本項では、2011年平成23年)末から2012年(平成24年)3月にかけて日本で発生した雪害豪雪)について述べる。北海道豪雪(ほっかいどうごうせつ)、2012年豪雪(2012ねんごうせつ)などと呼ばれるが、正式名称はない。

積雪の重みで2012年2月23日に屋根が崩落した夕張市美術館

概要

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北海道東北信越近畿地方の各日本海側を中心に記録的な豪雪となった。

2012年1月には、気象庁が積雪を観測している日本全国330地点のうち、7地点で年最深積雪の記録を更新した[1]。また、北海道の岩見沢では積雪深が100年再現期待値を超え、新篠津でも100年再現期待値に近い状況が約1ヶ月半継続した[2]

2月1日、偏西風の蛇行によりジェット気流が寒気を押し込む形となり、ゲリラ豪雪となった[3]。 1日夜から奥羽本線が全面運休。フェリー大間-函館便運休、八戸-苫小牧便欠航[4]国道279号は、トラックのスリップ事故を引き金に除雪が追い付かなくなり、自動車200台が翌朝まで立ち往生、海上自衛隊に災害派遣要請が出る事態となった[5]。 2日、弘南鉄道大鰐線運休、弘南線は立ち往生。このほか大湊線津軽線が運休した[3]。 2月2日には名古屋市で15cmの積雪となるなど、太平洋側でも大雪となったところがあった。

2月26日、青い森鉄道は始発から49本運休、大湊線3本運休、十和田観光電鉄は上下20本運休[6]。 札幌青森間を運航する急行はまなすが14時間の遅れ。寝台特急トワイライトエクスプレススーパー白鳥34号も道内で足止めとなった[7]

1月14日に新潟県の2市に災害救助法が適用され、1月28日から2月4日には新潟県の10市町と青森県の2市町、長野県の5市町村に適用された[8][9]

平成23年度の大雪による死者は、平成18年豪雪における死者152人に迫る132人であった[10]

主な記録

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最深積雪

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記録的大雪となったアメダス地点
地名 積雪量(cm 日付、観測点での記録
青森市酸ヶ湯
496
(2012年(平成24年)2月28日、観測史上3位)
大蔵村肘折
413
(2012年(平成24年)2月28日、観測史上2位)
津南
357
(2012年(平成24年)2月12日、観測史上5位)
十日町
323
(2012年(平成24年)2月11日、観測史上7位)
湯沢
293
(2012年(平成24年)2月12日、観測史上6位)
尾花沢
238
(2012年(平成24年)2月4日、観測史上2位)
新篠津
213
(2012年(平成24年)1月16日、観測史上最大)
長岡
170
(2012年(平成24年)2月10日、26年ぶりの大雪)
美唄
167
(2012年(平成24年)2月17日、観測史上最大)
長井
166
(2012年(平成24年)2月4日、観測史上最大)
登別
144
(2012年(平成24年)2月26日、観測史上最大)
八雲
121
(2012年(平成24年)2月27日、観測史上最大)
主な気象官署の最深積雪(気象台・旧測候所)
地名 積雪量(cm) 日付、観測点での記録
倶知安
228
(2012年(平成24年)2月20日
高田
222
(2012年(平成24年)2月10日、26年ぶりの大雪)
岩見沢
208
(2012年(平成24年)2月12日、観測史上最大)
青森
152
(2012年(平成24年)2月19日、20日)
山形
97
(2012年(平成24年)2月4日、観測史上7位)
富山
95
(2012年(平成24年)2月17日、26年ぶりの大雪)
函館
91
(2012年(平成24年)2月27日、観測史上最大)
舞鶴
87
(2012年(平成24年)2月2日、観測史上最大)
新潟
71
(2012年(平成24年)2月17日)
彦根
47
(2012年(平成24年)2月3日、28年ぶりの大雪)

参考資料・情報

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脚注

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  1. ^ 平成23年12月後半から平成24年2月初めにかけての低温と大雪について” (PDF). 気象庁. 2017年5月16日閲覧。
  2. ^ 原田裕介、上田真代、松下拓樹、松澤勝. “北海道における平成24年豪雪による道路の雪害状況の特徴” (PDF). 東北地方整備局. 2017年5月16日閲覧。
  3. ^ a b 東奥日報、2012年2月3日、20面
  4. ^ 東奥日報、2012年2月2日夕刊、3面
  5. ^ 東奥日報2012年2月2日、1面
  6. ^ 東奥日報2012年2月27日、1面、21面
  7. ^ 東奥日報2012年2月28日
  8. ^ 災害救助法の適⽤状況”. 内閣府. 2018年2月13日閲覧。
  9. ^ 平成24年魚沼地域豪雪の記録”. 新潟県 (2012年). 2017年5月22日閲覧。
  10. ^ 平成22年度、23年度の大雪の被害概況と課題” (PDF). 国土交通省 (1012年6月19日). 2017年5月22日閲覧。