小樽築港駅

北海道小樽市にある北海道旅客鉄道の駅

小樽築港駅(おたるちっこうえき)は、北海道小樽市築港にある北海道旅客鉄道(JR北海道)函館本線である。駅番号S13電報略号タコ事務管理コードは▲130117[4][5]

小樽築港駅
南口駅舎(2018年9月)
おたるちっこう
Otaruchikkō
S14 南小樽 (2.1 km)
(3.1 km) 朝里 S12
地図
所在地 北海道小樽市築港1番4号
北緯43度10分51.1秒 東経141度1分40.1秒 / 北緯43.180861度 東経141.027806度 / 43.180861; 141.027806座標: 北緯43度10分51.1秒 東経141度1分40.1秒 / 北緯43.180861度 東経141.027806度 / 43.180861; 141.027806
駅番号 S13
所属事業者 北海道旅客鉄道(JR北海道)
所属路線 函館本線
キロ程 256.2 km(函館起点)
電報略号 タコ
駅構造 橋上駅
ホーム 1面2線
乗車人員
-統計年度-
[* 1][注 1]2,008人/日(降車客含まず)
-2022年-
開業年月日 1910年明治43年)11月21日[1]
備考
テンプレートを表示
小樽築港駅
おたるちっこう
Otaru-Chikkō
(3.2 km) 浜小樽
所属事業者 日本国有鉄道(国鉄)
所属路線 函館本線貨物支線
キロ程 0.0 km(小樽築港起点)
開業年月日 1932年昭和7年)7月1日[3]
廃止年月日 1984年(昭和59年)2月1日[3]
テンプレートを表示

防波堤など小樽港の港湾工事基地とするために開業した駅であり、かつては操車場(貨物ヤード)・機関区を擁する大規模な駅であった[6]。現在は操車場跡地が商業施設などとして再開発され、特別快速・快速「エアポート」、快速「ニセコライナー」が停車する。

本項では、駅周辺にある日本貨物鉄道(JR貨物)のコンテナ集配基地(オフレールステーション)である小樽築港オフレールステーション(小樽築港ORS)についても記載する。

歴史

編集
 
1976年の小樽築港駅と小樽機関区、周囲約1.75 km範囲。下側を走るのが本線で、左が小樽駅方面。右下カーブの頂点に当駅の駅舎と島式ホーム1面2線がある。駅舎側は貨物ホームとして使用され、小樽寄りに引込線が3本敷かれている。既に石炭船積駅としての役目は終わっており、海上桟橋の基礎や構内配線はまだそのまま残されているが、左上では現在の勝納埠頭の埋立が始まっており、かつての貯炭ヤードには土木資材が置かれている。また右側の港湾設備には多くの木材が浮かび、木材取扱いが主要になっている。機関区は半円以上閉じた大きな扇形車庫が残り、その外側を左端に向けて浜小樽駅への貨物支線が敷かれている。機関庫の上の青い屋根の建家は小口貨物取扱い上屋で、右端の青い屋根は車扱貨物の上屋であった。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

駅構造

編集

島式ホーム1面2線を有する橋上駅。鉄骨2階建となる駅舎デザインはJR北海道と姉妹提携しているデンマーク国鉄(DSB)との共同で決定し、襖・障子をイメージとして上部をガラス張り、下部を石造りとした近代的なデザインとなっている[13]。総工費13億円のうち7億円を小樽市が負担した[13]

小樽駅が管理し、北海道ジェイ・アール・サービスネットが駅業務を行う業務委託駅である。みどりの窓口自動券売機話せる券売機[2]自動改札機エレベーターエスカレーター設置。駅の南北を自由連絡通路(マリンロード)で結んでいる。

かつて小樽築港機関区のあった駅の北西に、保線車両・除雪車両の留置線や資材基地が置かれている。「C62ニセコ」運転当時は、C62 3はここで整備され運転に向かっていた。

のりば

編集
番線 路線 方向 行先
1 函館本線 上り 小樽倶知安方面
2 下り 札幌新千歳空港岩見沢方面

(出典:JR北海道:駅の情報検索

小樽築港オフレールステーション

編集

JR貨物のコンテナ集配基地で、小樽築港駅の西側1 kmほどの場所にある。ここでは12 ftコンテナのみを取り扱っている。貨物列車の代替のトラック便札幌貨物ターミナル駅との間に1日4往復運行する。

