52	74式戦車の発展型の車体に35mm連装機関砲とレーダーを装備した砲塔を搭載した戦後初の国産自走高射機関砲。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
M15A1対空自走砲	※AAG、37AASP	98（供与）	M3A1装甲車に37mm機関砲と12.7mm重機関銃装備の高射砲塔を搭載したもの。保安隊より継続装備。 1952年導入、1990年全車退役。
M16対空自走砲	※AAG、自走4連装	168（供与）	M3A1装甲車にM45 12.7mm四連装機関銃座を搭載したもの。保安隊より継続装備。 1952年導入、1974年全車退役。退役済だが銃座部分のみが「M55」の名称で予備装備として現在でも保管されている。
M19A1自走高射機関砲	※40AAG、連装、対空チャーフィー	35（供与）	M24軽戦車の車体に40mm連装高射機関砲を搭載したもの。 1953年導入、1979年全車退役。
M42自走高射機関砲	※40AASP、40AAG	22（供与）	M41軽戦車の車体に40mm連装高射機関砲を搭載したもの。 1960年導入、1994年全車退役。

砲けん引車・弾薬車

けん引車の"牽"が平仮名なのは常用漢字の制限による

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
中砲けん引車				野戦特科でFH70の牽引に使用。ベースは7tトラック。
99式弾薬給弾車	※ASV、FAASV		17	99式自走155mmりゅう弾砲に随伴して継続的に弾薬を供給するための車両。自動給弾装置により弾薬の高速補給が可能。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
18tけん引車 M4			特科で155mm加農砲M2および203mmりゅう弾砲M2、高射特科で90mm高射砲M1の牽引に使用。 1953年導入、1970年代に入り順次退役。
13tけん引車 M5			特科で155mmりゅう弾砲M1の牽引に使用。後には155mm加農砲M2の牽引にも用いられた。改良型のM5A1も運用。 1953年導入、1970年代に入り順次退役。
25tけん引車 M8			高射特科で75mm高射砲M51の牽引に使用。 M51の退役が進むと特科で重砲牽引にも使われた。 1953年導入、1978年全車退役。
73式けん引車		73	M4、M5、M8の後継として開発された国産の装軌式装甲牽引車。退役済。一部の車両は退役後に87式砲側弾薬車の試作車に改修されている。 ※画像は改造された試作車
87式砲側弾薬車	※ASV	55以上	203mm自走りゅう弾砲に随伴して弾薬と乗員を輸送し、継続的に弾薬を供給するための車両。

戦車回収車

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
78式戦車回収車	※78TR	約50	74式戦車の回収車型。74式戦車のみならず、MLRSや99式自走155mmりゅう弾砲などの装軌車、16式機動戦闘車等の大型装輪車の回収車として運用されている。
90式戦車回収車	リカバリー ※90TR	約30	90式戦車の回収車型。
11式装軌車回収車	※CVR	7（2023年度時点）	10式戦車の回収車型。2013年開発完了。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M32戦車回収車	※TR、回収シャーマン、シャーマンレッカ		80（供与）	M4中戦車の回収車型。 1954年導入、1980年全車退役。
70式戦車回収車	※SR、70TR		4	61式戦車の回収車型。退役済。

その他

以下の車両は国産車両開発の参考用に少数が研究・試験用に導入されたもので、部隊による実際の運用は行われていない。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
M36駆逐戦車		2（供与）	国産戦車開発の参考として少数が供与。用途廃止により退役。退役後は武器学校にて保存展示。
M47中戦車		1（供与）	M24、M4に次ぐ主力戦車として採用が打診されたが導入されず、戦車国産化の参考用に少数が供与される。用途廃止により処分^{[注 35]}
M37 105mm自走榴弾砲		1（供与）	試製56式105mm自走砲の参考として供与。退役済^{[注 35]}。
M39装甲車			主に研究用として少数が供与。退役済。
M59装甲車		1（供与）	60式装甲車開発の研究用に少数が供与。用途廃止により処分^{[注 35]}。
LVT(A)-5装軌式水陸両用車		1（供与）	LVT水陸両用装甲車のうち75mm自走砲型のLVT(A)-5を水陸両用機構の参考として供与。用途廃止により退役。退役後は武器学校にて保存展示。 ※画像はLVT(A)-4
装輪装甲車 (改)	※IWAPC、新装輪		96式装輪装甲車の後継として開発。 2014年から2016年にかけて試作が、2016年から2018年の間に各種技術・実用試験が行われたが、2017年に試作車の防弾板等に不具合があるとして開発完了時期が令和3年度（2021年）以降に延期され^[57]^[58]、2018年6月には開発計画が白紙になったことが発表された^[59]。計画では標準型（人員輸送ユニット）の他に通信支援型（通信ユニット）、施設支援型（施設ユニット）の派生型が開発される予定となっていた。
共通装軌車			73式装甲車などの後継として開発中。

輸送車両

トラック

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
1/2tトラック(旧)	73式小型トラック ※ジープ、小トラ		三菱J24ジープベースの小型汎用輸送車両。 1997年のメーカーの生産終了により、以降の調達車両は(新)に切り替えられる。
1/2tトラック(現行型)	(新)73式小型トラック ※パジェロ、小トラ		1996年より導入された三菱・パジェロベースの新型。製造は民生用と同じくパジェロ製造。
汎用軽機動車		6	2018年に試験的に調達されたカワサキ・MULEベースの車両。 2020年3月以降、水陸機動団において試験評価中^[60]^[61]。
高機動車	疾風（はやて） ※HMV、高機（コウキ）		1993年より導入、トヨタ（製造は日野）製。派生型として重迫牽引車^[62]や各種装備の搭載車両、更に民生用としてメガクルーザーが生産され、海上自衛隊・航空自衛隊および、いくつかの官公庁が導入している。
1 1/2tトラック	73式中型トラック ※1トン半、キャリア、中トラ、ヤオトラ		（画像下が(新)）トヨタと日野の共同開発（製造は日野、納入はトヨタ）。派生型は1 1/2t救急車（※通称「アンビ^{[注 36]}」）など。 3/4tトラックの更新として導入。現在は高機動車と共通のシャーシを使用した(新)に生産が切り替えられている^{[注 37]}。
3 1/2tトラック(旧)	73式大型トラック ※3トン半、カーゴ、大トラ		いすゞ製。派生型は除染車、軽レッカ、3 1/2tダンプ車、3 1/2t水タンク車など。調達時期によって初期型、改良型に分かれており、エンジン・変速装置などの仕様と外観の一部が異なる。
3 1/2tトラック(現行型)	(新)73式大型トラック ※3トン半、カーゴ、大トラ		いすゞ製。 1999年より導入されている車両はキャビン^{[要曖昧さ回避]}の形状とエンジンおよび変速機が異なる(新)に切り替えられている。変速装置は6速AT（一般部隊用）と5速MT（一般部隊および教習用）を採用。調達時期によってエンジン・変速装置などの仕様が異なる。旧型同様、数多くの派生型あり。
特大型トラック（6×4）			日野製、いすゞ製、三菱製が存在。総輪駆動ではなく後2軸駆動なので低い車高が特徴。人員をはじめ、73式装甲車、78式雪上車などの輸送に使用。
7tトラック	74式特大型トラック、ナナトン ※特大		三菱ふそう製（スーパーグレートがベース車）。派生型は重レッカ、特大型ダンプ、中砲けん引車など。現在自衛隊で装備されているトラックでは最も積載量の大きいもの。全長を若干短くした「7tトラック(短)」もあり。
10tトラック（PLS付）	※特殊トラック	2両（2014年7月時点）	規格化貨物の輸送/積載装置を装備した4軸大型トラック。パレット化された大型貨物や弾薬の輸送に用いられる。重装輪回収車の派生型の1つ。2014年より配備開始。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
ジープ（1/4トントラック）	※ジープ、ウイリス^{[注 38]}			アメリカ、ウィリス社のウイリスMBおよびフォードGPWを供与されたもの。 1950年供与開始、1980年全車用途廃止。
1/4tトラック	※ジープ、三菱ジープ、小トラ、1/4トン			アメリカ、ウィリス社のノックダウン/ライセンス生産品である三菱CJ3A/Bの自衛隊（警察予備隊、保安隊）向け生産型J4。 1968年-1972年までは右ハンドル、ディーゼル車のJ54Aを調達。 1953年調達開始、1980年全車用途廃止。
ダッジWC 3/4tトラック（3/4tトラック）	※ダッジ（ダッヂ）、ウェポンキャリア			（画像はWC51）警察予備隊発足時の供与品。自衛隊発足後も長らく使われた。 1950年供与開始、1970年代後期に全車用途廃止。
3/4tトラック	※ウェポンキャリア、キャリア			ダッジWCの更新のため導入。トヨタFQ10/HQ15と日産Q4W70シリーズの2種類があった。主にトヨタ製が本州以南、日産製が北海道の部隊に配備。 1950年導入開始、1979年/1987年（HQ15）全車用途廃止。
GMC 2.5tトラック（2t半トラック）	※GMC、2トン半、ボンネット、長鼻など		1,650（供与）	警察予備隊発足時の供与品。自衛隊発足後も長らく使われた。 1950年供与開始、1978年全車用途廃止。
2トン半トラック	※2トン半、ボンネット、長鼻など特に広く使われたいすゞTWD21型（6×6）は非公式に56式と呼称。			供与のGMCトラックの更新として導入されたいすゞTW・TXシリーズの自衛隊（警察予備隊、保安隊）向け生産型。初期にはトヨタBM型や日産180型も使用された。1951年導入開始、1988年全車用途廃止。 ※画像は航空自衛隊の車両
4tトラック		外部リンク日野ZC10 （民間型）		日野自動車製ZCシリーズを採用。他に三菱自動車製W11シリーズなども使用される。派生型は4tレッカ、4tダンプ、67式30型ロケット弾発射機など。 1951年導入開始、1972年調達終了。
5tトラック				初期にアメリカ軍からM543などが少数供与された。退役済。
6tトラック		外部リンク三菱W121		三菱自動車製W12シリーズ、次いでW121シリーズを採用。派生型は大型レッカ、導板橋トラックなど。 74式特大型トラックに更新され退役。
10tトラック(旧)		外部リンク TZ10（民間型）		初期に民生デイゼル工業製のTZ10ダンプトラックとTN93コンクリートミキサー車を限定採用。 1950年代-1960年代初期にかけて運用。 1970年代までに退役。

けん引車両・トレーラー

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	注釈
軽レッカ			後方支援連隊の整備大隊などの後方支援部隊に配備され、整備などに使用される。ベース車は73式大型トラック。
重レッカ			後方支援連隊などの後方支援部隊に配備され、戦闘車両の整備などに使用される。ベース車は74式特大型トラック。
重装輪回収車	※HWR		96式装輪装甲車を始めとする装輪装甲車などを支援するための大型レッカー車。平成14年（2002年）制式化。車体は03式中距離地対空誘導弾の発射装置車などのベース車両に用いられている。
中型セミトレーラ	※重機運搬車、トレーラー、中型トレーラ		最大積載量20tのけん引式2軸8輪トレーラ。荷台部を低床型とした「中型セミトレーラ 1型」と荷台部を中低床型とした「中型セミトレーラ 2型」が存在する。
73式特大型セミトレーラ	※戦車運搬車、大型トレーラ		最大積載量40tの3軸12輪トレーラ。 74式戦車や99式自走155mmりゅう弾砲を運搬可能。
特大型運搬車	※戦車運搬車（大）、特大トレーラ		最大積載量50tの4軸16輪トレーラ。 90式戦車を砲塔と車体が一体のまま運搬可能。 90式戦車が配備される方面隊の方面輸送隊にのみ配備。
トーイングトラクタ	※トーイングカー		航空機の牽引に用いられる車両。民間で用いられている「トーバー・トラクター」とほぼ同じもの。 2.5t用（画像上）および1t用（画像下）がある。
1/4tトレーラ	※小トレーラ		73式小型トラックなどで牽引される1軸2輪の被けん引型運搬車。
1tトレーラ	※中トレーラ		73式中型トラック・73式大型トラックなどでけん引される1軸2輪の被牽引型運搬車。機構の異なる高機動車専用型が存在する。
1t水タンクトレーラ	タンクトレーラ ※水タンク		73式中型トラック・73式大型トラックなどでけん引される1軸2輪の被牽引型水タンク車。
2t弾薬トレーラ
2.5tトレーラ	ポールタイプトレーラ ※大トレーラ		73式大型トラック・74式特大型トラックでけん引される1軸2輪の被牽引型運搬車。
鉄条網構築セット	鉄条網トレーラ	外部リンク鉄条網構築セット	鉄条網を即時に展開できる3軸6輪の被牽引型運搬車。2012年配備開始。
M1A1運搬車	※重迫用リヤカー		107mm迫撃砲M2搬送用の1軸2輪の人力運搬車。駐屯地内備品として使用されているリヤカーとは違い、正式な装備品。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M25戦車運搬車	ドラゴンワゴン		約20（供与）	3軸10輪の牽引車兼装輪式回収車であるM26と最大積載量40tの2軸8輪トレーラーであるM15により構成される。非装甲車体のM26A1（画像下）も使用。 1954年よりM4A3E8中戦車と共にアメリカ軍より供与。 73式特大型セミトレーラに更新される形で1970年代初頭より順次退役。

雪上車

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
78式雪上車	※大雪	52（平成15-17年調達分）	1996年より、改良型の「78式雪上車(B)型」の配備が開始されている。
10式雪上車			78式雪上車の後継として2010年より導入。
軽雪上車	※軽雪、スノーモービル		民生品に所定の改装を施したもの。

退役

名称	調達数	注釈
M29C	1+8	アメリカ、スチュードベーカー社製の多用途装軌車両。雪上車として導入されたが、国産雪上車整備の方針により少数使用に終わる。 1960年代に入り順次退役。
60式3t雪上車	64+409	大原鉄工所製装軌式雪上車。先行量産型の制式名称は「58式3t雪上車」。航空自衛隊においても同型の車両が運用された。 1994年度に退役。
61式大型雪上車	91	60式3t雪上車の拡大改良型。 1980年代に退役。

