坂ノ下 (鎌倉市)
神奈川県鎌倉市鎌倉地域にある大字
坂ノ下（さかのした）は神奈川県鎌倉市鎌倉地域にある大字。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済み区域[5]。
| 坂ノ下 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度18分26秒 東経139度31分59秒 / 北緯35.307283度 東経139.533086度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 鎌倉市 |
| 地域 | 鎌倉地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,198 人 |
| 世帯数 | 515 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.26 km² | |
| 人口密度 | 4607.69 人/km² |
| 郵便番号 | 248-0021[3] |
| 市外局番 | 0467（藤沢MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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地理・歴史
編集地名の由来は、『新編相模国風土記稿』によると鎌倉七口の一つである極楽寺坂切通の坂下にあることによる[6]。吾妻鏡には記載がなく戦国時代からの呼称と考えられ、徳川家康が関東に移封になってから天領になり、村名も江戸時代に記録がなされている[注釈 1]。旧高旧領取調帳では64石余とされている。
明治22年（1889年）の町村制により西鎌倉村に属し、明治27年に鎌倉町坂ノ下となる。昭和47年（1972年）2月1日の住居表示により、長谷の一部を含めて新町名「坂ノ下」となる。
地価
編集住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、坂ノ下28-2の地点で21万3000円/m2となっている[7]。
世帯数と人口
編集2023年（令和5年）9月1日現在（鎌倉市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 坂ノ下 | 515世帯 | 1,198人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 1,320
|
| 2000年（平成12年）[9] | 1,148
|
| 2005年（平成17年）[10] | 1,219
|
| 2010年（平成22年）[11] | 1,326
|
| 2015年（平成27年）[12] | 1,253
|
| 2020年（令和2年）[13] | 1,262
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 464
|
| 2000年（平成12年）[9] | 452
|
| 2005年（平成17年）[10] | 475
|
| 2010年（平成22年）[11] | 520
|
| 2015年（平成27年）[12] | 505
|
| 2020年（令和2年）[13] | 553
|
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年7月時点）[14][15]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 鎌倉市立稲村ケ崎小学校 | 鎌倉市立御成中学校 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 坂ノ下 | 55事業所 | 361人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 52
|
| 2021年（令和3年）[16] | 55
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 368
|
| 2021年（令和3年）[16] | 361
|
施設
編集寺社・旧跡
編集その他
編集脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数（国勢調査基準・各月・平成13年～）” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年（2022年）版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ “坂ノ下の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- ^ a b 新編相模国風土記稿 坂之下村.
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
参考文献
編集- 奥富敬之 『鎌倉史跡事典』 新人物往来社 1999
- 三浦勝男編 『鎌倉の地名由来辞典』 東京堂出版 2005
- 「山之内庄坂之下村」『大日本地誌大系』 第40巻新編相模国風土記稿5巻之96村里部鎌倉郡巻之28、雄山閣、1932年8月。NDLJP:1179240/31。
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