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ジェンダー

性別に関する社会的規範と性差
曖昧さ回避 この項目では、社会的・心理的性別について説明しています。英語で "gender" と呼ぶ言語学上の性については「性 (文法)」を、その他の用法については「性」をご覧ください。

ジェンダー（英: gender）は、生物学的な性（英: sex）とは異なる多義的な概念であり、性別に関する社会的規範と性差を指す[1]:499。性差とは、個人を性別カテゴリーによって分類し、統計的に集団として見た結果、集団間に認知された差異をいう[1]:500[2]:409。ジェンダーの定義と用法は年代によって変化する[1][2]。ジェンダーという概念は、性別に関して抑圧的な社会的事実を明らかにするとともに、ジェンダーを巡る社会的相互作用をその概念自身を用いて分析するものである[1][2]。

→生物学的性別に関しては性別を参照

語源と用法

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生物の雄と雌を示すジェンダー・シンボル（性別記号）。それぞれ火星と金星を表す惑星記号に由来する。

語源はラテン語: "genus"（産む、種族、起源）である。共通の語源を持つ言葉として"gene"（遺伝子）、"genital"（生殖の）、フランス語: genre（ジャンル）などがある。「生まれついての種類」という意味から転じて、性別のことを指すようになった。

この生物学的性のイメージを基にして、20世紀初頭には[要出典]、"gender"[要出典]はフランス語などにおける有性名詞の性による分類ないし分類クラスをさす文法的な用語として用いられるようになっていた。

英米語におけるgenderには、以下のような用法がある。

  1. 言語学における文法上の性のこと。
  2. 生物一般における生物学的性のこと（「性 (生物学)」）。雌雄の別。
  3. 医学・心理学・性科学の分野における「性の自己意識・自己認知」のこと。性同一性。
  4. 社会科学の分野において、生物学的性に対する、「社会的・文化的に形成された性」のこと。男性性・女性性、男らしさ・女らしさ。
  5. 社会学者のイヴァン・イリイチの用語で、男性と女性が相互に補完的分業をする本来的な人間関係のあり方。イリイチはその喪失を批判している。
  6. 電子工学・電気工学の分野におけるコネクターの嵌め合い形状（オスとメス）の区別のこと。プラグとジャック、雄ネジと雌ネジなど。

1950年代から1960年代にかけ、アメリカの心理学者・性科学者ジョン・マネー John Money、精神科医ロバート・ストラー Robert Stoller らは、身体的な性別が非典型な状態の性分化疾患の研究において、その当事者に生物学的性別とは別個にある男性または女性としての自己意識、性別の同一性があり、臨床上の必要から「性の自己意識・自己認知（性同一性）」との定義で “gender” を用いた[2]:408[3][4]。1960年代後半から “gender identity” とも用いられた（以降も医学・性科学では “gender (identity)” は「性の自己意識・自己認知（性同一性）」の定義で用いられており、後の社会学において定義される意味とは異なる）。

1970年代[2]:408より、一部の社会科学の分野において"gender"は生物学的性よりもむしろ社会的性の意味で用いられるようになった。しかし1970年代の時点では、"gender"と"sex"をどのような意味で用いるかについての合意は存在しなかった。たとえば1974年版の"Masculine/Feminine or Human"というフェミニストの本においては、「生得的なgender」と「学習されたsex role（性的役割）」という現代とは逆の定義がみられている。しかし同著の1978年の版ではこの定義が逆転している。1980年までに、大半のフェミニストは"gender"は「社会・文化的に形成された性」を、"sex"は「生物学的な性」として使用するようになった[5]。このように、社会科学の分野においてジェンダーという用語が社会・文化的性別のこととして用いられ始めたのは比較的最近のことであることが分かる。

現在、英語圏では、"gender"は生物学的な性も社会的な性も指す単語として用いられる。前者の場合、単に「sex」の婉曲あるいは公的な表現として使用されていることになる。例えば、女子のスポーツ競技において、生まれつきの性別を確認するために染色体検査が行われることがあるが、これを指す用語として英語ではジェンダーベリフィケーション（英語: gender verification）という用語を用いる。

複数の英英／英和辞書において"gender"は、第一に「言語学的性（文法上の性）」として、第2に、古くから使われてきた「生物学的性別（sex）」として記述されている（出典：ジーニアス英和辞典、ウェブスターの辞書）。それらに続き、社会科学の分野において用いられる「社会的・文化的役割としての性」という意味の語として記述がなされることがある（出典：英語版ウィキペディア）。「言語学的性」とは、例えば男性を代名詞で「"he"、女性を"she"と分けて表記するようなことである。「生物学的性（sex）」とは、ロングマン現代英英辞典によれば、「the fact of being male or female（男性または女性であることの事実）」と説明され、「male（男性）」は「子供を産まない性」、「female（女性）」は「子供を産む性」と定義される。またヒト以外の動物の雌雄を記述する場合にも用いられる。「社会的文化的役割としての性」とは、その性（sex）から想起される「男らしさ」「女らしさ」といった様々な特徴のことである。