その他

以下の車両は国産車両開発の参考用に少数が研究・試験用に導入されたもので、部隊による実際の運用は行われていない。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
泥濘地作業車乙型	※SA車		1	日本陸軍の開発した「湿地車」を参考に開発された、浮嚢付履帯を装備する水陸両用車両。試験の結果能力不足と判断され試作のみ。
試製56式特殊運搬車	SZ-1/RZ-1	外部リンク RZ-1	1	山間部もしくは空挺団での迫撃砲および75mmりゅう弾砲M1A1の牽引用に開発された小型貨物車。装輪式のRZ-1と装軌式のSZ-1が試作され、比較試験の結果、装輪型のRZ-1が採用されるも量産されず。
61式特殊運搬車	RZ-2	外部リンク 61式特殊運搬車	4	オープントップ、オープンキャビンの2軸4輪貨物輸送車両。試製56式特殊運搬車のうち装輪式の二次試作車RZ-2が制式化されたもの。運用試験の結果、能力不足と判断され量産中止。

二輪車

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
偵察用オートバイ	※オート、ホンダ（XLR250）、カワサキ（KLX250）			偵察・連絡に用いられるオフロード型のオートバイ。 XLR250R（画像上）からKLX250（画像下）へ更新中。
警務用オートバイ	※白バイ、警バイ			警務隊において交通統制業務や車両の誘導・先導に用いられる。 VFR400、CB400SF（画像左）、XJR400R（画像右）などが採用されている。

輸送艦

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
にほんばれ型輸送艦			4隻予定(1隻進水)	令和6年度末に創設される予定の海上輸送群向けの小型級船舶として建造されている。
ようこう型輸送艦			2隻予定(1隻進水)	令和6年度末に創設される予定の海上輸送群向けの中型級船舶として建造されている。

舟艇

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
渡河ボート	※半型舟、全型舟、半ボート、全ボート、単舟、長舟など	FRP製のカッター型短艇。 2艘1セットで装備され、2艘を連結してナロウ型のボートとしても使用可能。軽門橋の浮体としても使用される。
偵察ボート(2人乗)	※ラフト、ゴムボート	インフレータブル式の小型ゴムボート。
偵察ボート(5人乗)	※ラフト、ゴムボート（大）	インフレータブル式の中型ゴムボート。
偵察ボート(8人乗)
水上機動用ボート		形式はZODIAC社製インフレータブルボート FC-470。
水中用スクータ		水中よりの偵察、潜入任務に用いられる。
戦闘強襲偵察用舟艇	CRRC	軽武装の上陸部隊や偵察班を見通し外からビーチや桟橋、沖合の施設や大型船舶に移動させる任務に用いられる。

鉄道車両

鉄道車両は第1施設群隷下の第101建設隊のみで使用され、同隊の解散とともに全て用途廃止となった。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
9600形蒸気機関車 9677	※蒸気機関車、SL、キューロク		1	1959年国鉄より譲渡。 1966年退役。 1970年解体。
0-4-0（B）蒸気機関車	※タンク機、ゼロヨン	外部リンク 0-4-0（B）蒸気機関車	1	1956年三菱重工業より譲渡。 1966年退役。 1993年廃棄処分。現在は民間施設で保存。
軽車両	※軌道ジープ		1	米軍供与の1/4トントラック（ジープ）を軌道・道路両用車に改造したもの。 1960年導入。 1966年の部隊解隊以後は通常の乗用車として別部隊にて使用。
一〇〇式鉄道牽引車	※一〇〇式、牽引車		1	日本陸軍が開発した軌道・道路両用の牽引車。 1960年国鉄より展示用として譲渡。朝霞駐屯地内にて保存展示。
ワム3500形有蓋貨車ワム5014	※ワム	外部リンクワム3500形有蓋貨車	1	1960年導入。 1966年退役。
十五トン積無蓋貨車	※トラ			1960年より順次導入。 1966年退役。
九七式軽貨車				1960年西武鉄道より譲渡。 1966年退役。輸送学校にて保存展示、数両が阪堺電気軌道にて使用されている。
軌道用モーターカー	※モーターカー			鉄道会社で保線作業に使用される小型動力付き車両と同様のもの。 1960年導入。 1966年退役。輸送学校で保存展示、1993年以後所在不明。
二人用足踏み式線路巡回車	※巡回車、足漕ぎ			鉄道会社で使用される軌道自転車と同じもの。 1960年導入 1966年退役。輸送学校にて保存展示、1993年以後所在不明。

施設科装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	注釈
75式ドーザ	ビッグブル ※装甲ドーザ、ドーザ		装甲キャビン^{[要曖昧さ回避]}を持つ中型ブルドーザー。
施設作業車			前線での土木作業を行うための車両。1999年配備開始。
23式ドーザ			2023年に制式化された、開発中の装甲付ドーザ
道路障害作業車	※ドリル、アースオーガー		1985年より導入開始。
小型ショベルドーザ	※バックホー、ユンボ		民生品に所定の改装を施したもの。
小型ドーザ	※小ドーザ、ショベル付ドーザ		民生品に所定の改装を施したもの。
中型ドーザ	※中ドーザ		民生品に所定の改装を施したもの。
大型ドーザ	※大ドーザ	外部リンク大型ドーザ	民生品に所定の改装を施したもの。
グレーダ			民生品がほぼそのまま使われている。
掩体掘削機	※パワーショベル、ユンボ、バックホー		アームの先端のアタッチメントの交換により多種多様の掘削作業が可能な装軌式土木作業機械。
散水車			画像は73式大型トラック(新)がベースの車両
油圧ショベル	※パワーショベル		民生品がほぼそのまま使われている。
資材運搬車			履帯式の軽貨物運搬車。大型の車両が運用できない山間部などで各種輸送^{[要曖昧さ回避]}任務に用いられる。市販のゴムクローラーキャリアダンプと同型のもの。
バケットローダ	※バケット		民生品に所定の改装を施したもの。
トラッククレーン			民生品がほぼそのまま使われている。
ロードローラ			民生品がほぼそのまま使われている。
自走式破砕機	※破砕機、粉砕機		瓦礫などを細かく砕いて処理するための機材。民生品がほぼそのまま使われている。
双腕作業機			民生品がほぼそのまま使われている^[63]。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
67式装甲作業車	※SD		1	クレーンとドーザープレートを装備する戦闘工兵車。制式化されたものの量産が中止されたため試作のみ。実用車は61式戦車の車体を用いる予定であったが、試作車はM4A3E8戦車を改造して製作された。
坑道掘削装置	※ドリル、ジェットモグラ			坑道を構築するために地面を掘削するための機材。1991年配備開始。 2024年3月、部隊廃止に伴い退役。

架橋装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
81式自走架柱橋	アトラス ※VTLB	半自動で架橋作業が可能な野戦架橋機材。 1両につき橋長10m、42tまで通過可能な橋柱式橋梁を架設できる。
92式浮橋	※92浮橋	橋間橋節、橋端橋節、動力ボート、道路マット、道路マット敷設装置とそれらの運搬車から構成される。（画像は橋間橋節および動力ボートとその運搬車） 1セットあたり最大104m、積載/通過可能重量50tの浮橋を架設可能。
07式機動支援橋	※07MSB、MSB、機動橋	架設車、ビームおよびビーム運搬車、橋節および橋節運搬車と支持装置他の付属装備により構成され、橋長60m、通過可能重量60tまでの架橋が可能。 81式自走架柱橋の後継装備。平成22年度より部隊配備開始。
浮のう橋	※ポンツーン、フェリー橋	ゴムボートに類する構造の浮体と、アルミ合金製の桁材・道板などで構成。1セットあたり最大90m、積載/通過可能重量40tの浮橋を架設可能。浮橋としてのほか、浮体3-5基を連結して門橋としても使用。浮体5基で戦車1両（74式戦車まで対応）を積載可能。アメリカ軍が第二次世界大戦･朝鮮戦争期に使用したM4A2重浮橋の供与を受けたもので、供与後長らく使われ、21世紀に入っても一部部隊では現役で装備されている。
軽徒橋		浮体の上に導板を載せて連結することにより構築する渡河機材。橋節1ユニットは360cm×50cm、1セットは36橋節で構成され最大約130mの人員渡河用浮橋を架設可能。人員渡河用の装備だがオートバイの通過も可能。
軽門橋		渡河ボートの上に積載する形で使用する渡河機材。使用する渡河ボートおよび導板の数により各種重量の軽車両を運搬可能。
パネル橋		ユニット化された橋脚、橋桁および導板を組み合わせて構築される野戦橋機材。 1セットあたり12.5m×3m^{[注 39]}、50tまでの車両が通行可能な橋梁を架設できる。
パネル橋MGB	※MGB	パネル橋の後継として導入されたユニット式野戦橋機材。 1セットあたり最大42m×4m、60tまでの車両が通行可能な橋梁を架設できる。イギリスアイリアム・フェアリー社製。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
70式自走浮橋	※70浮橋、自走浮橋、自走ポンツーン	外部リンク 70式自走浮橋		1両もしくは数両を結合して渡船として使用する他、連結して長大な浮橋とすることができる水陸両用車両。 1部隊10両で構成され、10両連結時には最大91m、通過可能重量38tの浮橋を架設可能。 2010年代前半頃に退役。

戦車橋

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
91式戦車橋	タンクブリッジ		22	74式戦車の発展型の車体にカンチレバー式の架橋を搭載したもの。 90式戦車の通過が可能。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
67式戦車橋	※SB、戦車橋		1+3	61式戦車の車体にシザース式の架橋を搭載したもの。最大通過可能重量40t。 1990年代初頭より順次退役。

航空機

回転翼航空機（ヘリコプター）

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数保有数	注釈
AH-1S	コブラ ※ヒュイコブラ、AH	90 40	1978年より導入された対戦車ヘリコプター。 1～6号機までが米ベル・ヘリコプター製で、以降の機体は富士重工業でのライセンス生産機である。初期導入機体より用途廃止が進んでおり、2024年3月末時点の保有数は40機。
AH-64D	アパッチ・ロングボウ ※アパッチ、AH	13 12	2002年より導入された戦闘ヘリコプター。 2008年度にて調達価格高騰のため調達中止。 2011年度から2013年度まで3機調達した。 2018年2月、事故にて1機墜落。
UH-1J	イロコイ UH-1改 U、UH ※ヒューイ	130 106	1993年より導入された汎用ヘリコプターで、UH-1Hの独自改良型である。 2024年3月末時点の保有数は106機。
UH-2	ハヤブサ^[64]、ハリアー(学生機)	150（調達予定数） 7	ベル 412EPI（UH-1系列）の改良型。2018年初飛行。 UH-1H/Jの後継たる新多用途ヘリコプターとして2021年度より運用開始。
UH-60JA	ブラックホーク ※ロクマル	40 39	1997年より導入。 UH-1の後継とされる予定であったが全面的更新機とはならず、UH-1Jおよびその後継たるUH-2と併用される。対戦車ヘリコプター並の武装が可能だが、現状では機銃以外の武装は装備されていない。
CH-47J/JA	チヌーク ※C、CH	調達数/CH-47J、CH47JA合わせて103機現在の保有数は49機	1986年より川崎重工業によるライセンス生産機をJ型として導入、1995年度より改良型のJA型を導入。 J型は初期の機体から退役し、残存する機体の内数機を勢力維持改修する予定。 J/JA型を合わせた2024年3月末時点の保有数は49機。
OH-1	ニンジャ、オメガ ※新OH	4+34 37	2001年より導入、平成22年度をもって調達終了。 2012年より当機をベースにした「新多用途ヘリコプター」の開発が計画されたが談合疑惑により2013年に計画中止。
EC-225LP	※EC225、LP、新VIP	4^{[注 40]} 3	AS-332Lの後継として2005年より導入された要人輸送^{[要曖昧さ回避]}専用ヘリコプター。
TH-480B	※エンストロム、新TH	30	2009年度よりOH-6Dの後継たる新練習ヘリコプターとして導入。 2009年と2010年度予算で各1機、2011年度予算で3ヶ年度分28機が集中調達された。
V-22	オスプレイ、ヴィーナス	17（調達予定数） 17	2015年5月5日、米政府が17機と関連装備を日本に売却する方針を決定。 2024年3月末時点の保有数は14機。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
H-19C	はつかり ※シコルスキー	31	陸上自衛隊初の汎用輸送ヘリコプター。米国シコルスキー社のS-55（H-19）を導入したもの。輸入の他ノックダウン/ライセンス生産も行われ、1957年より1962年にかけては改良型のS-55Cが調達されている。 1954年導入、1976年全機退役。
HU-1B^{[注 41]}	ひよどり ※ヒューイ	90	H-19に継ぎ導入された汎用輸送ヘリコプター。 1962年より1972年にかけライセンス生産により導入。 1992年全機退役。
UH-1H	イロコイ HU-1H、^{[注 41]}HU-1改 ※ヒューイ	133	HU-1Bの能力強化型であるHU-1H^{[注 41]}を1972年より導入。 2016年全機退役。
V-44A	ほうおう	2	米国パイアセッキ社のH-21C双翅式ヘリコプターを研究用に導入。 1959年導入、1972年全機退役。
KV-107II	しらさぎ ※バートル、VIPバートル（KV-107II-4A）	KV-107II-4（41） KV-107IIA-4（18） KV-107II-4A（1）	米国ボーイング・バートル社のV-107双発双翅ヘリコプターを川崎重工業がライセンス生産した機体。 V-44Aの運用結果を受け大型長距離輸送ヘリコプターとして導入。 1966年から1972年にかけてKV-107II-4を、継いで1972年より1981年にかけ能力向上型のKV-107IIA-4を導入。輸送型の他1機がKV-107II-4Aの名称でVIP輸送機として製造され、AS-332Lに交替するまで用いられた。 1965年導入、1996年（KV-107II-4A）/2002年全機退役。
H-13 H-13KH	ひばり ※ベル、トンボ	H-13E（6） H-13H（75） H-13KH（19）	自衛隊（保安隊）が初めて導入したヘリコプター。当初は練習機として導入されたが、連絡・観測機としても運用された。 1954年、H-13E（ベル47D-1）を保安隊に導入、1957年より1964年にかけ川崎重工業によるライセンス生産機であるH-13Hを、1964年から1966年にかけ国産改良型のH-13KHを導入。 1982年全機退役。
TH-55J	※トンボ、オニヤンマ	38	H-13に次ぐ初等練習ヘリコプターとして導入されたが、連絡・観測機としての運用も可能とされていた。 1972年導入、1995年全機退役。
OH-6J	カイユース ※OH	117	1969年より導入。 1980年度より生産/調達機は改良型のOH-6Dに切り替えられる。 1999年全機退役。
OH-6D	カイユース ※OH、OH-6改	193	OH-6Jの改良型。1980年度より生産/調達開始。生産は1998年まで行われ、後期の生産型では赤外線照射装置の増備、計器類の暗視装置対応などの夜間行動能力向上が図られている。 TH-55Jの退役後は練習ヘリコプターとしても用いられ、2015年まで使用された。 2000年代に入り退役が進められ、2020年3月全機退役。
AS-332L	「はと」「ひばり」「かもめ」^{[注 42]} ※シュペルピューマ、VIP	3	KV-107II-4Aに替わる要人輸送専用機として1986年より導入。 2006年度よりEC-225LPに交代して順次退役。

