日本橋東
大阪市浪速区の町名
日本橋東(にっぽんばしひがし)は、大阪府大阪市浪速区の町名。現行行政地名は日本橋東一丁目から日本橋東三丁目。
日本橋東 | |
---|---|
北緯34度39分28.42秒 東経135度30分29.03秒 / 北緯34.6578944度 東経135.5080639度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 浪速区 |
面積 | |
• 合計 | 0.162673272 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,986人 |
• 密度 | 18,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
556-0006[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市浪速区の東部に位置。東は日本橋3丁目から5丁目、北は中央区日本橋2丁目、南は国道25号を挟んで恵美須東、東は阪神高速1号環状線を挟んで下寺にそれぞれ接する。
歴史
編集→「日本橋 (大阪市) § 歴史」、および「天王寺村」も参照
- 1872年(明治5年) 大阪南大組(のち南区)西高津新地5丁目を高津町五番丁に改編。
- 1873年(明治6年) 天王寺御蔵跡が南大組へ編入され、御蔵跡町が成立。
- 1897年(明治30年) 大阪市第一次市域拡張により、天王寺村の関西本線以北が大阪市南区へ編入される。
- 1900年(明治33年) 日本橋筋東1 - 2丁目、逢阪下之町が成立。
- 1923年(大正12年) 日本橋筋東1 - 2丁目、逢阪下之町の西部を北日東町、南日東町に改編。
- 1925年(大正14年) 区の新設により、北日東町、南日東町が新設の浪速区へ転属。
- 1943年(昭和18年) 区の境界変更により、南区高津町五番丁、御蔵跡町のそれぞれ南部が浪速区へ転属。
- 1944年(昭和19年) 浪速区御蔵跡町が御蔵跡南之町に改称。
- 1962年(昭和37年) 浪速区高津町五番丁の西部、御蔵跡南之町、北日東町、南日東町を日本橋東3 - 5丁目に改編。
- 1980年(昭和55年) 日本橋東3 - 5丁目の東部において日本橋東1 - 3丁目の現行住居表示を実施(西部は日本橋3 - 5丁目の一部となる)。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
日本橋東一丁目 | 615世帯 | 833人 |
日本橋東二丁目 | 359世帯 | 552人 |
日本橋東三丁目 | 1,033世帯 | 1,601人 |
計 | 2,007世帯 | 2,986人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 2,736人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 3,041人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 2,506人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 2,849人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 3,129人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 1,378世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 1,705世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 1,479世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 1,753世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 1,954世帯 | [9] |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
日本橋東一丁目 | 61事業所 | 484人 |
日本橋東二丁目 | 40事業所 | 421人 |
日本橋東三丁目 | 98事業所 | 983人 |
計 | 199事業所 | 1,888人 |
施設
編集- 日東公園
- 北日東ふれあい広場
- メリック日本語学校
かつて存在した施設
編集交通
編集鉄道
編集最寄り駅は 大阪市高速電気軌道 (Osaka Metro) の恵美須町駅。 阪堺電車の恵美寿町駅
道路
編集出身者
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市浪速区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “日本橋東の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。