VTホールディングス株式会社(ブイティーホールディングス、: VT HOLDINGS Co., Ltd.)とは、愛知県名古屋市に本社を置く、自動車ディーラー持株会社である。

VTホールディングス株式会社
VT HOLDINGS Co., Ltd.
本社が入居する栄VTビル(2015年4月)
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 7593
2000年6月19日上場
名証プレミア 7593
1998年9月10日上場
略称 VTHD
本社所在地 日本の旗 日本
477-0032
愛知県名古屋市中区錦3丁目10番32号
栄VTビル 4階
北緯35度10分18.55秒 東経136度54分7.9秒 / 北緯35.1718194度 東経136.902194度 / 35.1718194; 136.902194座標: 北緯35度10分18.55秒 東経136度54分7.9秒 / 北緯35.1718194度 東経136.902194度 / 35.1718194; 136.902194
設立 1983年(昭和58年)3月22日
(株式会社ホンダベルノ東海)
業種 小売業
法人番号 5180001094556 ウィキデータを編集
事業内容 持株会社
代表者 代表取締役社長 高橋一穂
資本金 42億97百万円
(2016年3月31日現在)[1]
発行済株式総数 1億1938万1034株
(2016年3月31日現在)[1]
売上高 連結 1,464億68百万円
(2016年3月期)[1]
営業利益 連結 76億19百万円
(2016年3月期)[1]
純利益 連結 40億90百万円
(2016年3月期)[1]
純資産 連結 346億97百万円
(2016年3月期)[1]
総資産 連結 949億79百万円
(2016年3月期)[1]
従業員数 連結 2,579人
(2016年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 有限会社エスアンドアイ(資産管理会社) 11.90%
三井住友海上火災保険株式会社 6.41%
損害保険ジャパン株式会社 6.20%
(2016年3月31日現在)[1]
主要子会社 (株)ホンダカーズ東海 100%
外部リンク https://www.vt-holdings.co.jp/
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概要

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前身は中古車の無店舗販売業である。その後、新車ディーラー事業に転換したが、一店舗の利益率アップではなく、拠点数拡充による利益率アップを選択し、M&Aにより事業規模の拡大を図ってきた。

代表取締役社長の高橋一穂は、SUPER GTル・マン24時間レースでアマチュアながらプロドライバーと渡り合ったレーシングドライバーとして知られる。

沿革

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  • 1983年3月 - 株式会社ホンダベルノ東海設立[2]
  • 1997年4月 - 株式額面変更のため、株式会社ホンダオートセールスと合併[3]
  • 1998年9月 - 名古屋証券取引所2部に上場[2]
  • 2000年6月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン(現・ジャスダック)に上場[2]
  • 2003年4月 - 持株会社化し、現社名に変更[2]
  • 2005年12月 - 長野日産自動車株式会社、株式会社NNサービス及び株式会社日産塗装を子会社化[2]
  • 2006年7月 - 静岡日産自動車株式会社、PZモータース株式会社(後の静岡日産ホールディングス株式会社。2014年9月に静岡日産自動車株式会社へ吸収合併)及び静岡日産サービス株式会社(現・静岡サービス株式会社)を子会社化。同日、三河日産自動車株式会社、株式会社カーメイク岡崎および株式会社オフィスサポートセンターを子会社化[3]
  • 2009年3月 - E-FOUR ASIA株式会社の第三者割当増資を引き受け、子会社化[4]
  • 2010年7月 - グループ企業のピーシーアイがサーブの輸入権を獲得し、同年9月より輸入開始[6]
  • 2012年
    • 4月1日 - 株式会社日産サティオ埼玉を子会社化[2]
    • 12月1日 - 子会社の株式会社VTキャピタルを吸収合併[7]
  • 2014年
  • 2015年5月22日 - 東京証券取引所1部および名古屋証券取引所1部に市場変更[2]
  • 2016年
    • 4月1日 - 三盛自動車販売の全事業を譲受[10]。受け皿子会社として「モトーレン静岡」を設立。
    • 6月14日 - グループ企業のピーシーアイが、同年に予定されているフォード・モーターの日本事業撤退後、日本国内におけるフォード車の部品供給・車両保証・リコール及びユーザーへのアフターサービス業務を、同社より引き継ぐことを発表。同年10月1日より事業開始。
    • 7月1日 - 本店所在地を愛知県東海市から愛知県名古屋市中区(旧名古屋事務所所在地)に移転[11]
  • 2019年
    • 8月6日 - 北海道北見市フォルクスワーゲンアウディ正規ディーラー「光洋自動車」の全事業を譲受し、子会社化。
    • 9月20日 - 自動車用コーティングや洗車の専門店の運営等を行う企業「KeePer技研」の議決権所有割合の20.06%の株式を取得し、持分法適用関連会社化[12]
    • 10月1日 - 刈谷市のディーラー「アイカーズ」のBMW部門「アイモトーレン」を譲受。受け皿子会社として「モトーレン三河」を設立[13]
  • 2021年
    • 4月1日 イギリスの自動車メーカーであるケータハム・カーズ・グループ・リミテッドおよびその子会社2社を連結子会社化[14][15]
    • 5月28日 - KeePer技研の自己株式の買付に応募し、所有する株式の一部(議決権所有割合の3.54%)を売却。同社は持分法適用関連会社から外れるが、業務提携関係は継続する[16]
  • 2022年
    • 11月30日 - 北海道函館市のディーラー「函館トヨペット」のBMW・MINI部門「株式会社マークス」を譲受。受け皿子会社として「モトーレン道南」を設立[17]
  • 2023年7月1日 - 静岡県浜松市のBMW正規ディーラー「フジモトーレン」の全株式を取得し、子会社化[18]
  • 2024年1月1日 - 名古屋大学アメリカンフットボール部とスポンサー契約を締結[19]