固定翼航空機

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数保有数	注釈
LR-2	ハヤブサ		9 8	旧ビーチクラフト社キングエア350の陸上自衛隊向け改装型。 LR-1の後継として1999年より導入。連絡偵察機であるが、ストレッチャーなどの救急装備を最初から搭載している。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
L-16	※エアロンカ、ロンカ	20（供与）	1952年米軍より保安隊に供与。 1953年L-5の供与により返還される。
L-5	※スチンソン、L機	35（供与）	1953年米軍より保安隊に供与。 1957年全機退役。
L-21	※パイパー	62（供与）	1953年米軍より保安隊に供与。 1965年全機退役。 18機を日本赤十字社に払い下げ。
T-34A	メンター ※はつかぜ（航空自衛隊および陸上自衛隊の一部にて）	10（供与）	1953年米軍より保安隊に供与。航空自衛隊に移管され、後に9機が再度移管される。 1978年全機退役。
L-19	そよかぜ	L-19A（107）（供与） L-19E-1（14） L-19E-2（8）	1954年米軍よりL-19Aを供与。 1957年よりL-19Eを富士重工によりライセンス生産し導入。 1986年全機退役。
KAL-1		1	1954年導入。 1964年退役。
KAL-2		1	KAL-1の発展型。 1964年、航空自衛隊より1機を移管受領するも同年中に退役。
LM-1/2	はるかぜ	27（有償供与）	T-34Aを基にした国産機だが、米軍の対外有償軍事援助（FMS）により供与の扱いで装備。 1956年導入。 1983年全機退役。
TL-1	※こまどり（海上自衛隊での愛称、陸自でも一部で呼称）	2	LM-1/2の発展型。 1981年導入。 1990年海上自衛隊に移管。
LR-1	※ミツビシ	20	三菱MU-2の陸上自衛隊仕様。 1967年より導入。 2016年2月に全機退役。

無人装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
遠隔操縦観測システム	FFOS ※無人機システム	無線操縦式の無人ヘリコプターを主体とした観測・情報収集システム。無人機、統制装置、追随装置、簡易追随装置、発射装置、機体点検装置、機体運搬装置の各装置で構成される。 2001年より調達開始。 2006年度をもって調達は改良型のFFRSに移行。
無人偵察機システム	FFRS ※新無人機システム	遠隔操縦観測システムの改良型。 2007年より調達開始。 23年度3次補正予算で原子力災害に対応した改良型が調達されている。
RMAX Type II G		ヤマハ発動機が開発した民生用無人ヘリコプターを導入。イラク派遣で使用。
フジ・インバックB2		フジ・インバック社製のB-II型無人航空機を導入したもの。単発・双胴方式の中型UAV。 23年度3次補正予算で調達。
UAV(中域用) スキャンイーグル		全翼式の中型UAV。 23年度3次補正予算以降に調達。双日株式会社との契約^[66]^[67] INSITU PACIFIC PTY LTD 製
UAV(近距離用) JUXS-S1		全翼式の小型UAV^{[要曖昧さ回避]}。川田工業製、日立製作所ディフェンスシステム社納入 RQ-11 レイヴン等と同様の小型UAV。
UAV(災害用1型) GDXS-11^[68]		株式会社ミクニとの契約^[69]
UAV(災害用Ⅱ型) GDXS-12		共信コミュニケーションズ株式会社との契約^[67]
UAV(狭域用) JDXS-H1^[70]スカイレンジャー（英語版）		カナダエリヨン（英語版）社製小型UAV。 2010年代中頃より第2師団において試験運用が開始されている。島津製作所の米国子会社のシマヅプレシジョンインスツルメンツとの契約^[71]^[66]^[69]
パックボット		遠隔操作される多目的ロボット。 23年度3次補正予算で調達。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
無人偵察機 CHUKAR-R	※チャカR		2^[72]	BQM-74無人標的機に偵察装備を搭載し無人偵察機に転用したもので、静内駐屯地の第101無人偵察機隊で運用された。 2013年にFFRSを運用する北部方面無人偵察機隊の新編に伴い退役。

無人標的機

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
小型模型標的機 RCMAT^[73]	※RCMAT、ラジコン	射撃訓練用の小型ラジコン飛行機。
低速標的機 RCAT^[73]	※RCAT	射撃訓練用の大型ラジコン飛行機。
高速標的機 CHUKAR-III^[73]	※チャカ3	射撃訓練用の無人標的機。 ※画像は海上自衛隊のもの
新低速標的機 (UAV型)^[73]		対空射撃訓練用の無人標的機。
新高速標的機 (FB型)^[73]		対空射撃訓練用の無人標的機。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
KAQ-1				射撃訓練用の無人標的機。

通信器材・電子機材

無線機・電話機

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
移動加入基地局装置 JTTC-T1		1994年度より配備開始。
移動加入端末装置 JVTC-T1		1994年度より配備開始。
幹線無線搬送端局装置	※DISK
85式携帯無線機1号 JPRC-F10／F11		69式携帯無線機1号の後継機として1985年に制式化された背負い式の無線機で、主に小隊長等が使用する。三菱電機製。
85式携帯無線機2号 JPRC-F20／F21		69式携帯無線機2号、3号の後継機として1985年に制式化されたトランシーバータイプの無線機で、主に小銃班長等が使用する。
携帯無線機1号 JPRC-F70		主に師団以下の各部隊が装備し指揮・連絡用に使用される背負い式の無線機。三菱無線製。
携帯無線機2号 JPRC-F80		主に師団以下の各部隊が装備し指揮・連絡用に使用されるトランシーバータイプの無線機。富士通製。
広帯域多目的無線機（携帯用I型） JPRC-Z100	※コータム	主に師団以下の各部隊が装備し指揮・連絡用に使用される背負い式の無線機。三菱電機製。
広帯域多目的無線機（携帯用II型） JPRC-Z10	※コータム	主に師団以下の各部隊が装備し指揮・連絡用に使用されるトランシーバータイプの無線機。日本電気製。
85式車両無線機 JVRC-F10/F11/F20		69式車両無線機の後継機であり、主に中隊長以上の指揮官等が使用する車載型無線機。
車両無線機 JVRC-F70/F71/F72/F80		主に師団以下の各部隊が装備し指揮・連絡用に使用される車載型無線機。日本無線製。
広帯域多目的無線機（車両用） JVRC-Z200	※コータム	主に中隊長以上の指揮官等が使用する車載型無線機。日本電気製。
地上無線機1号 JGRC-A13		地上無線機1号 JAN/GRC-N13の後継機として1986年度より配備開始。高速テレタイプ通信、画像通信が可能。3トン半トラック用シェルタに収容される。
地上無線機1号 JGRC-A71^[74]		主に陸幕と方面総監部の間における指揮・連絡用に使用される中距離用無線機でシェルタに収容される。日本無線製。
地上無線機2号 JAN/GRC-N2		送信機（JT-N1/GRC）および受信機（JT-N6/GRC）によって構成される。退役済。
地上無線機2号 JGRC-A2/A22		地上無線機2号 JAN/GRC-N2の後継機。テレタイプ通信ができるJGRC-A2とテレタイプなしのJGRC-A22に分類される。
地上無線機2号 JGRC-A72^[75]		主に方面総監部と師団の間における指揮・連絡用に使用される中・長距離用無線機。日本無線製。
地上無線機3号 JGRC-A3		地上無線機3号 JAN/GRC-N1の後継機。
地上無線機3号 JGRC-A73^[76]		主に師団と連隊の間における指揮・連絡用に使用される中距離用無線機。日本無線製。
無線搬送装置1号 JMRC-C10/R10		69式無線搬送装置1号 JMRC-C3/R3の後継として通信団に配備される。
無線搬送装置1号 JMRC-C17/R17^[77]^[78]		無線搬送装置1号 JMRC-C10/R10の後継として通信団に配備される、部隊司令部間の音声および画像の通信を行うための装備。無線装置及び搬送装置で構成される。富士通製。
無線搬送装置2号 JMRC-C20/C21/R20		方面通信群、師団通信大隊に配備される。送信機JT-F5、受信機JR-F5、空中線装置JAS-C4等で構成され、1トン半トラック用シェルタに収容される。
83式無線搬送装置3号 JMRC-C30/R30		69式無線搬送装置3号 JMRC-C1/R1の後継として師団特科連隊、混成団等に配備される。 73式小型トラックに搭載される。
無線搬送装置3号 JMRC-C31/R31^[79]		83式無線搬送装置3号 JMRC-C30/R30の後継として師団特科連隊、混成団等に配備される。送信機JT-C3、受信機JR-C3、空中線JAS-C14等で構成される。日本電気製。
機上無線機 JARC-A20		航空機搭載型の航空管制用及び空中指揮用の無線機で、航空機同士の通信に使用される。日本電気製。
機上無線機 JARC-A30/A300/A301		航空機搭載型の航空管制用及び空中指揮用の無線機で、航空機と地上間もしくは航空機同士の通信に使用される。日本電気製。
機上無線機 JARC-A40/A400		航空機搭載型の航空管制用及び空中指揮用の無線機で、航空機と地上間もしくは航空機同士の通信に使用される。国際電気製。
機上無線機 JARC-A50/A500/501		航空機搭載型の航空管制用及び空中指揮用の無線機で、航空機と地上間もしくは航空機同士の通信に使用される。三菱電機製。
広帯域多目的無線機（機上用） JARC-Z100/310	※コータム	航空機搭載型の航空管制用及び空中指揮用の無線機で、航空機と地上間もしくは航空機同士の通信に使用される。日本電気製。
電話交換装置 JMTC-T12		主に方面隊クラスで使用する交換装置。シェルタに搭載されている。
交換機2号 JSB-22/PT		主に中隊、大隊クラスが使用する野外用交換機。
交換機2号 JSB-T4		交換機2号 JSB-22/PTの後継として、1994年度より配備開始された野外用交換機。主に中隊クラスが使用する。
携帯電話機1号 JTA-T8		電子交換装置2号JMTC-T5/T10/T20の端末として使用される野外用電話機。沖電気製。
携帯電話機1号（電子交換装置用） JTA-T10^[80]		電子交換装置2号JMTC-T120/T121/T111/T110の端末として使用される野外用電話機。
携帯電話機1号（交換機2号用） JTA-T11^[81]		交換機2号JSB-T4の端末として使用される野外用電話機。
衛星単一通信携帯局装置 JPRC-C1^[82]	※TASCOM-X、タスコム	持ち運び可能な衛星中継通信装置。日本無線製。
衛星単一通信可搬局装置 JMRC-C4		中型の衛星中継通信装置。シャルタ式で高機動車に積載される。三菱電機製。
衛星可搬局装置Ⅰ型		海空自との調整・連絡、データ通信に用いる大型の衛星中継通信装置。73式中型トラックに積載される。三菱電機製。
衛星幹線通信システム携帯局装置 JPRC-B1^[83]	※B-GAN	持ち運び可能な衛星中継通信装置。JPRC-C1の後継。KDDI、NECネットワーク・センサ製（写真は海自配備品）。
衛星幹線通信システム可搬局装置 JGBY-B1^[84]	※B-MuCS	中型で移動・組み立て設置可能な衛星中継通信装置。最大通信速度10Mbps。JMRC-C4の後継。三菱電機、日本電気製。
衛星幹線通信システム車載局装置 JMBY-B1		車載型の大型で移動可能な衛星中継通信装置。日本電気製。
衛星幹線通信システム統制局装置 GGBY-3		据付型の衛星中継通信装置。三菱電機製。
衛星幹線通信システムV-22用連接装置 GGBY-4		V-22に搭載される衛星中継通信装置。三菱電機製。
衛星通信移動局装置 GUBY-1		車載型の移動可能な衛星中継通信装置。73式中型トラックに積載されるが、分解すれば高機動車にも搭載可能。三菱電機製。
電子交換装置1号 JMTC-T600/T400/T200		主に方面隊クラスにおいて使用される野外用電子交換装置。日本電気、富士通、アンリツ新電元工業製。
79式電子交換装置2号 JMTC-T5/T10/T20
電子交換装置2号 JMTC-T120/T121/T111/T110		79式電子交換装置2号の後継として1994年度より配備された野外用電子交換装置で、主に師団及び連隊クラスにおいて使用される。日本電気製。
電子交換装置3号 JMTC-T30		主に大隊クラスで使用される野外用電子交換装置。1994年度より配備開始。
無線相互通信中継装置1号 (分離型筐体タイプ)^[85]
無線相互通信中継装置2型 (可搬型筐体タイプ)^[86]
無線相互通信中継装置3号^[87]