国鉄分割民営化前の1986年(昭和61年)11月に小樽築港駅での貨物の取扱いが廃止された。同時に小樽築港コンテナセンターが設置され、トラック代行輸送が開始された。その後、2006年(平成18年)4月に、コンテナセンターからオフレールステーションに改称した。

利用状況

編集

乗車人員の推移は以下の通り。年間の値のみ判明している年度は日数割で算出した参考値を括弧書きで示す。出典が「乗降人員」となっているものについては1/2とした値を括弧書きで乗車人員の欄に示し、備考欄で元の値を示す。

また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。

乗車人員推移
年度 乗車人員(人) 出典 備考
年間 1日平均 JR調査
1920年(大正09年) 100,434 (275.2) [18]
1921年(大正10年) 106,522 (291.8)
1922年(大正11年) 101,692 (278.6)
1923年(大正12年) 121,321 (331.5)
1924年(大正13年) 157,941 (432.7)
1925年(大正14年) 186,973 (512.3)
1926年(昭和1年) 188,016 (515.1)
1927年(昭和2年) 197,699 (540.2)
1928年(昭和3年) 203,034 (556.3)
1929年(昭和4年) 205,255 (562.3)
1930年(昭和5年) 137,449 (376.6)
1931年(昭和6年) 112,780 (308.1)
1932年(昭和7年) 98,459 (269.8)
1934年(昭和9年) 96,150 (263.4)
1935年(昭和10年) 100,089 (273.5)
1936年(昭和11年) 108,347 (296.8)
1937年(昭和12年) 105,410 (288.8)
1948年(昭和23年) 273,872 (750.3)
1949年(昭和24年) 385,543 (1056.3)
1950年(昭和25年) 360,425 (987.5)
1951年(昭和26年) 397,177 (1085.2)
1952年(昭和27年) 371,557 (1018.0)
1953年(昭和28年) 327,938 (898.5)
1954年(昭和29年) 288,394 (790.1)
1955年(昭和30年) 241,473 (659.8)
1956年(昭和31年) 209,033 (572.7)
1957年(昭和32年) 218,665 (599.1)
1958年(昭和33年) 241,856 (662.6)
1959年(昭和34年) 245,000 (669.4) [19][注 2] 以下、年間値は千人単位のものを人換算
1960年(昭和35年) 275,000 (753.4)
1961年(昭和36年) 266,000 (728.8)
1962年(昭和37年) 245,000 (671.2)
1963年(昭和38年) 254,000 (694.0)
1964年(昭和39年) 302,000 (827.4)
1965年(昭和40年) 312,000 (854.8)
1966年(昭和41年) 320,000 (876.7)
1967年(昭和42年) 315,000 (860.7)
1968年(昭和43年) 341,000 (934.2)
1969年(昭和44年) 321,000 (879.5)
1970年(昭和45年) 261,000 (715.1)
1971年(昭和46年) 257,000 (702.2)
1972年(昭和47年) 488,000 (1337.0)
1973年(昭和48年) 453,000 (1241.1)
1974年(昭和49年) 233,000 (638.4)
1975年(昭和50年) 246,000 (672.1)
1976年(昭和51年) 257,000 (704.1)
1977年(昭和52年) 249,000 (682.2)
1978年(昭和53年) 247,000 (676.7) [19][20]
1979年(昭和54年) 258,000 (704.9) [19]
1980年(昭和55年) 263,000 (720.5)
1981年(昭和56年) 266,000 (728.8)
1982年(昭和57年) 273,000 (747.9)
1983年(昭和58年) 280,000 (765.0)
1984年(昭和59年) 281,000 (769.9)
1985年(昭和60年) 282,000 (772.6)
1986年(昭和61年) 285,000 (780.8)
1987年(昭和62年) 264,000 (721.3)
1988年(昭和63年) 283,000 (775.3)
1989年(平成元年) 299,000 (819.2)
1990年(平成02年) 326,000 (893.2)
1991年(平成03年) 335,000 (915.3)
1992年(平成04年) 381,000 (1043.8)
1993年(平成05年) 430,000 (1178.1)
1994年(平成06年) 432,000 (1183.6)
1995年(平成07年) 430,000 (1174.9)
1996年(平成08年) 404,000 (1106.8) 同年小樽築港駅周辺地区再開発事業基盤整備着手
1998年(平成10年) 550,000 (1506.8) [* 2]
1999年(平成11年) 1,518,000 (4147.5) 新駅舎開業、マリンロード開業、「マイカル小樽」開業。
2000年(平成12年) 1,325,000 (3630.1)
2001年(平成13年) 1,219,000 (3339.7)
2002年(平成14年) 1,026,000 (2811.0)
2003年(平成15年) 987,000 (2696.7) [* 3]
2004年(平成16年) 968,000 (2652.1) [* 4]
2005年(平成17年) 955,000 (2616.4) [* 5]
2006年(平成18年) 945,000 (2589.0)
2007年(平成19年) 929,000 (2538.3)
2008年(平成20年) 913,000 (2501.4)
2009年(平成21年) 887,000 (2430.1)
2010年(平成22年) 869,000 (2380.8) [* 6]
2011年(平成23年) 855,000 (2336.1)
2012年(平成24年) 879,000 (2408.2)
2013年(平成25年) 918,000 (2515.1) [* 7]
2014年(平成26年) 923,000 (2528.8)
2015年(平成27年) 915,000 (2500.0)
2016年(平成28年) 903,000 (2474.0) [* 8]
2017年(平成29年) 913,000 (2501.4)
2018年(平成30年) 919,000 (2517.8) [* 9]
2019年(令和元年) 893,000 (2439.9) [* 10]
2020年(令和02年) 585,000 (1602.7) [* 11]
2021年(令和03年) 626,000 (1715.1) [* 1]
2022年(令和04年) 733,000 (2008.2)

