若木 (板橋区)
若木（わかぎ）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は若木一丁目から三丁目。全域で住居表示が実施されている。
| 若木 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 若木通り | |
 北緯35度46分14秒 東経139度40分24秒 / 北緯35.770647度 東経139.673433度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 志村地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 10,696 人 |
| 世帯数 | 5,942 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.528310444 km² | |
| 人口密度 | 20245.67 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0065[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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地理
編集板橋区の中央部に位置する。北で相生町、東で中台、南で上板橋、南西の一部で練馬区北町、西で西台と隣接する。町域の北辺を首都高速道路の高架橋が通じている。町域内は住宅地および中小の工場が見られる。[5]。町域は武蔵野台地成増台と荒川低地の境をなす、志村の崖線後背部に相当する。摺鉢状の谷戸地形が形成されていて、台地と低地が複雑に入り組んでいる。若木通りの国際興業バス若木三丁目停留所付近では、路上からも谷戸地形越しに東京スカイツリーが遠望できる。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、若木1-23-2の地点で40万円/m2、若木3-14-9の地点で36万4000円/m2となっている[7]。
歴史
編集沿革
編集- 1871年（明治4年）11月14日：浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。大区小区制実施。
- 1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡中台村および西台村となる。
- 1889年（明治22年）4月1日：市制町村制施行により志村と合併、東京府北豊島郡志村大字中台および大字西台となる。
- 1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区志村中台町および志村西台町となる（1943年8月1日 東京都制施行）。
- 1958年（昭和33年）：板橋区立若木小学校開校。
- 1963年（昭和38年）11月1日：住居表示実施により、志村中台町および志村西台町、（旧）上板橋町七丁目の一部地域が若木一丁目～三丁目に再編される。
- 1971年（昭和46年）：板橋区立若葉小学校開校。
- 1977年（昭和52年）8月19日：首都高速5号池袋線の北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。
- 2004年（平成16年）：若葉小学校閉校。
地名の由来
編集町内の若木小学校に由来する。児童が若木のようにすくすく育つことを願って命名された。
世帯数と人口
編集2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 若木一丁目 | 2,257世帯 | 4,214人 |
| 若木二丁目 | 2,305世帯 | 3,793人 |
| 若木三丁目 | 1,380世帯 | 2,689人 |
| 計 | 5,942世帯 | 10,696人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 10,273
|
| 2000年（平成12年）[9] | 10,134
|
| 2005年（平成17年）[10] | 10,149
|
| 2010年（平成22年）[11] | 10,163
|
| 2015年（平成27年）[12] | 10,353
|
| 2020年（令和2年）[13] | 10,532
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 4,300
|
| 2000年（平成12年）[9] | 4,460
|
| 2005年（平成17年）[10] | 4,628
|
| 2010年（平成22年）[11] | 4,853
|
| 2015年（平成27年）[12] | 4,980
|
| 2020年（令和2年）[13] | 5,240
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[14]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 若木一丁目 | 全域 | 板橋区立若木小学校 | 板橋区立中台中学校 |
| 若木二丁目 | 全域 | ||
| 若木三丁目 | 1～20番 22番、24番 26番、28番 30番 | ||
| 21番、23番 25番、27番 29番、31番 |
板橋区立志村第五小学校 | 板橋区立西台中学校 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 若木一丁目 | 87事業所 | 845人 |
| 若木二丁目 | 63事業所 | 392人 |
| 若木三丁目 | 45事業所 | 384人 |
| 計 | 195事業所 | 1,621人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 172
|
| 2021年（令和3年）[15] | 195
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 1,236
|
| 2021年（令和3年）[15] | 1,621
|
交通
編集鉄道
編集バス
編集道路
編集- 首都高速5号池袋線 - 町域内に出入口は存在しない。
- 東京都道311号環状八号線（環八通り）
- 東京都道446号長後赤塚線
施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “若木の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
- ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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