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
JAN/PRC-7/8/9				米国製携帯無線機。退役済。
69式携帯無線機1号 JPRC-F3/F32				JAN/PRC-7/8/9の後継として導入された国産の携帯無線機で、主に小隊長用に使用される。退役済。
JAN/PRC-6				米国製携帯無線機。退役済。
69式携帯無線機2号 JPRC-F2/F22				JAN/PRC-6の後継として導入された国産の携帯無線機で、主に小銃班長用に使用される。退役済。
69式携帯無線機3号 JPRC-F1				主に小銃班（分隊長）用に使用される。退役済。
GRC-3/4/5/6/7/8				米国製車両無線機。退役済。
VRC-8/9/10/11/12/13/14/15/16/17/18				米国製車両無線機。退役済。
VRQ-1/2/3				米国製車両無線機。退役済。
69式車両無線機 JVRC-F5/F6/F7/F8				米国製車両無線機の後継として導入された国産の車両無線機。主に中隊長以下の指揮官用に使用される。退役済。
無線搬送装置 JAN/MRC-68				米国からの供与。退役済。
69式無線搬送装置3号 JMRC-C1/R1				端局用のC1および中継用のR1に区分される。無線機部と搬送装置部によって構成され、1/4tジープと1/4tトレーラに搭載される。退役済。
69式無線搬送装置2号 JMRC-C2/C22/R2				端局用のC2（12ch用）、C22（24ch用）および中継用のR2に区分される。無線機部と搬送装置部で構成され、3/4tトラック用シェルタに収容および1tトレーラに搭載される。退役済。
69式無線搬送装置1号 JMRC-C3/R3				端局用のC3および中継用のR3に区分される。本体は2トン半トラック用シェルタに収容、アンテナは2トン半トラックおよび1tトレーラに搭載される。退役済。
機上無線機 JARC-F1				退役済。
機上無線機 JAN/ARC-2				退役済。
機上無線機 JARC-A2				退役済。
機上無線機 JARC-A3				退役済。
GRC-9				米国製無線機。退役済。
地上無線機1号 JAN/GRC-N3/N13				1965年度より配備開始。主に方面隊級の通信部隊に装備される。テレタイプ通信ができるJAN/GRC-N3とテレタイプなしのJAN/GRC-N13に分類される。退役済。
地上無線機3号 JAN/GRC-N1				GRC-9の後継として導入された、国産の地上無線機。本体（GRC-N1）、有無線接続装置（JMX-N12/GRC-N1）、手回し発電機（JG-N1/U）によって構成される。退役済。
交換機1号 JSB-86/P				主に連隊、師団クラスが使用する野外用交換機。退役済。
70式携帯電話機1号 JTA-T1				主に野外にて使用する電話機。沖電気製。退役済。

レーダー

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
地上レーダ装置2号 JPPS-P10		65式レーダー装置2号 JAN/PPS-4の後継として開発された地上監視用レーダー。1983年より配備開始。
85式地上レーダ装置 JTPS-P11		71式地上レーダー装置 JTPS-P6の後継として開発された地上監視用レーダー。 1トン半トラック用シェルタに搭載され、主に地上移動目標および海上目標の捜索・監視に使用される。
地上レーダー装置 JTPS-P12		JTPS-P11の搭載車種を82式指揮通信車ベースの装輪装甲車としたもの。
地上レーダ装置1号改 JTPS-P23		JTPS-P11の後継として2007年より配備された地上監視用レーダー、高機動車に搭載され、CH-47J/JAやC-130Hによる空輸も可能。
地上レーダ装置2号改 JPPS-P24		JPPS-P10の後継として2005年度より配備された地上監視用レーダー。
76式対砲レーダ装置 JMPQ-P7	※P7 (ぴーなな)	レーダトレーラおよび対砲レーダ用装軌車および電源車により構成される。
対迫レーダ装置 JMPQ-P13	※P13 (ぴーじゅうさん)	72式対迫レーダ装置 JAN/MPQ-N1の後継として1986年より配備された対迫レーダー。3t半トラックによって牽引される。
対砲レーダ装置 JTPS-P16	※P16 (ぴーじゅうろく)	76式と違いシステム一式を74式特大型トラックに搭載して単独で構成される。 1990年代初頭より導入開始。
79式対空レーダ装置 JTPS-P9		師団高射特科大隊に配備。1トン半トラック用シェルタと被牽引型電源車により構成される。
対空レーダ装置 JTPS-P14		71式対空レーダ装置 JTPS-P5の後継として、1988年より配備開始された対空レーダー。地上設置（画像上）の他、3トン半トラックに搭載（画像下）しても運用される。
低空レーダ装置 JTPS-P18		主に低高度で飛行する航空機・ヘリコプターに対して連続監視を行うレーダー。高機動車に搭載される。師団高射特科連隊/大隊に配備されている。
対空レーダ装置1号 JTPS-P25		対空戦闘指揮統制システムの一部として、重装輪回収車ベースの車両に搭載される。2013年配備開始。
沿岸レーダ装置 JTPS-P8		付近を航行する船舶の捜索・監視に使用されるレーダー。沿岸監視隊に配備されている。
沿岸レーダ装置 JFPS-P17
沿岸レーダ装置 JTPS-P80
移動監視レーダー装置 GTPS-2		沿岸レーダ装置の補完としても運用される。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
65式レーダー装置2号 JAN/PPS-4		地上監視用の小型軽量の携帯用レーダー。退役済。
71式地上レーダー装置 JTPS-P6	※P6 (ぴーろく)	中距離用の地上監視用レーダー。3/4tトラック用シェルタに搭載される。退役済。
AN/MPQ-10	※Q10 (きゅーてん)	米国より供与。退役済。
72式対迫レーダ装置 JAN/MPQ-N1	※N1 (えぬわん)	AN/MPQ-10の損耗補てんとして、米GE製MPQ-4Aを元に国産化したもの。退役済。
AN/TPS-1D		米国より供与。退役済。（画像は米軍のAN/TPS-1B）
AN/GSS-7		米国より供与。退役済。
71式対空レーダ装置 JTPS-P5		AN/TPS-1D、AN/GSS-7の後継として導入された、国産の捜索レーダー。 2トン半トラック用シェルタ2台（送信機・受信機）と被牽引型電源車により構成される。退役済。

探知・測定・伝送装置

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
ヘリコプター映像伝送装置			方面通信群の映像伝送小隊が運用するリアルタイム映像伝送装置。 UH-1Jに搭載する機上撮影装置・機上中継装置、車載式の移動中継装置・衛星可搬局装置によって構成される。
広域用監視装置 GOB-206	※千里眼		HD可視カメラと高精細サーマルカメラにより昼夜問わず複数の人物・車両・船舶等を監視する装置。搭載車両は1t半トラックで、カメラ部（画像上）および監視部（画像下）によって構成される。開発元はSONY?
野戦情報探知装置1号 JGSQ-S1			1981年度より配備開始。
野戦情報探知装置 JGSQ-S2			野戦情報探知装置1号 JGSQ-S1の後継装備。沖電気製。
携帯式爆発物探知装置 2形 ^[88]		1EA	中央即応連隊配備? 情報求む。
恒常受信装置			ネットワーク電子戦システムの地上配備試作型?西部方面情報隊に配備電波収集・記録機能のみ

電子戦器材

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
電波探知妨害装置 NOLQ-1（可搬型）			探知した信号の分析・評価・記録などを行い、必要に応じて妨害電波を発射する装置。第1電子隊対電子中隊のみに配備。搭載車両は1t半トラックか高機動車。 ※画像は護衛艦くらまのECM用アンテナ。
ネットワーク電子戦システム	Network Electronic Warfare System : NEWS ※新電子戦システムとも		第1電子隊および電子作戦隊で運用されるシステム。電波の収集・分析を行うとともに、敵の通信電子活動を妨害して、情報優越の獲得に寄与する。三菱電機・日本電気製。
24式対空電子戦装置		2	相手の早期警戒管制機等のレーダーに対して、陸上から妨害電波を発射する装置。 2027（令和9）年度に本装置を運用する対空電子戦部隊が那覇駐屯地に配備される予定。三菱電機製。

気象測定装置

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
80式気象測定装置 JMMQ-M2				野戦特科部隊の射撃に必要な気象状態を観測する為の装備。
気象測定装置 JMMQ-M5				80式気象測定装置 JMMQ-M2の後継装備。ゾンデ追跡処理装置、空中線部1・2等で構成され、3トン半トラックに搭載される。
航空気象装置 JMMQ-M4				航空部隊の運航に必要な気象情報を観測する装置。
航空気象装置 JMMQ-M7				航空気象装置 JMMQ-M4の後継装備。1トン半トラックに搭載される気象情報処理装置・移動気象レーダー装置、および高機動車に搭載される移動気象観測装置によって構成される。
飛行場気象観測装置 GML-111-D^[89]^[90]

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
75式自走地上風測定装置	※75WS		12	75式130mm自走多連装ロケット発射機（MSSR）の射撃諸元を導くために風向と風速を測定するための装置を73式装甲車の車体に搭載したもの。 2003年に75式MSSRの退役に伴い退役。

航空機誘導装置

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
着陸誘導装置 JTPN-P20				航空機の着陸誘導管制に使用する移動用の小型GCA装置。監視レーダー装置 JTPN-P21、精測進入監視レーダー装置 JMPN-P22（画像）、管制装置 JTSN-S1、通信装置 JTSN-S2によって構成される。
航法援助装置 JMRM-A2				航空機の航法援助に使用する移動用NDB。送信機、空中線整合器、送信空中線、シェルタ（画像の車両に搭載）、電源装置、対空無線機等で構成され、1トン半トラックに搭載される。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
71式着陸誘導装置 JMPN-P1				航空機の着陸誘導管制に使用する移動用の小型GCN装置。退役済。
飛行場管制装置 JMRN-A1				航空機の着陸誘導管制に使用する野外シェルタ構造の移動用管制装置。管制装置と移動用NDBによって構成され、2トン半トラック用シェルタに収容される。退役済。

射撃・戦闘指揮装置

※#情報システムも参照のこと

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
81式野戦特科射撃指揮装置 JGSQ-W2
野戦特科射撃指揮装置 JGSQ-W3	※FADAC(ファダック)	大隊指揮用装置、中隊指揮用装置、砲班装置、観測機関装置で構成される。 1992年より配備開始。
多連装ロケットシステム指揮装置		多連装ロケットシステムの射撃指揮統制を行うための装置。大隊指揮装置、中隊指揮装置、小隊指揮装置、各指揮装置データ伝送装置の各種がある。 1992年より導入。
対空戦闘指揮装置		高射特科部隊の指揮統制を行うための装置。 JAN/TSQ-51CとJAN/TSQ-51-Eの2種類が存在する。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
70式野戦特科射撃指揮装置				野戦特科大隊の射撃指揮に使用される。計算器、制御器、情報測定器、タイプライタ、読取器、さん孔器によって構成され、2t半トラックに搭載される。退役済。

暗視装置

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
微光暗視眼鏡 JGVS-V3	※V3（ブイスリー）		双眼式の第2世代型暗視装置。日本電気製。
84式暗視装置 JGVS-V4			JGVS-V1/V2の後継となる三脚式の暗視装置。富士通製。
個人暗視眼鏡 JAVN-V6			両眼式の第3世代型暗視装置。ヘルメットに装着し主に航空機のパイロットが使用する。
近距離暗視装置 JGVS-V7			三脚式の暗視装置。富士通製。本体、モニタ部、三脚、電源部で構成される。
個人用暗視装置 JGVS-V8	※V8（ブイエイト）	2万セット以上	単眼式の第3世代暗視装置。米ITT社製AN/PVS-14を日本電気でライセンス生産したもので、2003年度より調達開始。
近距離監視装置 JGVS-V9			三脚式の第3世代型暗視装置。日本電気製。監視装置本体、ノートパソコンで構成され、軽装甲機動車の搭載も可能。
近距離照準用暗視装置			対人狙撃銃等、小火器用暗視装置。
75式照準用微光暗視装置II型	※微光暗視眼鏡		64式7.62mm小銃や62式7.62mm機関銃等に装着する暗視装置。小型軽量化、84mm無反動砲にも対応したII型(B)がある。日本電気製。 I型（退役済）は60式自走無反動砲に装着可能。
GPNVG-18			特殊作戦群で使用されていることが確認された複眼暗視装置
AN/PVS-31			特殊作戦群で使用されていることが確認された双眼暗視装置

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
63式操縦用暗視装置I型			戦車前方に搭載される暗視装置。日本電気製。投光器、高圧電源部、受像部で構成される。退役済。
63式狙撃用暗視装置B型			主に64式7.62mm小銃や84mm無反動砲等に装備される暗視装置。日本電気製。投光器、高圧電源部、電源部、受像部で構成される。退役済。
74式微光暗視装置（中距離） JGVS-V1			三脚式の暗視装置。日本電気製。退役済。
75式地上赤外線装置 JGVS-V2			三脚式の暗視装置。富士通製。退役済。
75式照準用微光暗視装置I型	※微光暗視眼鏡		60式自走無反動砲に装着する暗視装置。日本電気製。退役済。後継のII型、II型(B)がある。
暗視装置 JGVS-V5		4セット	JGVS-V4と同時期に開発された弾着監視用の暗視装置。JGVS-V4で流用可能とされた為、少数調達に留まる。