駅周辺

編集
 
ウイングベイ小樽(2012年6月)

1980年昭和55年)の日本国有鉄道(国鉄)貨物ヤード機能廃止による遊休地を有効活用するため[21]、小樽市は小樽築港駅周辺地区の土地利用の見直しを決定し[22] 、魅力あるウォーターフロントを創出するために土地区画整理事業「小樽築港駅周辺地区土地区画整理事業」(ふるさとの顔づくりモデル土地区画整理事業)を行い、小樽築港駅も南北の駅前広場と自由通路、新駅舎の建設が決まり[21]、1999年(平成11年)に完成した。駅舎は自由連絡通路(マリンロード)によって「ウイングベイ小樽」に直結している。新日本海フェリー「小樽フェリーターミナル」までは車で約5分の距離に位置している。南口は駅前に「小林多喜二住居跡」碑や国道5号があるほか、北海道小樽水産高等学校への最寄口になっている。

バス路線

編集

駅南側の国道5号上に「小樽築港駅」停留所、北側のウイングベイ小樽側に「ぱるて築港」停留所がある。

隣の駅

編集
北海道旅客鉄道(JR北海道)
函館本線
特別快速「エアポート
南小樽駅 (S14) - 小樽築港駅 (S13) - 手稲駅 (S07)
快速「エアポート」
南小樽駅 (S14) - 小樽築港駅 (S13) - (一部朝里駅 (S12)) - 手稲駅 (S07)
快速「ニセコライナー」・普通
南小樽駅 (S14) - 小樽築港駅 (S13) - 朝里駅 (S12)

かつて存在した路線

編集
日本国有鉄道(国鉄)
函館本線(貨物支線)
小樽築港駅 - (貨)浜小樽駅

脚注

編集

注釈

編集
  1. ^ 小樽市統計書にあるデータは1,000人単位で掲載されており、数値は(年間の利用客数*1,000)/365で計算。うるう年は/366で計算している。
  2. ^ 『小樽市史』第10巻には単位の記載が欠落しているが、年間乗客数を千人単位で表したものと推測されるため、本表ではそのようにみなす。

