361度
361度、361度国際(361どこくさい、中国語: 三六一度國際有限公司、英語: 361 Degrees International Limited:香港証券取引所SEHK: 1361)は、中華人民共和国福建省晋江市を拠点とするスポーツ用品メーカーで、そのブランド「361°(スリーシックスティワン)[1]」は、近年の中国で急速に知名度を上げているスポーツ用品専門ブランドのひとつである。
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種類 | 株式会社 |
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業種 | スポーツウェア、スポーツ器具 |
設立 | 2003年 |
本社 |
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主要人物 | 丁辉煌、丁伍号 |
製品 | 運動靴、スポーツウェア、スポーツ器具、部品 |
ウェブサイト |
www |
![](http://up.wiki.x.io/wikipedia/commons/thumb/7/73/HK_SYP_361%E5%BA%A6_Degree_Internation_Taxi_Ads_Exhits_Sport_Shoe_a.jpg/240px-HK_SYP_361%E5%BA%A6_Degree_Internation_Taxi_Ads_Exhits_Sport_Shoe_a.jpg)
361度 | |
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各種表記 | |
繁体字: | 三六一度國際有限公司 |
簡体字: | 三六一度国际有限公司 |
拼音: | Sānliùyī dù guójì yǒuxiàn gōngsī |
発音: | サンリウイードゥーグオジー=ヨウシアンゴンシー |
英文: | 361 Degrees International Limited |
スローガンは「中: 多一度热爱」。
歴史
編集361°の前身企業は、1994年に設立された別克(福建)鞋業有限公司であり、2003年に社名を三六一度(福建)有限公司と改め、更に、2005年に三六一度(中国)有限公司となって、雑誌『フォーブス』中国語版(『福布斯』)によって中国で最も成長が見込まれる企業100社のひとつに選ばれた。
2009年6月30日、361度國際有限公司は、香港証券取引所に上場し、傘下に三六一度(中国)有限公司、三六一度(福建)体育用品有限公司、三六一度(廈門)工貿有限公司を収める形となった。
2012年9月28日、三六一度實業有限公司を通し、5383.56万元を投じて湾仔の香港コンベンション・アンド・エキシビション・センターのオフィス棟(灣仔會展廣場辦公大樓)の16階9室、1平方フィート当たり2.21万元、床面積2436平方フィートを購入した。
2013年10月30日、361度とフィンランドのスポーツ用品メーカーワン・ウェイ・スポーツ (One Way Sport) と組み、共同経営するスポーツのブランド「中蘭體育品牌」を設立した。このブランドは、361度傘下の361度投資とワン・ウェイ・スポーツが、それぞれ株式の70%と30%を保有している[2]。
361度は、2010年の広州アジア大会で公式スポンサーとなったのに引き続き、2014年の仁川アジア大会でも1500万ドル以上を拠出してプレステージパートナーとなり、運営スタッフやボランティアら2万人以上のユニフォームを供給するなどして注目された[3]。361度が仁川アジア大会に提供したユニフォーム類は29万点に及んだともされている[4]。また、2014年には南京ユースオリンピックの衣料スポンサーにもなっていた[5]。
2014年の報道によれば、361度は中国国内に7800店以上の店舗を構えているとされ[3]、特に中小都市に店舗配置の重点がおかれているという[5]。
同年10月22日、361度は2016年の夏季オリンピック、リオ・デ・ジャネイロオリンピックとリオ・デ・ジャネイロパラリンピックの公式ユニフォームのサプライヤーとなることが発表された。
脚注
編集- ^ “アメリカ、ヨーロッパでシェアを伸ばす『361°』(スリーシックスティワン)ブランド、シューズの日本市場での独占販売権の取得について。”. ゼット株式会社 (2020年3月3日). 2023年9月30日閲覧。
- ^ 川瀬憲司 (2013年12月6日). “フィンランド社と提携、中国の361度、スポーツ用品販売。”. 日経MJ(流通新聞): p. 7 - 日経テレコンにて閲覧
- ^ a b “アジア大会スタッフ2万人の胸に「361°」、仁川を占領した中国の服(1)”. 中央日報 (2014年9月17日). 2014年12月5日閲覧。
- ^ “アジア大会スタッフ2万人の胸に「361°」、仁川を占領した中国の服(2)”. 中央日報 (2014年9月17日). 2014年12月5日閲覧。
- ^ a b 大谷篤 (2014年11月19日). “361度国際(香港)― 増益見通しで大幅高(アジア注目銘柄)”. 日本経済新聞・朝刊: p. 9 - 日経テレコンにて閲覧