情報システム

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
野戦特科情報処理システム	※FADS（ファドス）	師団の野戦特科連隊等で運用されるシステム。東芝製。
火力戦闘指揮統制システム	※FCCS (フックス)	野戦特科情報処理システムと野戦特科射撃指揮装置の後継となる特科部隊の指揮統制システム。東芝製。
師団対空情報処理システム	※DADS（ダドス）	師団の高射特科連隊で運用される対空戦闘システム。対空戦闘指揮所装置、対空戦調整所装置、受信装置、送信装置、車両対空情報受信機、携帯対空情報受信機、各種連接端末装置によって構成される。1990年度配備開始。日本電気製。
対空戦闘指揮統制システム	※ADCCS (アドックス)	師団対空情報処理システムと高射指揮所装置（MTQ-1）の後継として2011年度より取得が開始された対空戦闘システム。方面隊用のI型、師団用のII型、旅団用のIII型がある（画像はII型）。対空戦闘指揮統制装置、対空戦指揮所装置、通信装置、対空情報受信装置、各種連接端末装置、指揮官幕僚端末によって構成される。三菱電機製。
師団通信システム/師団通信システム（改）	Division Integrated Communications System：DICS（ディクス）/iDICS	師団通信大隊以下で運用される野外用通信システム。日本電気製。2009年からはコスト・パフォーマンスを抑えた師団通信システム（改）が導入されている。
方面隊電子交換システム	Army Electric Switch System：AESS	方面通信群で運用される野外用通信システム。2001年度配備開始。
野外通信システム	※野通(やつう)	師団通信システム・方面隊電子交換システムの後継として2011年度より配備が開始された野外用通信システム。アクセスノード装置、バックボーンノード装置、中継ノード装置（画像）、ネットワーク管理ノード装置、整備支援装置、広帯域多目的無線機によって構成される。
基幹連隊指揮統制システム	Regiment Command Control System：ReCS（レックス）	普通科連隊が使用するC4Iシステム。2007年配備開始。
戦車連隊指揮統制システム	Tank-ReCS：T-ReCS（T-レックス）	戦車連隊が使用するC4Iシステム。2007年配備開始。

個人被服・装具

作業服

自衛隊の公式な用語では「戦闘服」は「作業服」と呼称されていた

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
迷彩服2型	作業服,迷彩 ※迷彩作業服	1992年より支給開始。細部の仕様が異なる「戦闘服（一般用/空挺用/装甲用/航空用）」「防暑服4型」（画像下）等のバリエーションがある。海上自衛隊、航空自衛隊でも使用されている。
迷彩服3型	戦闘服,（一般用/空挺用/装甲用/航空用/市街地用）作業服,迷彩	2007年頃より支給開始。迷彩服2型の一部改良品。海上自衛隊、航空自衛隊でも使用。
防暑服,砂漠用		防暑服4型の砂漠迷彩版。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
65式作業服	※作業服			第一線部隊からは退役済。処分されずに各部隊で残された官品の一部は創立記念展示・訓練等における対抗部隊役の隊員が着用しており、完全に姿を消したわけではない。
迷彩服1型	作業服,迷彩 ※旧迷彩旧型迷彩服			1970年代より調達・支給開始。機甲部隊、空挺団向け等に仕様の異なるバリエーションがある。退役済であるが、PX品や処分されずに各部隊で残された官品の一部は創立記念展示・訓練等における対抗部隊役の隊員が着用しており、完全に姿を消したわけではない。

鉄帽

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
66式鉄帽	※テッパチ	一部の陸幕・方面直轄の後方職種、および予備自衛官用では現役。外帽と中帽（1形）で構成されている。
88式鉄帽	※テッパチ	66式鉄帽の更新用として調達されているもの。鉄帽という名称だが鉄製ではなく、繊維強化プラスチック（FRP）製。現在では改良された2型が調達されている。
中帽,2形	※ライナー	軽作業や災害派遣で使用されるヘルメット。合成樹脂製で防弾能力は無い。
AMH-2	※	水陸機動団で調達されている。
OPS-CORE FASTヘルメット	※	第1空挺団で調達されている。

退役

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
M1ヘルメット	※テッパチ			警察予備隊/保安隊創設時にアメリカから供与されたもの。退役済。

防弾衣

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
戦闘防弾チョッキ	※ボディアーマー	1992年より導入。
防弾チョッキ2型	※ボディアーマー2型他	セラミックプレートの挿入で小銃弾阻止可能。現在は細部を改良した「防弾チョッキ2型(改)」が調達されている。
防弾チョッキ3型	※ボディアーマー3型	2012年度より調達開始。
18式防弾ベスト		2022年度より調達開始。

長靴

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
半長靴				半長靴として一般隊員に支給されているフック式編み上げブーツ。戦闘装着セットに当初導入されたものは戦闘長靴の名称で、紐は足首から上部はフックへの編み上げ式であったが後に鳩目へ通すタイプへ変更された。（この時にズボン裾のはみ出し防止のために履き口にゴム製のヒダも縫い付けられたものになった）現在は予備自衛官等にて使用される。派生型として空挺用、航空用が存在する。牛革製で新品のうちは堅い。
半長靴2型				2000年頃より調達されているブーツ。戦闘装着セットとして支給されるものは「戦闘靴」と名称が変わる。派生型として空挺用、航空用が存在する。
半長靴3型（戦闘靴2型）				半長靴2型の改良型、シュータンがメッシュに変更され通気性が改善されている。戦闘装着セットとして支給されるものは「戦闘靴2型」と名称が変わる。派生型として空挺用・航空用・装甲用・防暑靴3型（黒色）・防暑靴4型（タンカラー）が存在する。
戦車靴				装甲車両乗員用の茶革の靴。靴紐を省略し、車両事故で足を挟まれた際にすぐ脱ぐことが出来る設計になっている。 2013年の駒門駐屯地祭で新型の「戦闘靴2型装甲用」が公開された。

その他

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
戦闘装着セット				1980年代後半から現在までに採用された戦闘服、鉄帽、防弾チョッキなどの総称。
隠密行動用戦闘装着セット				狙撃手等が使用する装具。ギリースーツやテントなどで構成される。

需品装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
野外炊具1号野外炊具1号(改)	※炊事車、キッチントレーラ、フィールドキッチン		野外において調理・炊事作業を行うための装備。最初に装備された1号、性能と使い勝手を向上させた1号(改)(画像下)、更に性能他を改善した1号(22改)がある。平成22年度予算(平成23年3月以降納入分)よりは1号(22改)が調達されている。
野外炊具2号	※炊事機		小部隊用の移動用調理器具。野外炊具1号のかまど部分を可搬式にした2号(改)も存在する。 (画像は2号(改)
冷凍冷蔵車
野戦釜			野外炊具の導入以前に用いられていた大人数用調理釜。正式な書類上は退役しているものの、使い勝手の良さから保有していた部隊では現在も使用。
戦闘糧食I型	非常用糧食		陸海空三自衛隊で使用されているレーション。陸上自衛隊納入分に関しては、平成28年度製造分をもって終了となる。
戦闘糧食II型	非常用糧食、パックメシ		陸海空三自衛隊で使用されているレーション。従来のI型が缶詰であるのに対して、II型は全てレトルトパウチ包装である。
糧食用線量率計3形
野外入浴セット	※野外風呂、＊＊の湯<^{[注 43]}		野外で軽易入浴を提供するための装備。ボイラおよび発電機を搭載したトレーラと浴場設置機材により構成される。温水による除染・洗浄が必要な際にも使用される。 1985年の日本航空123便墜落事故に際して現地急造されたことをきっかけに制式化。現在は能力向上型の2型が装備されている。
野外洗濯セット			野外において被服の洗濯を行うための装備。洗濯機、脱水機、給水ポンプ、発電機を搭載したトレーラ、および乾燥機を搭載した牽引車(大型トラック)により構成される。機材の能力を向上させて全機材をトレーラに搭載した。野外洗濯セット2型に更新されつつある。 (画像は2型)
宿営用天幕	※シュクテン(宿天)、寒天(※寒冷地天幕の通称)		6名を収容できる野営に用いるテント。冬季積雪時用の白色のカバー(天幕覆い)の他、白色の外幕と黒色の内幕の二重構造の「寒冷地用天幕」もある。それまで使用されていた各種天幕に代わり1987年より調達開始。(寒冷地用は現在は新規調達されていない)
業務用天幕	※ギョウテン		各種の目的に用いる大型テント。小型車両等を収容できる1型、最大14名を収容できる2型、支柱がなく連結して用いることのできる一般用の3種がある。 (画像は2型）
2人用個人携帯天幕			公式装備としては退役済だが新隊員教育用に一部は保管、教材として活用。
浄水セット（逆浸透型）	※浄水装置		逆浸透膜を用いた処理装置により上水処理されていない河川水等から清水を製造できる浄水装置。現在は海水の真水化が可能な「2型」の調達が進んでいる。
野外手術システム		10セット	野外で外科手術を行うための装備。手術車、手術準備車、滅菌車、衛生補給車の4つの車両で1セットが構成される。
人命救助システム			災害派遣に際し救護・救難を行うための機材をコンテナに結集させたもの。コンテナを専用台車（ドリー）に搭載し牽引するⅠ型（1996年度調達開始、画像上）及び3t半トラックの荷台に直接コンテナを積載するⅡ型（1999年度調達開始、画像下）がある。コンテナは救護所として用いることができる。
3 1/2t燃料タンク車	3トン半燃料タンク車(一般用) ※燃タン／ネンタン、タンクローリ		73式大型トラックに容量5,000リットルの燃料タンクを搭載した車両。車両への燃料補給に用いられる。 (画像は73式大型トラック(新)がベースの車両)
3 1/2t航空用燃料タンク車	3トン半燃料タンク車(航空用) ※燃タン／ネンタン、タンクローリ、給油車		73式大型トラックに最大積載量3,900リットルの航空用燃料タンクおよび給油装置を搭載した車両。駐屯地および野外発着場で航空機への燃料補給に用いられる。 (画像下は73式大型トラック(新)がベースの車両)
10000リットル燃料タンク車	燃料タンク車(10000リットル航空用) ※燃タン大／大ネンタン、大型タンクローリ		74式特大型トラックに容量10,000リットルの航空用燃料タンクおよび給油装置を搭載した車両。駐屯地での航空機への燃料補給に用いられる。
3 1/2t水タンク車	3トン半水タンク車 ※水タン／ミズタン、水タンクローリ		73式大型トラックに容量5000リットルの水タンクを搭載した車両。給水車と類似した車両に散水装置を装着した散水車が存在する。（画像は航空自衛隊車両）
野外支援車	※トイレカー		演習などの大規模野外行動時に衛生状態を保つための移動洗面所設備。
航空野外高所作業台車			CH-47J/JAの保守整備に用いられる車両。主にCH-47J/JAが所属する駐屯地に配備されている。ベース車は74式特大型トラック。
航空救難作業車			航空機から乗務員を救助する為の救難車両。ベース車は74式特大型トラック。
バキュームスイーパ			滑走路・誘導路の路面清掃を行う車両。
航空電源車			航空機のエンジン始動に使用される。日産・サファリベースの車両（画像上）と高機動車ベースの車両（画像下）がある。
野火消火器材I型	バンビバケット		CH-47J/CH-47A用の折りたたみ式消火バケツ。航空自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
野火消火器材II型	ビックディッパーバケット		CH-47J/CH-47JA用の消火バケツ。航空自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。 ※画像は航空自衛隊CH-47J（LR）

空挺・ヘリボーン用装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
60式空挺用落下傘		藤倉航装製国産落下傘。おもに第一空挺団で使用されている。
13式空挺傘	※13傘（ひとさんさん）	藤倉航装製国産落下傘。2015年1月の習志野演習場での降下訓練始めにて初展示される。
空挺傘696M1	※12傘（ひとにいさん）	仏エアルーズ（Aérazur）社製パラシュートを藤倉航装にてライセンス生産したもの。おもに第一空挺団で使用されている。
自由降下傘	MC-4	米国パラフライト社製MC-4型を導入したもの。おもに第一空挺団で使用されている。
特殊降下傘	TW-9
高高度空中投下装置	※CADS（キャドス）
重物料投下器材		250kg以上の物品、車両などの投下に使用。77式重物料投下器材の後継。
77式重物料投下器材		1977年に装備化。
物料傘		250kg以下の物品を投下に使用。対応する重量により数種類がある。海空でも同等の装備を導入している。藤倉航装製。
スリングネット
スリングベルト
ラペリング器材
ファストロープ器材
エクストラクションロープ

化学装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
生物偵察車		生物兵器や病原性細菌・ウイルスにより汚染された地域を偵察するための車両。
空気マスク
52式防護マスク1型^[91]	防護マスク1型
防護マスク2型^[91]		米軍 M9ガスマスクをライセンスコピー・改良したものである。
防護マスク3型^[91]		米軍 M17ガスマスクをライセンスコピー・改良したものである。
85式防護マスク4型	防護マスク4型 ※ガスマスク
化学防護衣4形		防護マスク4型と併用される。
88式戦闘用防護衣		防護マスク4型と併用される。 00式/18式個人用防護装備^{[要曖昧さ回避]}に更新が進められている。
00式個人用防護装備		防護マスク4型の改良型である00式防護マスク(防護マスク4形(B))が使用される。
18式個人用防護装備		双眼型の防護マスク4型及び00式防護マスクではなく、ゴーグル型の18式防護マスクが使用される。
偵察要員防護セット^[92]		化学防護衣、個人用防護装備等の防護装備品等と合わせて使用される。
気密防護衣^[92]		レベルAの防護衣として有毒な物質によって最も危険な場所での偵察等に使用される。同型の装備は化学科部隊のほか、警察NBCテロ対応専門部隊、消防化学機動中隊などに装備されている。各種機関と同色のオレンジ色のタイプの他にOD色のタイプも保有している。
火災防護衣
部隊用防護装置
ガス検知器2型
CR警報機
化学剤検知器	AP2C（エーピーツーシー）	ガス検知器2型の後継装備。
化学剤監視装置		センサー部は高機動車に搭載されている。
部隊用線量計
線量計3形
中隊用線量率計3形
携帯線量計セット
除染車
除染装置	94式除染装置
携帯除染器2型
液体散布車		油脂火災等の重大火災の消火に用いられる特殊化学消防車中央特殊武器防護隊にのみ配備
粉末散布車		重大化学火災の消火に用いられる粉末化学消防車中央特殊武器防護隊にのみ配備
発煙機2型
発煙機3型		発煙機2型の後継装備
携帯気象計