出典

編集
  1. ^ a b c d e 停車場変遷大事典、814頁
  2. ^ a b 指定席券売機/話せる券売機|駅・鉄道・旅行|JR北海道- Hokkaido Railway Company”. 北海道旅客鉄道. 2024年2月19日閲覧。
  3. ^ a b c d 停車場変遷大事典、825頁
  4. ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、215頁。doi:10.11501/1873236https://doi.org/10.11501/18732362022年12月10日閲覧 
  5. ^ 日本国有鉄道旅客局(1984)『鉄道・航路旅客運賃・料金算出表 昭和59年4月20日現行』。
  6. ^ a b 交通新聞 2010年7月5日
  7. ^ 鉄道院告示第103号、官報第8217号(1910年11月10日)』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  8. ^ 札幌工事局70年史 昭和52年発行 P555 小樽水陸連絡設備計画表、P556 小樽築港駅石炭積上設備略図。
  9. ^ “日本国有鉄道公示第145号”. 官報. (1982年2月27日) 
  10. ^ 「国鉄、あすから道内41駅で業務合理化」『日本経済新聞日本経済新聞社、1984年3月30日、地方経済面/北海道、1面。
  11. ^ 「JR北海道、委託8駅を直営に。」『日本経済新聞日本経済新聞社、1984年3月24日、地方経済面/北海道、1面。
  12. ^ 築港地区再開発地域*3月8日に4車線供用”. フォト北海道(道新写真データベース). 北海道新聞社 (1999年1月29日). 2017年5月26日閲覧。[リンク切れ]
  13. ^ a b c 鉄道ジャーナル』第33巻第5号、鉄道ジャーナル社、1999年4月、87頁。 
  14. ^ JR小樽築港駅*新駅舎ほぼ完成*26日から業務スタート”. フォト北海道(道新写真データベース). 北海道新聞社 (1999年2月23日). 2017年5月26日閲覧。[リンク切れ]
  15. ^ マイカル小樽 あすオープン(2の2)*アクセスも充実”. フォト北海道(道新写真データベース). 北海道新聞社 (1999年3月10日). 2017年5月26日閲覧。[リンク切れ]
  16. ^ “初乗り買って定期券で下車 「キセル乗車」逃さない! 防止システム稼働へ 自動改札機設置の37駅で JR北海道” 北海道新聞 (北海道新聞社): p31. (1989年2月27日 朝刊)
  17. ^ 沿革|会社概要”. 北海道ジェイ・アール・サービスネット. 2021年2月13日閲覧。
  18. ^ 小樽市史』 4巻、小樽市、1961年9月10日、708-710頁。doi:10.11501/9570536https://dl.ndl.go.jp/pid/9570536 
  19. ^ a b c 小樽市史』 10巻、小樽市、2000年2月15日、784頁。doi:10.11501/9572267https://dl.ndl.go.jp/pid/9572267 
  20. ^ 藤田, 稔 編『国鉄全駅大事典』藤田書店、1980年4月30日、812頁。doi:10.11501/12065814https://dl.ndl.go.jp/pid/12065814 
  21. ^ a b 坂本眞一「北海道における駅周辺整備とまちづくり」(PDF)『運輸政策研究』、運輸総合研究所、2002年、7-8頁、2017年5月26日閲覧 
  22. ^ 金田孝之、近藤健雄、桜井慎一、宇於崎泰寛「港湾再開発における公民共同に関する実証的研究」『土木学会論文集B3(海洋開発)』第70巻第2号、土木学会、2014年、3-4頁、doi:10.2208/jscejoe.70.I_1332017年5月24日閲覧 
  23. ^ a b 小樽市内路線図”. 北海道中央バス. 2021年5月3日閲覧。
  24. ^ 路線バス | 小樽方面”. ジェイ・アール北海道バス. 2021年5月23日閲覧。
小樽市統計書
  1. ^ a b 小樽市統計書 令和5年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2020年). 2024年6月19日閲覧。
  2. ^ 小樽市統計書 平成15年版” (PDF). 小樽市. p. 78. 2004年8月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  3. ^ 小樽市統計書 平成16年版” (PDF). 小樽市. p. 78. 2005年12月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  4. ^ 小樽市統計書 平成21年版” (PDF). 小樽市. p. 80. 2010年7月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  5. ^ 小樽市統計書 平成22年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2010年). 2016年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月6日閲覧。
  6. ^ 小樽市統計書 平成25年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2013年). 2018年2月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月6日閲覧。
  7. ^ 小樽市統計書 平成28年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2016年). 2020年8月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月6日閲覧。
  8. ^ 小樽市統計書 平成30年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2018年). 2019年4月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年4月22日閲覧。
  9. ^ 小樽市統計書 令和元年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2019年). 2021年4月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月16日閲覧。
  10. ^ 小樽市統計書 令和2年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2020年). 2022年1月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月28日閲覧。
  11. ^ 小樽市統計書 令和3年版” (PDF). 小樽市. p. 78 (2022年3月). 2022年10月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年11月27日閲覧。

報道発表資料

編集
  1. ^ 駅番号表示(駅ナンバリング)を実施します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2007年9月12日。オリジナルの2007年9月30日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20070930015220/http://www.jrhokkaido.co.jp/press/2007/070912-3.pdf2014年9月6日閲覧 
  2. ^ Kitacaサービス開始日決定について』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2008年9月10日。オリジナルの2008年9月13日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20080913103748/https://www.jrhokkaido.co.jp/press/2008/080910-1.pdf2015年6月12日閲覧 

参考文献

編集
  • 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』(初版)JTB、1998年10月1日。ISBN 978-4-533-02980-6 

関連項目

編集

外部リンク

編集