坂上弘
坂上 弘(さかがみ ひろし、1936年2月13日 - 2021年8月16日)は、日本の小説家。日本芸術院会員。位階は従四位。
誕生 |
1936年2月13日 東京府東京市赤坂区 |
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死没 |
2021年8月16日(85歳没) 千葉県 |
国籍 | 日本 |
最終学歴 | 慶應義塾大学文学部哲学科 |
活動期間 | 1955年 - 2021年 |
ジャンル | 小説 |
文学活動 | 内向の世代 |
代表作 |
『ある秋の出来事』(1959年) 『早春の記憶』(1971年) 『初めの愛』(1980年) 『優しい碇泊地』(1991年) 『田園風景』(1992年) |
主な受賞歴 |
中央公論新人賞(1959年) 芸術選奨新人賞(1981年) 読売文学賞(1992年) 芸術選奨(1992年) 野間文芸賞(1992年) 川端康成文学賞(1997年) 旭日中綬章(2019年) |
デビュー作 | 『息子と恋人』(1955年) |
来歴・人物
編集東京府東京市赤坂区生まれ。父は三重県四日市市の出身で当時日本銀行に勤務。母は埼玉県入間郡出身。
1942年、赤坂区立青南国民学校へ入学。1943年父の転勤により熊本市立白川国民学校に編入学。1946年青南小学校に戻る。
1948年、父の転勤により、鹿児島市立清水中学校へ入学。父の転勤で再び上京。1950年港区立青山中学校に編入学。1951年東京都立日比谷高等学校へ入学。1954年慶應義塾大学文学部哲学科へ入学。1960年理研光学工業(現・リコー)に入社。
慶大在学中1955年春「三田文学」の編集担当であった山川方夫に小説を書くように勧められ、「息子と恋人」を「三田文学」に発表。同作はこの年上半期芥川賞候補作となった。当時19歳で、いわゆる10代候補の先駆けとされた。1959年に「ある秋の出来事」で中央公論新人賞を受賞(芥川賞候補作)。リコー勤務を続けながら作家活動を行い、サラリーマン作家といわれた。
1961年には自身が描き下ろした小説「ある休暇」を、自らが脚本を担当して東京放送(現:TBSテレビ)「東芝日曜劇場」にてドラマ化し(制作はRKB毎日放送が担当)放映された[1]。
また1977年、後藤明生、高井有一、古井由吉と共に季刊同人誌「文体」を創刊。「内向の世代」の作家の一人である。
1995年10月リコーを退社、顧問に就任。同月、慶應通信株式会社(現、慶應義塾大学出版会)取締役社長に就任(2007年から会長)。2004年4月紫綬褒章受章。2006年6月日本文藝家協会理事長に就任(2010年6月まで)。2008年12月日本芸術院会員。慶應義塾評議員。2011年日本近代文学館理事長。2019年11月旭日中綬章受章[2][3]。
受賞歴
編集著書
編集- 『ある秋の出来事』中央公論社 1960 のち文庫
- 『澄んだ日』河出書房新社 1960
- 『野菜売りの声』河出書房新社 1970
- 『早春の記憶』新潮社 1971 のち集英社文庫
- 『朝の村』冬樹社 1971
- 『新鋭作家叢書 坂上弘集』河出書房新社 1972
- 『百日の後』講談社 1972 のち文芸文庫
- 『枇杷の季節』講談社 1974 のち文庫
- 『藁のおとし穴』河出書房新社 1974
- 『結末の美しさ』冬樹社 1974
- 『優しい人々』河出書房新社 1976 のち講談社文庫
- 『遅い帰りの道で』旺文社文庫 1978
- 『遠い国・遠い言葉』小沢書店 1979
- 『故人』平凡社 1979 のち講談社文芸文庫(山川方夫の死を描いたもの)
- 『初めの愛』講談社 1980 のち文庫
- 『遠足の秋』平凡社 1980
- 『私の旅行鞄から ソヴェト紀行』講談社 1983
- 『杞憂夢』講談社 1984
- 『突堤のある風景』福武書店 1989
- 『優しい碇泊地』福武書店 1991
- 『田園風景』講談社 1992 のち2008年講談社文芸文庫
- 『残照の山を降りて』講談社 1995
- 『台所』新潮社 1997
- 『啓太の選択』講談社 1998
- 『近くて遠い旅』中央公論新社 2002
- 『眠らんかな』講談社 2003
百科事典
編集『世界大百科事典』の「山川方夫」の項目を執筆した。
脚注
編集- ^ “ある休暇”. テレビドラマデータベース. 2021年8月17日閲覧。
- ^ 『官報』号外第151号、2019年11月3日
- ^ “秋の叙勲、柄本明さんら4113人 伊達忠一氏に桐花大綬章”. 日本経済新聞 (2019年11月3日). 2023年1月20日閲覧。
- ^ "作家の坂上弘氏死去". 時事ドットコム. 時事通信社. 17 August 2021. 2021年8月17日閲覧。
- ^ "「内向の世代」代表する作家の一人、坂上弘さんが死去…「優しい碇泊地」で読売文学賞". Yomiuri ONLINE. 読売新聞社. 17 August 2021. 2021年8月17日閲覧。
- ^ 『官報』第583号、令和3年9月28日