ジョーン・W・スコットの著書『ジェンダーと歴史学』によれば、近年、欧米の社会学において、"gender"という用語はほとんど（7割程度）の場合、「女性」と同義で使用されている（例："gender and development" 女性とその経済力向上）。

日本において、ジェンダーという言葉が社会的に認知されたのは1990年代である[6]:81。『男女行動計画2000年プラン』では、ジェンダーは不平等を指摘し、それを是正する文脈で用いられるようになった[6]:83。ジェンダーは「ジェンダー・フリー」という表現に用いられることによって、性別二分法システム、性別カテゴリー自体の打破を視野に入れている[6]:84。ジェンダーの用法の広がりとともに、ジェンダー概念についての確認と捉え直しが必要になってきている[6]:84。

社会的・文化的性の意識の変化

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第二次世界大戦の間、輸送機の部品を作るために工場で労働する女性。

社会と同様に、「ジェンダー」（ここでは社会的・文化的性としての意味）は絶えず変化する。また、国家総力戦となった第二次世界大戦時の連合国および枢軸国では、男性が徴兵され戦場に出向いている間、女性が工場労働に従事することになり、その後に労働力として社会参加することの大きなきっかけとなった。

ジェンダーと社会

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科学

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歴史的には、科学は男性が追求するものとして描かれており、女性の参加には非常に大きな障害があった[7]。19世紀に大学が女性の入学を許可した後であっても、依然として大部分の女性は家政学、看護学、発達心理学などの特定の科学分野に降格させられた[8]。また、女性はよく退屈な低賃金の仕事を割り当てられ、キャリアアップの機会を拒否されてきた[8]。こうした行為は、女性は生まれつき、創造性、リーダーシップ、知性が必要な仕事よりも、集中、忍耐、手先の器用さが必要な仕事により向いている、というステレオタイプによって正当化されることが多かった[8]。こうしたステレオタイプは現代には払拭されたが、たとえば物理学などの権威ある「ハードサイエンス」などの分野では、女性はいまだに過小評価されており、高いランクのポジションを持てる可能性は低い[9]。国連の持続可能な開発計画目標 5などのグローバル・イニシアティブは、この状況の是正を試みている[10]。

→「科学における女性（英語版）」も参照

生物学

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→詳細は「性 (生物学)」を参照
 
オス(右)とメスのショウジョウバエ D. melanogaster。 メスは二本のX染色体の存在により決定される。

人間だけでなく、動物、植物、昆虫などの性（英語: sex）を表現するために用いる。性交との混同を避ける為に、生物学の分野では意識的に用いる必要があったからである。このため、欧米では一般でもジェンダー（gender）は、性（sex）と同義の言葉として婉曲的に用いられるようになった。生物学者は、研究対象が生物学的に雄であるか雌であるかを表現する為にジェンダー（gender）という用語を使う[要出典]。

スポーツ選手の生物学的な性別検査（スポーツにおける性別確認を参照）は英語で「ジェンダーヴェリフィケイション（gender verification）」と呼ばれ、人間の生物学的な「男女の産み分け」を「ジェンダーセレクション（英語: gender selection）」と呼ぶ[要出典]。また、昆虫の雌雄を判断し、より分けることを「雌雄判別（英語: gender selection）」と呼ぶ[11]。

教育格差

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→「女子教育」も参照

性別が理由で教育を受けられない場合も多く、学校に通えない女子児童・生徒が2018年時点で世界中に約1億3200万人（約5人に1人）いると推定されている[12]。この背景には貧困や児童婚、教育環境などがあるとされ、SDGsにおいても開発途上国での女子教育の推進を掲げている。

また、国際的な学習到達度テスト（PISA）では女子の点数の方が男子の点数よりも高い傾向にある一方で[13][14]（性差#学力差も参照）、大学進学率は男子の方が高い傾向にある。例えば2021年度の日本の四年制大学進学率は、男子が57.4%だったのに対して女子は51.3％であった[15]。この背景にも、所得水準の他に進路指導におけるジェンダー格差が指摘されている[16]。また、大学入試において女性差別的な不正入試が行われることもある。

→「2018年に発覚した医学部不正入試問題」も参照

軍隊

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軍隊において兵士が男性のみである国家が比較的多く、徴兵制であれば義務が、志願制であれば権利が、女性にはないことが多い。