衛生科装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
1トン半救急車	※アンビ		衛生科および普通科などの本部管理中隊に配備され、主に野戦において使用するほか、大規模災害時などに自治体から支援要請を受け、「災害派遣」として出動する。
野外手術システム			主として後方支援連隊の衛生隊などに配備されて、医療施設の無い場所で初期外科手術を行うことで、傷病者の救命率向上を図るものである。
生物剤対処用衛生ユニット^[93]			対特殊武器衛生隊のみ装備。感染症対策のエキスパート
業務用天幕（病院用）	病院天幕 ※ビョウテン		野外治療所(野戦病院)を開設する際に用いる大型テント。 1セットあたり10床を収容可能。 1994年より調達開始。
救護用エアドーム			業務用天幕，病院用などと共に衛生科部隊に配備されている簡易テント。
胃集団検診車			胃がんその他の検診に用いられる移動検診車。民生の検診車そのままであり、メーカーや塗装は導入時期より様々である。
CT診断車^[94]		1+1予定^[95]	CTスキャン検査用装置を搭載した車両で、衛生科部隊の教育訓練および各地への派遣に使用。自衛隊富士病院配備^[96]。

駐屯地内装備

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
業務車1号	業務1号 ※バン、ワゴン		隊員の公務や日常業務等に使用される一般乗用車。^{[注 44]}
業務車1号（現行塗装型）	業務1号 ※黒バン、黒ワゴン		隊員の公務や日常業務に使用される一般乗用車。^{[注 44]} 2006年度以降の納入車は、それまでの特注のOD色仕様から市販車と同じ黒色塗装の仕様に切り替えられている。
業務車2号	業務2号 ※白バン、地連バン等		自衛隊地方協力本部で使用される一般乗用車。^{[注 44]}
業務車3号	業務3号 ※セダン、公用車、隊長車等		駐屯地司令および部隊長たる佐官の乗車する公用車。^{[注 45]}
業務車4号	※ギョーヨン、ワゴン車等		公務や日常業務に使用される一般乗用車。市販のワンボックスカーが使用されている。
庁用車	庁用車		補給処や職種学校における公務や日常業務に使用される一般乗用車。^{[注 45]}
乗用車	※観閲車、高級車、オープンカー等		業務車3号の発展型で平成12年度調達分より納入開始。将官の公務や日常業務に使用される他、オープンカータイプのものは観閲式で使用される。階級によるグレード指定がされている。
人員輸送車1号	※輸送バス、バス		平時の人員輸送に用いられる大型バス。^{[注 46]}
人員輸送車2号	※マイクロバス		平時の人員輸送に用いられるマイクロバス。主に地方協力本部が使用。^{[注 46]}
業務トラック			平時の輸送任務に用いられるトラック。^{[注 47]} 制式装備の“○○式トラック”とは異なり戦闘状況下には通常用いられない。
消防車			一般の消防車にほぼ同じ散水車としても使用される。ポンプ車型の他に化学車型もあり。
救難消防車I型			航空機事故に対応するための東急車輛製造製国産化学消防車。1960年代に導入。小型の車両^{[注 48]}（画像上）及び大型の車両^{[注 49]}（画像下）がある。
救難消防車II型			航空機事故に対応するための東急車輛製国産化学消防車。2000年代前半に導入。形式名TFD40MX。航空自衛隊および海上自衛隊でも同車種を採用している。
救難消防車IB型	ストライカー/パンター	ストライカー:7両（2014年7月時点）	救難消防車I型の後継として2013年度から配備された救難消防車。車種は米オシュコシュ社製ストライカー3000（画像上）およびオーストリアのローゼンバウアー社製パンター6×6（画像下、海自の車両）。航空自衛隊および海上自衛隊でも同車種を採用している。
救急車	※アンビ		平時に駐屯地内で使用される救急車。仕様は一般の医療機関で使用される2B型救急車と同じ。病院間の搬送等にも用いられる。
楽器運搬車			音楽隊の楽器の輸送に使用されるトラック。海空と同じく民生の中型トラックの塗装を変更しただけであり、メーカーは導入時期より様々である。
不発弾回収車			不発弾処理隊において安全化された不発弾の輸送に使用されるトラック。メーカーは導入時期より様々である。
リヤカー	※人力		多用途に使用される1軸2輪の無動力荷物運搬車。民生品を購入したものの他、隊内自作品も多い。材質や形式は様々。 107mm迫撃砲用のものは「M1A1運搬車」として制式装備品となっている。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 例外として、旧陸軍の九九式短小銃が使用弾薬をアメリカ軍規格に改修された上で短期間使用されている
^ 通称に関しては広報資料館展示物や、自衛隊が監修協力を行った映画『守ってあげたい！』・『戦国自衛隊』等にも登場する。「パンツァー」誌2010年7月号の誘導弾関係の特集、「Soyou」各号の隊員投稿コーナー、「ここが変だよ、自衛隊」等に記述あり
^ 部内で使用される部内用広報ビデオにも隊員間の通称が用いられている。
^ 1-4番の切り替えがあり、それぞれの番号でライト機器類の点灯が変化する。エンジンを止める場合は「off」にしなければバッテリー上がりの原因に繋がる。1は前照灯無灯状態（ブレーキ等は点灯）、2は前照灯点灯、3は灯火制限時における後方の管制灯のみ点灯（前面は無灯で後部のブレーキ管制灯のみ点灯）、4は前部の管制灯含む全ての管制灯が使用可能で夜間走行時に使用する。
^ 当時のアメリカ軍では11.4mm拳銃弾（.45口径弾）を使用しており、9mm、.32ACP共に軍用制式とはなっておらず、それらを使用する制式銃器もない
^ 陸上自衛隊調達分。生産総数は約230,000丁
^ 左方切換レバー（左右両用セレクタレバー）、89式小銃用照準補助具（光学式照準器（ダットサイト）など
^ G36の型式番号から（G型, V）＝突撃銃モデル、（G型, KV）＝カービンモデル、（G型, CV）＝コンパクトモデルと推察される。
^ 1961年に500挺を検査した結果、実用に耐えずと判断され、すべての九九式に射撃禁止措置が執られる。
^ 実包の使用が禁止された後に教練用として使用が継続されたものは約半数、32,500丁ほど
^ 防衛庁が初めて全面的に撮影協力した映画『ゴジラ』（1954年）作中ではゴジラと最初に交戦した装備として登場した。
^ 61式戦車の備砲（主砲同軸機銃）としては2000年まで現役で運用されていた。
^ 新ゴボウ剣の通称は九九式を使用していた世代に限られ、現在はほとんど知られていない。
^ 画像上段がM1小銃用M1905銃剣、画像最下段がM1騎銃用M4銃剣。
^ 催涙剤を正規軍に対して使用することは国際条約で禁じられている（ジュネーヴ議定書および化学兵器禁止条約の項を参照）ため、国内治安維持任務および対化学戦訓練用の装備である。
^ この大会は軍制式採用品以外の装備は使用不可であるため、制式採用されたと思われる。
^ Light-weight Anti-tank Munition の略
^ ロケットランチャーの略
^ なお、1970年代末期に開発された82式指揮通信車の車内にはM20を分割して収納するラックがあるなど、1線装備としての使用は1990年代においても一部では継続されていた。
^ 平成26年度から装輪155mmりゅう弾砲に名称が変更された^[41]。
^ M16自走高射機関砲は168両が供与されたが、退役後に何基のM45銃架がM55として再利用されたかは不明である。
^ M270自走発射機の調達数より推測
^ 短SAM改は陸上自衛隊のみ。海上自衛隊では2006年に退役。
^ 照準装置を地上設置しての分離運用も可能。
^ I型は手動により起爆させるため「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の範囲対象外
^ ^a ^b ^c 教練用の模擬弾が現在でも少数使用中。
^ ^a ^b ^c 教練用および除去訓練用の模擬弾は現在でも使用中。
^ ^a ^b 「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の批准により廃棄。
^ 16式機動戦闘車の正式化までは、MCVとは地雷原処理車のことであった。
^ ^a ^b ^c 愛称化される以前に部隊内通称としても使用。
^ 2001年に米国での演習に参加するための輸送中、貨物船の沈没事故で2両を喪失している。
^ M24軽戦車からの改造によって製作された試作車は1両のみであるが、変速機などの異なる1次試作と2次試作のバリエーションがある。
^ 75式自走155mm榴弾砲に更新されている。
^ 全般支援大隊として自走ロケット支援大隊から自走榴弾砲大隊を用いた全般支援大隊への改編。
^ ^a ^b ^c スクラップとして払い下げられたものが現在も日本国内に残存している。
^ 英語で「救急車」を意味する"アンビュランス（Ambulance）"の略
^ ただし、他のトラック類と異なり、旧型と新型の外観上の差異は車輪の形状程度である。
^ フォードGPWであっても区別されず"ウイリス"と呼ばれていた
^ 通常は2セットを1単位とし25m×3mの2連式仮設橋として運用される
^ 東日本大震災の津波により1機を損失し、平成23年度3次補正予算にて喪失分の1機を追加所得した^[65]。
^ ^a ^b ^c アメリカ軍では1962年 9月に3軍の呼称統一により「UH-1」に呼称が変更されているが、陸上自衛隊では導入時呼称のHU-1を1991年度まで使用していた。
^ 導入された3機にはそれぞれ固有の愛称がつけられていた。
^ ＊＊には装備部隊の駐屯地所在地名や設置場所の地名が入れられる。
^ ^a ^b ^c 市販のライトバンもしくはステーションワゴンが使用されている。
^ ^a ^b 市販のセダンが使用されている。
^ ^a ^b 一般旅客用の車両が使われている。
^ 市販のトラックがほぼそのまま使われている。
^ 航空自衛隊及び海上自衛隊では救難消防車MB-5型の名称で同車種を採用していた。後継の救難消防車IB型の配備に伴い、数年以内に全車用途廃止予定。
^ 航空自衛隊では破壊機救難消防車A-MB-2の名称で、海上自衛隊では化学消防車MB-1改2型の名称で同車種を採用している。

