大越 成徳(おおこし なりのり)は明治時代日本外交官リヨン領事ロンドン総領事代理、上海総領事、ブラジル駐箚弁理公使兼総領事、アルゼンチン駐箚公使を歴任した。

おおこし なりのり

大越 成徳
バルセルナ万博理事官時、地元紙による肖像画
生誕 大越千太郎
安政2年12月5日1856年1月12日
武蔵国豊島郡江戸四谷東京都新宿区
死没 1923年大正12年)7月2日
東京府東京市麻布区広尾町75番地(東京都港区南麻布五丁目10番32号付近)
国籍 日本の旗 日本
出身校 外務省洋語学所
職業 外交官
配偶者 カーメン・アギーレー
子供 貞蔵、稲子、広男
大越貞五郎、三代(保)
受賞 フランスレジオンドヌール勲章シュヴァリエスペインイサベル女王勲章スペイン語版エンコミエンダ・デ・ヌメロ
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生涯

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生い立ち

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安政2年12月5日(1856年1月12日)、江戸幕府蔵奉行大越貞五郎の長男として江戸四谷に生まれる[1]。幼名は千太郎[1][2]。幼くして幕府が倒れたため、家は困窮し、路上に家財や絵を売って糊口を凌いだ[1]

父は学問に理解がなかったが、洋学を修めた母の影響で[1]旧暦明治4年9月に外務省洋語学所に入学し、フランス語を学んだ[2]。明治5年7月より外務省翻訳掛別席出勤を経て、新暦1873年(明治6年)4月に外務省出仕となり、8月に延遼館滞在中のイタリア王国王族の通弁、1875年(明治8年)7月にはデンマーク使節接遇掛を務めた[2]

渡欧

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1876年(明治9年)5月に在英国公使館附書記一等見習に任命され[2]、翌6月に南条文雄笠原研寿の留学組とともに横浜港より出港、赴任[3]森有礼公使の下で関税自主権の回復を目指したが[4]、1878年(明治11年)ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンジェボンズに経済学を学び、保護貿易に疑問を抱くようになった[3]

1879年(明治12年)12月に三等書記生、1881年(明治14年)8月に書記生となる[2]。1882年(明治15年)4月に依願帰国、8月に依願免本官。以後、准判任の外務省御用掛として公信局勤務、朝鮮事務掛に任じられた[2]

1883年(明治16年)4月、再び書記生として在ロンドン領事館在勤を被命[2]。1885年(明治18年)12月、在リヨン領事としてフランスへ転任[2]、1887年(明治20年)3月にバルセロナ万国博覧会理事官[5]、1888年(明治21年)2月にはパリ万国博覧会事務官[6]に任命された。1889年(明治22年)暇を得て6月に帰国[7]。 

1889年(明治22年)『外国貿易拡張論』を著し自由貿易を主張、これが『東京経済雑誌』において評価され[8]、以降度々同誌に寄稿するようになった。

1891年(明治24年)3月に在ロンドン領事[9]、6月に総領事代理を被命[10]。1892年(明治25年)の倫敦日本協会創立に尽力した[1]

上海転任と帰国

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1893年(明治26年)11月、在上海領事となり[11]、1894年(明治27年)3月に総領事となった[12]金玉均暗殺事件では、総理衙門洪鐘宇上海共同租界への引き渡しを要求した。

1894年(明治27年)8月1日に日清戦争開戦の報を受け、11日上海より退去[13]。11月に上海在勤を解かれ[14]、12月に横浜税関長に任じられた[15]

南米勤務

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アルゼンチン駐箚公使時

1899年(明治32年)3月にブラジル駐箚弁理公使兼総領事に任命の上[16]リオ・デ・ジャネイロ在勤を命じられ[17]、7月にペトロポリスに着任[3]、1902年(明治35年)4月にはアルゼンチン駐箚を兼任[18]

当時政府はブラジル移民の可能性を模索しており、大越も調査を行ったが、コーヒー価格の暴落による恐慌を目の当たりにし、反対の報告を行った[19]。ブラジルでは日本拉丁協会を設立するなど広い交友関係を築き[1]、妻(Carmen Aguirre、スペイン・イギリス混血)によれば、南米駐在中が生涯で最も幸福だったという[20]

1903年(明治36年)12月11日に依願免本官並兼官[21]。1904年(明治37年)11月には日露戦争外債募集のため、末松謙澄に従いロンドンへ渡った[22]

晩年は麻布区広尾町75番地に隠居したが、健康を害し、1923年(大正12年)7月2日午前10時死去した[23]

栄典

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位階

勲章

外国勲章佩用允許

著書

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家族

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脚注

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  1. ^ a b c d e f g h i 志立(1926)「序文」
  2. ^ a b c d e f g h i 書記生大越成徳領事ニ任シ仏国在勤被命ノ件 (PDF) 」国立公文書館デジタルアーカイブ
  3. ^ a b c 井上(2003) p.35-38
  4. ^ 「阪谷男爵の欧米漫遊を送りて」
  5. ^ 『官報』1887年3月11日「叙任及辞令」
  6. ^ 『官報』1888年2月18日「叙任及辞令」
  7. ^ 『官報』1889年7月2日「彙報・官庁事項」
  8. ^ 『東京経済雑誌』第20巻第499号、1889年12月7日 p.762
  9. ^ 『官報』1891年3月30日「叙任及辞令」
  10. ^ 『官報』1891年6月27日「叙任及辞令」
  11. ^ 『官報』1893年11月13日「叙任及辞令」
  12. ^ 『官報』1894年3月31日「叙任及辞令」
  13. ^ 在清帝国公使、領事館撤回ノ件」 アジア歴史資料センター Ref.B07090536600 
  14. ^ 『官報』1894年11月17日「叙任及辞令」
  15. ^ 『官報』1895年1月4日「叙任及辞令」
  16. ^ 『官報』1899年3月14日「叙任及辞令」
  17. ^ 『官報』1899年3月17日「叙任及辞令」
  18. ^ 『官報』1902年5月1日「叙任及辞令」
  19. ^ 入江(1942) p.23-28
  20. ^ a b c Okoshi (1926)
  21. ^ 『官報』1903年12月12日「叙任及辞令」
  22. ^ a b c d e 藤井(1977) p.34-35
  23. ^ a b c 東京朝日新聞』1923年7月3日朝刊 p.6
  24. ^ a b 『官報』第4651号「叙任及辞令」1899年1月4日。
  25. ^ 『官報』1893年7月4日「叙任及辞令」
  26. ^ 『官報』第3704号「叙任及辞令」1895年11月1日。
  27. ^ 『官報』第5995号「叙任及辞令」1903年6月27日。
  28. ^ 『官報』1890年3月6日「叙任及辞令」。
  29. ^ 『官報』1890年6月27日「辞令」。
  30. ^ 『官報』1896年11月2日「叙任及辞令」。
  31. ^ a b c d e f g h i 志立(1926)「大越高橋両家系図」
  32. ^ 川路(1903) p.702

参考文献

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