→「徴兵制度 § 女性兵士の徴兵」も参照

宗教

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キリスト教
世界人口の4割を占めるキリスト教では、神が男性であるというイメージが保持されている。かつては神の使者たる天使も成人男性の姿でイメージされていたが、近世以降は赤子や女性のイメージで描かれることも多い。カトリックやオーソドクスでは聖職者の特定の地位になることが男性にしか許されていない。プロテスタントでは女性の教職者が認められている教派が多い。
仏教
大乗仏教では、仏陀は男性であるとの主張が法華経の一節の解釈から生じており女性は成仏しないが来世に男性として輪廻すれば、成仏する可能性があるとの考えが一部存在する。また、法華経という経典において、法華経の功徳で、女性が今生で男性に変化して成仏する場面が説かれている（変成男子）。
上座部仏教では、あくまで悟りを目的としており成仏を目的としていない。経典で複数の女性が在家、出家を問わずに涅槃に到達しており（阿羅漢果という）仏が必ず男であるなどという大乗仏教の考えは大乗仏教の異端性を示すものとして捉えられている。
神道
日本の神道では、明治以降は最高神が女性である天照大神とされている。また、国産みは男性神・イザナギと女性神・イザナミの共同で行なわれている。
道教
道教では、陰と陽はそれぞれ女性と男性の属性であり、女性は月に、男性は太陽に支配されていると考えられている。

国際連合・持続可能な開発目標

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ジェンダーの平等は、持続可能な開発のための2030アジェンダを構成する17のグローバル目標の一つであり、また、そのターゲット5.cにおいてジェンダー平等の促進が謳われている[17]。

ジェンダー・ハラスメント

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ジェンダー・ハラスメントとは、ジェンダーにまつわるハラスメントであり、人を男／女という枠組みで捉え、それぞれの役割を設定したり、その役割を他者に期待したりする行為などを含む。被害者の心身に深刻な悪影響を与えうるものであり、ジェンダー・ハラスメントの防止が求められている[18]。

関連文献

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脚注

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  1. ^ a b c d 『現代社会学事典』見田宗介、弘文堂、東京、2012年。ISBN 978-4-335-55148-2。OCLC 820689382。 
  2. ^ a b c d e 日本社会学会社会学事典刊行委員会 編『社会学事典』丸善出版、2010年。ISBN 978-4-621-08254-6。 
  3. ^ 中村美亜　「新しいジェンダー・アイデンティティ理論の構築に向けて—生物・医学とジェンダー学の課題」『ジェンダー＆セクシュアリティ』　国際基督教大学ジェンダー研究センタージャーナル、2006年12月31日。
  4. ^ 山内俊雄　「性同一性障害とは—歴史と概要」『Modern Physician 25-4　性同一性障害の診かたと治療』　新興医学出版社、2005年（2005年4月15日発行）、367–368頁。
  5. ^ 「ジェンダー」という言葉について
  6. ^ a b c d 舘かおる「ジェンダー概念の検討」『ジェンダー研究』第1号、お茶の水女子大学ジェンダー研究センター、1998年。 
  7. ^ Schiebinger, Londa (2001). Has Feminism Changed Science?. 25 (2nd ed.). Cambridge, Mass.: Harvard University Press. 1171–5. doi:10.1086/495540. ISBN 978-0-674-00544-0. PMID 17089478 
  8. ^ a b c Sheffield, Suzanne Le-May (2006). Women and Science: Social Impact and Interaction. New Brunswick, NJ: Rutgers University Press. pp. 129–134. ISBN 978-0-8135-3737-5 
  9. ^ Eisenhart, Margaret A.; Finkel, Elizabeth (1998). Women's Science: Learning and Succeeding from the Margins. 84. Chicago: University of Chicago Press. 34–36. Bibcode: 2000SciEd..84..793A. doi:10.1002/1098-237X(200011)84:6<793::AID-SCE6>3.0.CO;2-K. ISBN 978-0-226-19544-5. https://archive.org/details/womenssciencelea0000eise/page/34 
  10. ^ “Sustainable Development Goal 5: Gender equality” (英語). UN Women. 2020年9月23日閲覧。
  11. ^ カイコ幼虫の斑紋による雌雄性の判別
  12. ^ “【世界の女子教育】女の子が学校に通えない3つの原因”. World Vision. 2022年3月19日閲覧。
  13. ^ “PISA RESULTS FROM PISA 2018”. OECD. 2021年12月13日閲覧。
  14. ^ “OECD 生徒の学習到達度調査（PISA）2018年調査国際結果の要約”. 国立教育政策研究所. 2021年12月13日閲覧。
  15. ^ “ハードルを越えて進学した女性たちの手応え データでみる都道府県のジェンダー平等（2）後編”. 47NEWS. 株式会社全国新聞ネット (2022年3月18日). 2022年3月19日閲覧。
  16. ^ “女子の大学進学「東京7割」「鹿児島3割」これって公平? データでみる都道府県のジェンダー平等（2）前編”. 47NEWS. 株式会社全国新聞ネット (2022年3月17日). 2022年3月19日閲覧。
  17. ^ “「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を採択する国連サミット”. 外務省. 2016年11月30日閲覧。
  18. ^ 『職場で使えるジェンダー・ハラスメント対策ブック――アンコンシャス・バイアスに斬り込む戦略的研修プログラム』現代書館、2023年、1-189頁。 

関連項目

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外部リンク

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