出典

^ 北部方面隊のあゆみ 2003年発刊 - 一部火器の愛称が記載されている
^ 扶桑社刊『MAMOR』Vol. 26
^ 対人地雷の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律
^ クラスター弾の軍事的有用性と問題点―兵器の性能、過去の使用例、自衛隊による運用シナリオ― 国立国会図書館レファレンス2007-09 福田毅
^ クラスター弾等の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律
^ 防衛省「クラスター弾の廃棄完了について」^{[リンク切れ]}
^ 自衛隊の使用する自動車に関する訓令昭和45年防衛庁訓令第1号
^ 元力士、水戸泉政人のブログ「水戸泉メモリー」の2004年12月16日の記事に写真[1]が掲載されている
^ 随意契約に係る情報の公表（物品役務等）
^ “中央調達に係る公告（特殊拳銃）（公告第武81号。平成19年11月2日）”. 防衛省装備施設本部 (2007年11月2日). 2007年11月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年6月8日閲覧。
^ 公告第輸調-343号平成24年9月14日
^ ^a ^b 我が国の防衛と予算-令和2年度予算の概要-
^ 平成23年度装備品等（火器車両関連）に係る各種契約希望募集要項
^ 4.6㎜短機関銃（B)用弾薬公告第輸調-350号平成 24年9月14日
^ 令和元年度調達予定品目（中央調達分）（武器調達官）防衛装備庁、2023年4月12日閲覧
^ 令和元年度　月別契約情報／随意契約（基準以上）^{[リンク切れ]}防衛装備庁（2019年12月23日契約ほか、2023年4月12日閲覧
^ 新小銃・新拳銃の決定について2019年12月6日、防衛省
^ 航空新聞社|2019.05.23|新しい「儀じょう銃」がお披露目 ※2019年5月23日閲覧
^ “儀じよう銃 | 防衛省・自衛隊向け装備品等 | 火器 | 製品情報”. 豊和工業株式会社. 2024年12月16日閲覧。
^ “The Gun Zone -- A 5.56 X 45mm "Timeline" 2007”. 2011年9月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。
^ “The Gun Zone -- A 5.56 X 45mm "Timeline" 2008”. 2010年1月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。
^ “全文掲載：飯柴大尉の声明文”. スパイク通信員の軍事評論 (2008年7月29日). 2008年9月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。
^ 補給統制本部公示第132号平成23年1月28日^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b 補給統制本部公募93号平成26年10月7日^{[リンク切れ]}
^ 公告　第　輸調－　320　号
^ 公告　第　輸調－　317　号
^ 公告　第　輸調－　318　号
^ 公告　第　輸調－　319　号
^ 補給統制本部公募113号平成26年12月4日^{[リンク切れ]}
^ 公告　第　輸調－　263　号
^ 小火器（試験用）（SC型，L）公告第輸調－264号（平成26年11月25日）]
^ “スクープ！住友重機械が機関銃生産から撤退へ”. 東洋経済オンライン (2021年4月15日). 2021年4月16日閲覧。
^ 防衛省 (2022年2月4日). “防衛大臣記者会見（令和4年2月4日（金）09:59～10:19）”. 2023年8月18日閲覧。
^ 平成24年度装備品等（火器車両関係）に係る各種契約希望募集要項
^ “新たな重要装備品等の選定結果について”. 防衛省・自衛隊 (2023年1月23日). 2024年12月16日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d 平成21年度装備品等（火器車両関係）に係る各種契約希望募集要項
^ 高等工科学校, 陸上自衛隊 (2019年6月12日). “5月27日〜31日までの間、三年生は「職種学校現地訓練」に参加しました。…”. @JGSDF_HTS_pr. 2019年6月15日閲覧。
^ ^a ^b 豊和工業株式会社製品情報火器防衛省・自衛隊向け装備品等その他 2024年8月27日閲覧
^ 「エリートフォーセス陸上自衛隊編[Part2]」p50
^ 元力士、水戸泉政人のブログ「水戸泉メモリー」の2004年12月16日の記事に写真[2]が掲載されている。
^ “平成25年度ライフサイクルコスト管理年次報告書”. 防衛省装備施設本部 (2014年3月28日). 2014年5月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月15日閲覧。
^ ^a ^b 防衛力抜本的強化の進捗と予算－令和６年度予算の概要－2024年3月29日、防衛省。
^ 陸上自衛隊仕様書「シャシ，７tトラック（１２ＳＳＭ弾薬運搬車車両用）」^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 『自衛隊装備年鑑1990』朝雲新聞社、1990年6月25日、38頁。ISBN 4-7509-1011-2。
^ “防衛力整備と予算の概要（案）”. p. 37. 2011年3月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。
^ 補給統制本部公示第9号平成26年度装備品等(火器車両関連)に係る各種契約希望募集要項[3]^{[リンク切れ]}
^ 公告第輸調一 785号[4]^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b 防衛省技術研究本部のパンフレットより[5]^{[リンク切れ]}
^ “中期防、総額２４兆６７００億円＝離島防衛へオスプレイ１７機配備”. 時事ドットコム (2013年12月17日). 2013年12月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。
^ ^a ^b “次期装輪装甲車の試験用車種の選定について” (pdf). 防衛装備庁 (2019年9月10日). 2022年12月9日閲覧。
^ プロジェクト管理対象装備品等の現状について (取得プログラムの分析及び評価の概要について）2023年8月31日、防衛装備庁。別紙第9
^ “【速報】陸自、次期装輪装甲車はパトリア「AMV」に” (2022年12月9日). 2022年12月9日閲覧。
^ 次期装輪装甲車（人員輸送型）の車種決定について2022年12月9日、防衛装備庁。2022年12月9日閲覧
^ “自衛隊の新型装甲車「AMV XP」日本国内のライセンス生産先が決定！パトリア”. 乗りものニュース (2023年9月1日). 2023年9月1日閲覧。
^ ^a ^b ^c “防衛力抜本的強化の進捗と予算令和7年度概算要求の概要”. 防衛省. 2024年8月30日閲覧。
^ プロジェクト管理対象装備品等の新規選定等と取得プログラムの分析及び評価の概要について2020年9月30日、防衛装備庁
^ 防衛省開発事業　装輪装甲車(改)に関するお知らせ(小松製作所29.12.26)
^ 装輪装甲車（改）の開発事業について（防衛装備庁29.12.26）
^ “陸自の新型装甲車が白紙に　コマツ開発、防弾性能満たさず - 共同通信” (日本語) 2018年6月3日閲覧。
^ “陸自、MV-22搭載用ATV評価中”. NEXT MEDIA "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］ (2020年5月25日). 2021年5月31日閲覧。
^ 柘植優介 (2021年5月25日). “総火演2021に初登場自衛隊の新装備「汎用軽機動車」どう使う？原型は国産の民間車”. 乗りものニュース. https://trafficnews.jp/post/107400 2021年5月31日閲覧。
^ 重迫けん引車（120㎜迫撃砲RT用）^{[リンク切れ]}陸上自衛隊仕様書GW-D011101
^ “「ガンダムやパトレイバーみたいな建機を」日立建機の2本腕重機「アスタコ」2種類の違い”. 乗りものニュース. (2022年1月2日). https://trafficnews.jp/post/114106 2022年8月18日閲覧。
^ 航空学校／明野駐屯地 [@campakeno] (2021年9月13日). "【新多用途ヘリコプター #UH2 】". X（旧Twitter）より2021年9月13日閲覧。
^ 3次補正予算成立 C130再生機など購入災害対処能力向上へ朝雲新聞 2011年12月1日号2012年7月30日アーカイブ
^ ^a ^b 平成29年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表
^ ^a ^b 平成30年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表
^ 公告第航部-130号調達要求番号1-01-1328-013F-HS-7020 令和2年1月31日防衛装備庁中央調達に係る公告
^ ^a ^b 令和元年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表
^ 公告第航部－5号調達要求番号1-02-1049-011A-HS-0201 令和2年5月14日^{[リンク切れ]} 防衛装備庁中央調達に係る公告
^ 平成28年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表
^ SSRC 日本安全保障戦略研究センター「UAV の趨勢と現況」2014年6月^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b ^c ^d ^e 陸上自衛隊第1高射特科団HP 部隊紹介装備品2024年8月27日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機1号JGRC-A71 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機2号JGRC-A72 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機3号JGRC-A73 2024年3月20日閲覧
^ 防衛省陸上自衛隊装備通信・電子器材無線搬送装置１号画像2024年4月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材無線搬送装置1号 JMRC-C17/R17 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材無線搬送装置3号JMRC-C31/R31 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材携帯電話機1号（電子交換装置用）JTA-T10 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材携帯電話機1号（交換機2号用）JTA-T11 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星単一通信携帯局装置JPRC-C1 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星幹線通信システム携帯局装置JPRC-B1 2024年3月20日閲覧
^ 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星幹線通信システム可搬局装置JGBY-B1 2024年3月20日閲覧
^ 株式会社昌新製品カタログ官公庁関連事業無線相互通信中継装置(Exelis C4i) 無線相互通信中継装置1型(分離型筐体タイプ) RIU*^{[リンク切れ]}
^ 株式会社昌新製品カタログ官公庁関連事業無線相互通信中継装置(Exelis C4i)^{[リンク切れ]}
^ 防衛装備庁契約に係る情報の公表(中央調達分) 令和2年度月別契約情報/随意契約(基準以上)(Excelファイル)^{[リンク切れ]}
^ 公告第武-1号調達要求番号1-02-1 -013A-HE-0001 令和2年3月9日防衛装備庁中央調達に係る公告
^ 日本貿易振興機構(ジェトロ) 政府公共調達データベース防衛省飛行場気象観測装置GML-111-D2式
^ 陸上自衛隊仕様書情報インターネット公開仕様書目録［通信電子器材］仕様書番号:GS-C655259E 飛行場気象観測装置 GML-111-D^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b ^c 自衛隊の防護マスク・ガスマスクの歴史 2024年3月24日閲覧
^ ^a ^b 第3特殊武器防護隊HP 装備品紹介 2024年3月24日閲覧
^ “感染症対策のエキスパート陸自の対特殊武器衛生隊のみ装備の「B-ユニット」とは？”. 乗りものニュース. (2020年1月30日). https://trafficnews.jp/post/93358 2022年5月24日閲覧。
^ 公告第需機-361号調達要求番号1-01-1328-013AHM-2002　令和2年3月18日防衛装備庁中央調達に係る公告
^ 契約に係る情報の公表（中央調達分）（令和元年度　月別契約情報／競争（基準以上））^{[リンク切れ]}
^ CTスキャン検査をデリバリー可！初の災害派遣「CT診断車」、なぜ陸自に配備？ | 乗りものニュース

参考文献・資料／参照元

書籍

『自衛隊装備年鑑』刊：朝雲新聞社出版局

各年号

月刊『コンバットマガジン』刊：ワールドフォトプレス

2015年10月号「陸上自衛隊いまとむかし陸上自衛隊誕生60年 (前編)」 2015年8月

『グランドパワー』刊：ガリレオ出版

'00/7月号別冊『陸上自衛隊車輌・装備ファイル』（ASIN B0078XZFK2） 2000年
（2003年）11月号別冊『陸上自衛隊の装備車輌 Vol.1 60年代編』 2003年

J-Wings別冊『J-Ground』刊：イカロス出版

vol.1『陸上自衛隊の戦う！装備カタログ』（ISBN 978-4871494649） 2003年
vol.17『2007年度版陸上自衛隊の装備ファイル』 2007年
vol.25『陸上自衛隊の装備ファイル 2009』 2009年
JGround特選ムック『陸上自衛隊装備百科』（ISBN 978-4863208483） 2014年
JGround特選ムック『陸上自衛隊装備百科2016-2018』（ISBN 978-4-8022-0154-4） 2016年

『自衛隊歴代最強兵器BEST200』（ISBN 978-4415095059）成美堂出版 2000年
『戦後日本の戦車開発史―特車から90式戦車へ』（ISBN 978-4906124497／ISBN 978-4769824725）林磐雄：著かや書房／光人社 2002／2005年
ミリタリー選書 10『自衛隊航空機全集陸海空自衛隊、歴代装備機のすべて』（ISBN 978-4871497718）松崎豊一：著イカロス出版 2005年
『自衛隊装備名鑑1954〜2006』（ISBN 978-4775805978）コーエー出版局 2007年
『PANZER^{[要曖昧さ回避]}』臨時増刊『陸自車両50年史』アルゴノート社 2008年
『本当にあった陸自鉄道部隊－知られざる第101建設隊の活躍』（ISBN 978-4769825746）伊藤東作：著光人社 2008年
『MAMOR』Vol.26 2009年4月号「オモテからウラまでわかるエンサイクロペディア自衛隊用語辞典」（ASIN B001RCKQCM）扶桑社 2009年
Strike And Tactical (ストライク・アンド・タクティカルマガジン) 2009年9月号別冊『戦後の日本戦車』（ASIN B002LG7978）SATマガジン出版 2009年
『災害レスキュー車両パーフェクトブック』（ISBN 978-4862487520）洋泉社 2011年

公式展示

外部リンク

[1] 例外として、旧陸軍の九九式短小銃が使用弾薬をアメリカ軍規格に改修された上で短期間使用されている

[3] 通称に関しては広報資料館展示物や、自衛隊が監修協力を行った映画『守ってあげたい！』・『戦国自衛隊』等にも登場する。「パンツァー」誌2010年7月号の誘導弾関係の特集、「Soyou」各号の隊員投稿コーナー、「ここが変だよ、自衛隊」等に記述あり

[4] 部内で使用される部内用広報ビデオにも隊員間の通称が用いられている。

[6] 1-4番の切り替えがあり、それぞれの番号でライト機器類の点灯が変化する。エンジンを止める場合は「off」にしなければバッテリー上がりの原因に繋がる。1は前照灯無灯状態（ブレーキ等は点灯）、2は前照灯点灯、3は灯火制限時における後方の管制灯のみ点灯（前面は無灯で後部のブレーキ管制灯のみ点灯）、4は前部の管制灯含む全ての管制灯が使用可能で夜間走行時に使用する。

[17] 当時のアメリカ軍では11.4mm拳銃弾（.45口径弾）を使用しており、9mm、.32ACP共に軍用制式とはなっておらず、それらを使用する制式銃器もない

[20] 陸上自衛隊調達分。生産総数は約230,000丁

[21] 左方切換レバー（左右両用セレクタレバー）、89式小銃用照準補助具（光学式照準器（ダットサイト）など

[36] G36の型式番号から（G型, V）＝突撃銃モデル、（G型, KV）＝カービンモデル、（G型, CV）＝コンパクトモデルと推察される。

[40] 1961年に500挺を検査した結果、実用に耐えずと判断され、すべての九九式に射撃禁止措置が執られる。

[41] 実包の使用が禁止された後に教練用として使用が継続されたものは約半数、32,500丁ほど

[45] 防衛庁が初めて全面的に撮影協力した映画『ゴジラ』（1954年）作中ではゴジラと最初に交戦した装備として登場した。

[46] 61式戦車の備砲（主砲同軸機銃）としては2000年まで現役で運用されていた。

[50] 新ゴボウ剣の通称は九九式を使用していた世代に限られ、現在はほとんど知られていない。

[51] 画像上段がM1小銃用M1905銃剣、画像最下段がM1騎銃用M4銃剣。

[53] 催涙剤を正規軍に対して使用することは国際条約で禁じられている（ジュネーヴ議定書および化学兵器禁止条約の項を参照）ため、国内治安維持任務および対化学戦訓練用の装備である。

[55] この大会は軍制式採用品以外の装備は使用不可であるため、制式採用されたと思われる。

[57] Light-weight Anti-tank Munition の略

[58] ロケットランチャーの略

[59] なお、1970年代末期に開発された82式指揮通信車の車内にはM20を分割して収納するラックがあるなど、1線装備としての使用は1990年代においても一部では継続されていた。

[FHV-61] 平成26年度から装輪155mmりゅう弾砲に名称が変更された^[41]。

[62] M16自走高射機関砲は168両が供与されたが、退役後に何基のM45銃架がM55として再利用されたかは不明である。

[63] M270自走発射機の調達数より推測

[65] 短SAM改は陸上自衛隊のみ。海上自衛隊では2006年に退役。

[66] 照準装置を地上設置しての分離運用も可能。

[68] I型は手動により起爆させるため「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の範囲対象外

[lcpu-tm-70] 教練用の模擬弾が現在でも少数使用中。

[lcpu-t-71] 教練用および除去訓練用の模擬弾は現在でも使用中。

[cpu-72] 「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の批准により廃棄。

[73] 16式機動戦闘車の正式化までは、MCVとは地雷原処理車のことであった。

[ltk-1-74] 愛称化される以前に部隊内通称としても使用。

[86] 2001年に米国での演習に参加するための輸送中、貨物船の沈没事故で2両を喪失している。

[88] M24軽戦車からの改造によって製作された試作車は1両のみであるが、変速機などの異なる1次試作と2次試作のバリエーションがある。

[89] 75式自走155mm榴弾砲に更新されている。

[90] 全般支援大隊として自走ロケット支援大隊から自走榴弾砲大隊を用いた全般支援大隊への改編。

[ltk-0-91] スクラップとして払い下げられたものが現在も日本国内に残存している。

[98] 英語で「救急車」を意味する"アンビュランス（Ambulance）"の略

[99] ただし、他のトラック類と異なり、旧型と新型の外観上の差異は車輪の形状程度である。

[100] フォードGPWであっても区別されず"ウイリス"と呼ばれていた

[102] 通常は2セットを1単位とし25m×3mの2連式仮設橋として運用される

[105] 東日本大震災の津波により1機を損失し、平成23年度3次補正予算にて喪失分の1機を追加所得した^[65]。

[hu9-uh1-106] アメリカ軍では1962年 9月に3軍の呼称統一により「UH-1」に呼称が変更されているが、陸上自衛隊では導入時呼称のHU-1を1991年度まで使用していた。

