川崎三郎

ジャーナリスト

川崎 三郎(かわさき さぶろう、1864年6月7日元治元年5月4日) - 1943年昭和18年)5月12日)は、日本の明治・大正期のジャーナリスト文筆家歴史家茨城県出身。水戸藩士、川崎長蔵胤興たねよしの三男の子として生まれる。は紫山を多用、他に剣外がある。

概要

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水戸藩士の子として生まれたが、水戸弘道館は、1872年(明治5年)に閉校になり、学制発布後も水戸にはしばらく中等教育機関が存在せず、川崎は近代教育を受ける機会に恵まれなかった。彼は旧藩学の伝統を継承しようとする私塾、自強館(自強社、または自彊舎とも表記される)で学んだ[1]。17歳頃、1880年(明治13年)頃に上京。短期間、大蔵省勤めの後、ジャーナリズムに転じる。徴兵逃れのため「東京曙新聞」の編集者で経営者でもあった岡本武雄の親戚の家を継いで、北村の姓を名乗った。その後、大阪の大東日報社で記者となる。 大東日報は、立憲帝政党の機関誌として出発したのに、政府との間で齟齬が生じ、補助金を打ち切られ、立憲帝政党も1883年9月に解党したので、すぐに経営難に陥った。1891年(明治24年)国権主義を掲げる「経世新報」を創刊。1901年(明治34年)には立憲政友会の機関誌だった「中央新聞」の主筆になる。1905年(明治38年)「信濃毎日新聞」の主筆。

著述家として

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この間、彼は新聞記者としてだけでなく、著述家としても世に出る決意を固め、その第一作『新帝国策』は満23歳のときの出版である。第二作は、『東洋策』である。いずれも1888年(明治21年)刊行。前者は、国威的政治小説の先駆的作品で、後者は東洋経綸策の提示で、形式は違うが内容は関連している。列強、特に露に対する危機意識と彼独自の情勢判断に基づき、国内では立憲主義的な能動的君主政治を実現し、対外的には対露提携策(日露仏同盟)を外交の基軸とし、朝鮮併合日清戦争とそれに続く日清同盟を実現し、東亜諸国が提携して、欧州列強と対抗するというのが川崎の構想であった[2]。その後、博文館の出版企画に参加して、著述家、史論家としての才能を世に知られるようになった。代表的な仕事としては、『万国歴史全書』(1889年~1890年刊行)のうち、『支那帝国史』上下巻、『印度史・亜細亜小国史』、『土耳機史・亜細亜古国史』[3]、『魯国史』、『日耳蔓史』[4]、『欧州列国史』の7冊を執筆した。さらに『万国百傑伝』全12冊(1890年~1891年)の企画を一人で担当。これは140人余りの世界的な偉人の伝記集成である。この後、『西南戦史』と『戊辰戦史』を1893年と1894年全巻に出版。特に『西南戦史』は、『増訂西南戦史』(博文館、1900年)、『西南記伝』(黒龍会本部、1909年~1911年、著者名はない)と改訂を重ねて彼の代表作となった。

政治活動

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こうした著述活動の一方で彼は天佑侠を後援し、黒龍会創設に参画。日中戦争が始まると大東亜共栄圏の確立に力を注いだ[5]。その他、徳富蘇峰を中心とした『公爵桂太郎伝』『公爵山県有朋伝』(全3巻、6分冊で2016年、周南市のマツノ書店から復刻版が刊行)の編纂に参加。徳富蘇峰とは『日本国民史』執筆の手伝いもしている。

著作

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  • 川崎三郎『新帝国策』興文社 1888年(明治21年)
  • 松井広吉・川崎紫山編『日本百傑伝』全12冊 博文館 1891-1893年(明治24-26年)
  • 川崎紫山『戊辰戦史』全12冊 博物館 1894年(明治27年)(復刻 マツノ書店 2012年)
  • 川崎三郎『朝鮮革新策』博文館 1894年(明治27年)
  • 川崎三郎『独佛戦史/万国戦史第1編』博文館 1896年(明治29年)
  • 池宗墨著; 川崎三郎編『王道経綸論集』大東亜協会 1941年(昭和16年)
  • 川崎三郎『日記より見たる乃木将軍』興文社 1942年(昭和17年)
  • 川崎三郎『大西郷と大陸政策』興文社 1942年(昭和17年)
  • 徳川光圀[撰] ; 川崎紫山訳註『譯註大日本史』大日本史普及会編 1964年(昭和39年)
  • 川崎三郎『西南戦史』大和学芸図書 1977年(昭和52年)
  • 池宗墨著 ; 川崎三郎校『孔子論』ゆまに書房 2021年(令和3年)

脚注

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  1. ^ 大谷正 (2011.10). 「歴史書と『歴史』の成立ー『西南記伝』の再検討ー(1). 89. 専修人文論集. p. 51 
  2. ^ 大谷正 (2011.10). 「歴史書と『歴史』の成立ー『西南記伝』の再検討ー(1). 89. 専修人文論集. p. 52 
  3. ^ 土耳機は、「トルコ」、著者北村三郎という表記もあるが、前述の通り川崎のことである
  4. ^ 日耳蔓は、読みは「ゼルマン」でドイツのこと。
  5. ^ 川崎紫山”. コトバンク. 2022年5月12日閲覧。