関連会社

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出典

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  1. ^ a b c d e f g h i 有価証券報告書-第30期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)”. EDINET. 2016年7月21日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g 会社沿革”. VTホールディングス株式会社. 2015年11月29日閲覧。
  3. ^ a b 第33期有価証券報告書の沿革より。
  4. ^ 第27期定時株主総会招集ご通知” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2009年6月10日). 2016年7月21日閲覧。
  5. ^ 双日株式会社との業務提携に関するお知らせ” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2009年11月24日). 2016年7月21日閲覧。
  6. ^ サーブの輸入権、VTホールディングス子会社が取得”. レスポンス (2010年7月23日). 2016年7月21日閲覧。
  7. ^ VTHD 、連結子会社のVTキャピタルを吸収合併”. 日本M&Aセンター (2012年10月1日). 2016年7月21日閲覧。
  8. ^ 株式会社日産サティオ奈良の株式の取得(子会社化)に関するお知らせ” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2014年3月28日). 2014年4月2日閲覧。
  9. ^ a b 株式会社エムジーホームの子会社化に関するお知らせ” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2014年5月27日). 2014年9月4日閲覧。
  10. ^ 当社子会社による営業の譲受けに関するお知らせ” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2016年3月22日). 2016年5月3日閲覧。
  11. ^ 本店所在地の変更に関するお知らせ” (PDF). VTホールディングス株式会社 (2016年7月1日). 2016年7月21日閲覧。
  12. ^ 光洋自動車株式会社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ”. VTホールディングス株式会社. 2021年9月24日閲覧。
  13. ^ 当社子会社による営業の譲受けに関するお知らせ”. VTホールディングス株式会社. 2021年9月24日閲覧。
  14. ^ ケータハムが日本資本に! VTホールディングスがマレーシアの投資グループからケータハム・カーズを買収”. GENROQ Web. 株式会社三栄 (2021年4月8日). 2021年4月11日閲覧。
  15. ^ Caterham Cars Group Limited の株式取得(連結子会社化)に関するお知らせ”. VTホールディングス株式会社. 2021年9月24日閲覧。
  16. ^ 当社保有の KeePer 技研株式会社株式の一部売却に関するお知らせ”. VTホールディングス株式会社. 2021年9月24日閲覧。
  17. ^ 当社子会社による営業の譲受けに関するお知らせ”. VTホールディングス株式会社. 2022年12月30日閲覧。
  18. ^ VTホールディングス<7593>、ドイツ車BMW正規ディーラーのフジモトーレンを子会社化”. M&A Online. ストライク (2023年5月25日). 2023年7月4日閲覧。
  19. ^ 名古屋大学アメリカンフットボール部とスポンサー契約を締結”. VTホールディングス株式会社 (2024年1月4日). 2024年1月11日閲覧。

外部リンク

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