[107] 導入された3機にはそれぞれ固有の愛称がつけられていた。

[133] ＊＊には装備部隊の駐屯地所在地名や設置場所の地名が入れられる。

[lgs1-140] 市販のライトバンもしくはステーションワゴンが使用されている。

[lgs3-141] 市販のセダンが使用されている。

[ljy-142] 一般旅客用の車両が使われている。

[143] 市販のトラックがほぼそのまま使われている。

[144] 航空自衛隊及び海上自衛隊では救難消防車MB-5型の名称で同車種を採用していた。後継の救難消防車IB型の配備に伴い、数年以内に全車用途廃止予定。

[145] 航空自衛隊では破壊機救難消防車A-MB-2の名称で、海上自衛隊では化学消防車MB-1改2型の名称で同車種を採用している。

[2] 北部方面隊のあゆみ 2003年発刊 - 一部火器の愛称が記載されている

[5] 扶桑社刊『MAMOR』Vol. 26

[7] 対人地雷の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律

[ndl200709-8] クラスター弾の軍事的有用性と問題点―兵器の性能、過去の使用例、自衛隊による運用シナリオ― 国立国会図書館レファレンス2007-09 福田毅

[9] クラスター弾等の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律

[10] 防衛省「クラスター弾の廃棄完了について」^{[リンク切れ]}

[11] 自衛隊の使用する自動車に関する訓令昭和45年防衛庁訓令第1号

[12] 元力士、水戸泉政人のブログ「水戸泉メモリー」の2004年12月16日の記事に写真[1]が掲載されている

[13] 随意契約に係る情報の公表（物品役務等）

[14] “中央調達に係る公告（特殊拳銃）（公告第武81号。平成19年11月2日）”. 防衛省装備施設本部 (2007年11月2日). 2007年11月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年6月8日閲覧。

[JGSDF001-15] 公告第輸調-343号平成24年9月14日

[R2予算-16] 我が国の防衛と予算-令和2年度予算の概要-

[mod10-18] 平成23年度装備品等（火器車両関連）に係る各種契約希望募集要項

[JGSDF002-19] 4.6㎜短機関銃（B)用弾薬公告第輸調-350号平成 24年9月14日

[22] 令和元年度調達予定品目（中央調達分）（武器調達官）防衛装備庁、2023年4月12日閲覧

[23] 令和元年度　月別契約情報／随意契約（基準以上）^{[リンク切れ]}防衛装備庁（2019年12月23日契約ほか、2023年4月12日閲覧

[24] 新小銃・新拳銃の決定について2019年12月6日、防衛省

[25] 航空新聞社|2019.05.23|新しい「儀じょう銃」がお披露目 ※2019年5月23日閲覧

[26] “儀じよう銃 | 防衛省・自衛隊向け装備品等 | 火器 | 製品情報”. 豊和工業株式会社. 2024年12月16日閲覧。

[27] “The Gun Zone -- A 5.56 X 45mm "Timeline" 2007”. 2011年9月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。

[28] “The Gun Zone -- A 5.56 X 45mm "Timeline" 2008”. 2010年1月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。

[29] “全文掲載：飯柴大尉の声明文”. スパイク通信員の軍事評論 (2008年7月29日). 2008年9月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。

[30] 補給統制本部公示第132号平成23年1月28日^{[リンク切れ]}

[autogenerated1-31] 補給統制本部公募93号平成26年10月7日^{[リンク切れ]}

[Rifle1-32] 公告　第　輸調－　320　号

[33] 公告　第　輸調－　317　号

[34] 公告　第　輸調－　318　号

[35] 公告　第　輸調－　319　号

[37] 補給統制本部公募113号平成26年12月4日^{[リンク切れ]}

[38] 公告　第　輸調－　263　号

[39] 小火器（試験用）（SC型，L）公告第輸調－264号（平成26年11月25日）]

[42] “スクープ！住友重機械が機関銃生産から撤退へ”. 東洋経済オンライン (2021年4月15日). 2021年4月16日閲覧。

[43] 防衛省 (2022年2月4日). “防衛大臣記者会見（令和4年2月4日（金）09:59～10:19）”. 2023年8月18日閲覧。

[mod12-44] 平成24年度装備品等（火器車両関係）に係る各種契約希望募集要項

[47] “新たな重要装備品等の選定結果について”. 防衛省・自衛隊 (2023年1月23日). 2024年12月16日閲覧。

[mod01-48] 平成21年度装備品等（火器車両関係）に係る各種契約希望募集要項

[49] 高等工科学校, 陸上自衛隊 (2019年6月12日). “5月27日〜31日までの間、三年生は「職種学校現地訓練」に参加しました。…”. @JGSDF_HTS_pr. 2019年6月15日閲覧。

[豊和工業_装備品等_その他-52] 豊和工業株式会社製品情報火器防衛省・自衛隊向け装備品等その他 2024年8月27日閲覧

[54] 「エリートフォーセス陸上自衛隊編[Part2]」p50

[56] 元力士、水戸泉政人のブログ「水戸泉メモリー」の2004年12月16日の記事に写真[2]が掲載されている。

[60] “平成25年度ライフサイクルコスト管理年次報告書”. 防衛省装備施設本部 (2014年3月28日). 2014年5月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月15日閲覧。

[R6yosan-64] 防衛力抜本的強化の進捗と予算－令和６年度予算の概要－2024年3月29日、防衛省。

[67] 陸上自衛隊仕様書「シャシ，７tトラック（１２ＳＳＭ弾薬運搬車車両用）」^{[リンク切れ]}

[:0-69] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 『自衛隊装備年鑑1990』朝雲新聞社、1990年6月25日、38頁。ISBN 4-7509-1011-2。

[75] “防衛力整備と予算の概要（案）”. p. 37. 2011年3月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。

[jgsdf0001-76] 補給統制本部公示第9号平成26年度装備品等(火器車両関連)に係る各種契約希望募集要項[3]^{[リンク切れ]}

[jgsdf0002-77] 公告第輸調一 785号[4]^{[リンク切れ]}

[AV-1-78] 防衛省技術研究本部のパンフレットより[5]^{[リンク切れ]}

[2014ChB-79] “中期防、総額２４兆６７００億円＝離島防衛へオスプレイ１７機配備”. 時事ドットコム (2013年12月17日). 2013年12月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年12月16日閲覧。

[pinup310910-80] “次期装輪装甲車の試験用車種の選定について” (pdf). 防衛装備庁 (2019年9月10日). 2022年12月9日閲覧。

[81] プロジェクト管理対象装備品等の現状について (取得プログラムの分析及び評価の概要について）2023年8月31日、防衛装備庁。別紙第9

[82] “【速報】陸自、次期装輪装甲車はパトリア「AMV」に” (2022年12月9日). 2022年12月9日閲覧。

[83] 次期装輪装甲車（人員輸送型）の車種決定について2022年12月9日、防衛装備庁。2022年12月9日閲覧

[84] “自衛隊の新型装甲車「AMV XP」日本国内のライセンス生産先が決定！パトリア”. 乗りものニュース (2023年9月1日). 2023年9月1日閲覧。

[gaisanr07-85] “防衛力抜本的強化の進捗と予算令和7年度概算要求の概要”. 防衛省. 2024年8月30日閲覧。

[87] プロジェクト管理対象装備品等の新規選定等と取得プログラムの分析及び評価の概要について2020年9月30日、防衛装備庁

[92] 防衛省開発事業　装輪装甲車(改)に関するお知らせ(小松製作所29.12.26)

[93] 装輪装甲車（改）の開発事業について（防衛装備庁29.12.26）

[94] “陸自の新型装甲車が白紙に　コマツ開発、防弾性能満たさず - 共同通信” (日本語) 2018年6月3日閲覧。

[95] “陸自、MV-22搭載用ATV評価中”. NEXT MEDIA "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］ (2020年5月25日). 2021年5月31日閲覧。

[96] 柘植優介 (2021年5月25日). “総火演2021に初登場自衛隊の新装備「汎用軽機動車」どう使う？原型は国産の民間車”. 乗りものニュース. https://trafficnews.jp/post/107400 2021年5月31日閲覧。

[97] 重迫けん引車（120㎜迫撃砲RT用）^{[リンク切れ]}陸上自衛隊仕様書GW-D011101

[101] “「ガンダムやパトレイバーみたいな建機を」日立建機の2本腕重機「アスタコ」2種類の違い”. 乗りものニュース. (2022年1月2日). https://trafficnews.jp/post/114106 2022年8月18日閲覧。

[103] 航空学校／明野駐屯地 [@campakeno] (2021年9月13日). "【新多用途ヘリコプター #UH2 】". X（旧Twitter）より2021年9月13日閲覧。

[104] 3次補正予算成立 C130再生機など購入災害対処能力向上へ朝雲新聞 2011年12月1日号2012年7月30日アーカイブ

[29zuikei_kijunijo-108] 平成29年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表

[30zuikei_kijunijo-109] 平成30年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表

[110] 公告第航部-130号調達要求番号1-01-1328-013F-HS-7020 令和2年1月31日防衛装備庁中央調達に係る公告

[01zuikei_kijunijo-111] 令和元年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表

[112] 公告第航部－5号調達要求番号1-02-1049-011A-HS-0201 令和2年5月14日^{[リンク切れ]} 防衛装備庁中央調達に係る公告

[28zuikei_kijunijo-113] 平成28年度月別契約情報／随意契約(基準以上)^{[リンク切れ]} 防衛装備庁契約に係る情報の公表

[114] SSRC 日本安全保障戦略研究センター「UAV の趨勢と現況」2014年6月^{[リンク切れ]}

[1AAB-115] 陸上自衛隊第1高射特科団HP 部隊紹介装備品2024年8月27日閲覧

[116] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機1号JGRC-A71 2024年3月20日閲覧

[117] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機2号JGRC-A72 2024年3月20日閲覧

[118] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材地上無線機3号JGRC-A73 2024年3月20日閲覧

[119] 防衛省陸上自衛隊装備通信・電子器材無線搬送装置１号画像2024年4月20日閲覧

[120] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材無線搬送装置1号 JMRC-C17/R17 2024年3月20日閲覧

[121] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材無線搬送装置3号JMRC-C31/R31 2024年3月20日閲覧

[122] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材携帯電話機1号（電子交換装置用）JTA-T10 2024年3月20日閲覧

[123] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材携帯電話機1号（交換機2号用）JTA-T11 2024年3月20日閲覧

[124] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星単一通信携帯局装置JPRC-C1 2024年3月20日閲覧

[125] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星幹線通信システム携帯局装置JPRC-B1 2024年3月20日閲覧

[126] 朝雲新聞社装備品紹介陸上自衛隊通信・電子器材衛星幹線通信システム可搬局装置JGBY-B1 2024年3月20日閲覧

[127] 株式会社昌新製品カタログ官公庁関連事業無線相互通信中継装置(Exelis C4i) 無線相互通信中継装置1型(分離型筐体タイプ) RIU*^{[リンク切れ]}

[128] 株式会社昌新製品カタログ官公庁関連事業無線相互通信中継装置(Exelis C4i)^{[リンク切れ]}

[129] 防衛装備庁契約に係る情報の公表(中央調達分) 令和2年度月別契約情報/随意契約(基準以上)(Excelファイル)^{[リンク切れ]}

[130] 公告第武-1号調達要求番号1-02-1 -013A-HE-0001 令和2年3月9日防衛装備庁中央調達に係る公告

[131] 日本貿易振興機構(ジェトロ) 政府公共調達データベース防衛省飛行場気象観測装置GML-111-D2式

[132] 陸上自衛隊仕様書情報インターネット公開仕様書目録［通信電子器材］仕様書番号:GS-C655259E 飛行場気象観測装置 GML-111-D^{[リンク切れ]}

[防護マスク-134] 自衛隊の防護マスク・ガスマスクの歴史 2024年3月24日閲覧

[3nbc-135] 第3特殊武器防護隊HP 装備品紹介 2024年3月24日閲覧

[136] “感染症対策のエキスパート陸自の対特殊武器衛生隊のみ装備の「B-ユニット」とは？”. 乗りものニュース. (2020年1月30日). https://trafficnews.jp/post/93358 2022年5月24日閲覧。

[137] 公告第需機-361号調達要求番号1-01-1328-013AHM-2002　令和2年3月18日防衛装備庁中央調達に係る公告

[138] 契約に係る情報の公表（中央調達分）（令和元年度　月別契約情報／競争（基準以上））^{[リンク切れ]}

[139] CTスキャン検査をデリバリー可！初の災害派遣「CT診断車」、なぜ陸自に配備？ | 乗りものニュース

[注 1]

[1]

[注 2]

[注 3]

[2]

[注 4]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[注 5]

[13]

[14]

[注 6]

[注 7]

[15]

[16]

[17]

[18]

[19]

[20]

[21]

[22]

[23]

[24]

[25]

[26]

[27]

[28]

[注 8]

[29]

[30]

[31]

[注 9]

[注 10]

[32]

[33]

[34]

[注 11]

[注 12]

[35]

[36]

[37]

[注 13]

[注 14]

[38]

[注 15]

[39]

[注 16]

[40]

[注 17]

[注 18]

[注 19]

[注 20]

[注 21]

[注 22]

[42]

[注 23]

[注 24]

[43]

[注 25]

[44]

[注 26]

[注 27]

[注 28]

[注 29]

[注 30]

[45]

[46]

[47]

[48]

[49]

[50]

[51]

[52]

[53]

[54]

[55]

[注 31]

[56]

[注 32]

[注 33]

[注 34]

[注 35]

[57]

[58]

[59]

[60]

[61]

[62]

[注 36]

[注 37]

[注 38]

[63]