新田正実
新田 正実（にった まさみ、1955年9月15日 - ）は、日本の実業家、公認会計士。元デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社代表執行役社長。株式会社KADOKAWA、日本電気株式会社等の監査役を務めた。
人物・経歴
編集宮城県[1]生まれ。横浜国立大学経済学部[2]を卒業後、1979年に監査法人トーマツ（現：有限責任監査法人トーマツ）に入所。
1987年から13年間デロイトトゥシュニューヨーク事務所に勤務、国際税務やM&A等で日系企業の米国進出を支援する。帰国後2001年6月より、監査法人トーマツのファイナンシャルアドバイザリー本部（現：デロイトトーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社）の本部長に就任し監査法人内のFA業務の拡大を図るためにデロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社（DTFA）を設立し、その成長をリードした[1][3]。
2009年からデロイトトーマツファイナンシャル アドバイザリー合同会社の代表執行役社長[4]に就任した。在任中は、株式会社プロパティ・リスク・ソリューションを子会社化し不動産に対するサービスを強化し[5][6]、アンカー・マネジメント株式会社をデロイト トーマツ アンカー マネジメント株式会社と社名変更し、完全子会社化した[7]。そして事業再編・再生の実行支援として、チーフリストラクチャリングオフィサーサービス（CROサービス）の提供を開始した[8]。
さらに、グローバル組織であるDeloitte Touche Tohmatsu LLPのFA Global Executive Committee Memberとして、日本におけるFAビジネスの拡大・成長を推進した。
2016年9月に、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー社長を退任した[9]。
トーマツグループ退職後は、株式会社KADOKAWA[10]、日本電気株式会社[11][12]、FWD生命保険株式会社[13][14]、株式会社サイエンスアーツ[15][16]等の社外監査役を務め[17]、新田公認会計士事務所の所長としても活動をしている[3][18]。
脚注
編集- ^ a b “Team”. カツリョクファンド. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “インターナショナルＶＩＰクラブ西麻布 ミニコンサート”. 西由起子 NISHI Yukiko. Concerts. 2024年3月29日閲覧。
- ^ a b “会社案内”. Value Advisory. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “役員の状況 - 新田正美”. IR BANK. 9468 KADOKAWA. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “デロイトトーマツFAS、株式会社プロパティ・リスク・ソリューションを子会社化。不動産に対するサービスを強化。”. コンサル業界ニュース (2014年1月6日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “デロイトトーマツコンサルティング：デロイトトーマツFAS、株式会社プロパティ・リスク・ソリューションを子会社化。不動産に対するサービスを強化。 - コンサルティング業界ニュース｜転職サービスのムービン”. www.movin.co.jp. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー、ア ンカー・マネジメントを買収”. コーポレート・アドバイザーズM&A (2014年10月20日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “デロイトトーマツアンカーマネジメント株式会社始動。事業再生のチーフリストラクチャリングオフィサー（CRO）サービスを開始”. コンサル業界ニュース (2014年10月3日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “6701 日本電気 | 役員の状況 - 新田正実”. irbank.net. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “人事、カドカワ”. 日本経済新聞 (2018年5月11日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “人事、NEC”. 日本経済新聞 (2020年3月26日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “取締役および監査役 - NEC”. 日本電気株式会社. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “人事、FWD富士生命保険”. 日本経済新聞 (2019年6月21日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “役員人事のお知らせ”. FWD富士生命保険株式会社. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “人事、サイエンスアーツ”. 日本経済新聞 (2022年10月31日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ “コーポレートガバナンス - JPX”. 株式会社サイエンスアーツ. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “新田正実”. STARTUP DB. 2024年3月29日閲覧。
- ^ “検索結果詳細”. 公認会計士等検索システム. 日本公認会計士協会. 2024年3月29日閲覧。