アディダス
アディダス(Adidas AG、"adidas")は、靴、衣類、アクセサリーのデザイン・製造を行うドイツの多国籍企業。ヨーロッパでは最大のスポーツウェアメーカーであり、世界ではナイキに次ぐ第2位。
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![]() ヘルツォーゲンアウラッハのアディダス工場 | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
本社所在地 |
![]() バイエルン州 ミッテルフランケン ヘルツォーゲンアウラハ |
設立 | 1949年8月18日 |
業種 | その他製品 |
事業内容 | スポーツ用品の製造販売 |
代表者 | カスパー・ローステッド(CEO) |
売上高 | 212億3400万(ユーロ)(2021年)[1] |
営業利益 | 19億8600万ユーロ(2021年)[1] |
純利益 | 14億9200万ユーロ(2021年)[1] |
総資産 | 221億3700万ユーロ(2021年)[1] |
従業員数 | 61,401人 (2021年)[1] |
外部リンク |
adidas-group |
沿革
編集- 1900年 - アディダスの創始者であるアドルフ・ダスラーがドイツのニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラハで、靴職人の息子として誕生。
- 1920年 - ニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラッハで、兄ルドルフ・弟アドルフのダスラー兄弟が靴製造の会社「ダスラー兄弟商会」を設立、主にルドルフが販売、アドルフが生産を担当した[2]。
- 1933年 - ダスラー兄弟がナチス党に加入し国家社会主義自動車軍団のメンバーとなる[3]。アドルフはヒトラーユーゲント「スポーツ課」にも所属した[4]。ダスラー兄弟商会はドイツ国防軍調達の靴会社で最大手になった[注釈 1]。
- 1943年 - 靴工場が対戦車砲工場として使用されるようになった[5]。
- 1945年 - 戦後、米軍が兵器製造に使用された靴工場を解体しかけたが、アドルフの妻の嘆願により解体を免れた[6]。
- 1948年 - 兄弟の意見対立により「ダスラー兄弟商会」を解消、アドルフはアディダス社を設立した[2]。社名の「アディダス」はアドルフの愛称「アディ」と「ダスラー」をつなげたもの[2]。なお、兄ルドルフはアウラハ川の対岸にRUDA社を設立。これが翌年、プーマ社となった。川を挟んで両社は地域を含めた競争に発展、親がどちらに勤めているかで入学する小学校が決まり、サッカーの試合ではそれぞれの靴を履いて対戦した[2]。
- 1951年 - フィンランドのスポーツブランドカルフより3本線(スリーストライプ)の登録商標の権利譲渡を受ける。
- 1965年 - テニスシューズ「ハイレット」を発表。これが後の「スタンスミス」となった。
- 1970年 - オールレザーのバスケットシューズ、「スーパースター」発表。
- 1970年以降、アドルフの息子であるホルスト・ダスラーが実権を握り始める。ホルストはスポーツ広告代理店インターナショナル・スポーツ・アンド・レジャー(ISL)を電通と共同で設立し、フアン・アントニオ・サマランチ(第7代IOC会長)やジョアン・アヴェランジェ(第7代FIFA会長)、プリモ・ネビオロ(第4代IAAF会長)らといったスポーツ界の大物達と太い人脈を持ったことなどから、後の近代オリンピックやFIFAワールドカップといった大規模なスポーツイベントの商業化に大きな影響を与えたとされる[7]。また、これによりスポーツ界全般においても大きな力を持つようになった。この時期、アディダスは売上高で世界一のスポーツ用品メーカーであった。
- 1978年 9月7日 - アドルフ・ダスラーがエルランゲンで死去。78歳[8]。
- 1987年 4月10日 - ホルスト・ダスラーが51歳で病死した。アドルフの娘たちとホルストの息子たちとの間での経営権争いもあり、アディダスの経営は迷走を始めた。
- 1990年 - フランス人実業家ベルナール・タピが株式の過半を取得、経営権を握る。これによりダスラー家とアディダスとの資本関係はほぼ消滅した。この頃、アディダスはナイキ、リーボックに次ぐ業界3番手に転落していた。
- 1993年 - 銀行団主導でフランス人実業家の「ロベール・ルイ・ドレフュス」が経営権を握る。ドレフュスのもとでアディダスは黒字化、復活を果たした。
- 1995年 - フランクフルト証券取引所に上場。
- 1997年 - ウインタースポーツ用品メーカーのサロモンを買収。世界ナンバー2のスポーツ用品メーカー、アディダス−サロモングループになる。これによりテーラーメイドゴルフを傘下とする。
- 1998年 - 2月、日本法人が設立し、ノーマン・フォスター設計の矢来町のビルに入居(旺文社と入れ替わり)。
- 2005年 - リーボック株を取得し、リーボックをグループに加える。10月25日、フィンランドのスポーツ用品メーカー、アメアスポーツコーポレーションにサロモン部門を売却。
- 2015年 - ラッパーのカニエ・ウェストとのコラボレーションライン「YEEZY」をスタートさせる[9]。(現在販売は終了。以下のレーベルを参照。)
- 2017年 - テーラーメイドゴルフを含むゴルフ部門(アパレル及びシューズ事業を除く)を投資会社に売却[10]。
- 2023年1月1日、カスパー・ローステッドCEOの後任として、プーマのビョルン・グルデンがCEOに就任[11]。 なおグルデンの就任まではハーム・オルマイヤーCFOが同社を率いる予定[11]。
ロゴの種類
編集3本線はアディダスの登録商標であるため[12]、ロゴ扱いとなり2000年代のある時期からテニスの4大大会などにおいて、ウェアの3本線の大きさ(長さ)の制限がなされている[13][14]。この3本線は、1951年にフィンランドのスポーツブランドカルフから約1600ユーロとウィスキー2本で使用権を買ったもの。
主な製品
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- スーパー・スター
- スタン・スミス
- カントリー
- ガゼル/ガッツレー
- サンバ
- フォーラム
- BW army
- キャンパス
- NMD
- ニッツアー
- オレゴン
レーベル
編集- adidas ADVENTURE (アディダス・アドベンチャー)
- 1990年代初頭にアディダスのアウトドアラインとして日本から登場したブランド。後にドイツのアディダスでも製造されるようになった。ロゴは「adidas ADVENTURE」の文字のみ。
- adidas originals (アディダス・オリジナルス)
- トレフォイルロゴを用いた復刻シリーズ。
- adidas skateboarding (アディダス・スケートボーディングス)
- 通称:adidas SB。adidas originalsの中のスペシャルラインとして2006年に初登場した。トレフォイルロゴを使用している。「アディダス・スケートチーム」に所属するストリートスケーターたち(MARK GONZALEZ、DENIS BUZENITZ、TIM O'CONNOR、SILAS BAXTER-NEALなど)のために作られたが、一般に向けても少量のみ販売となった。
- Y-3 (ワイ・スリー)
- adidas neo (アディダス・ネオ)
- 旧表記:adidas NEO。若者向けのレーベル。表記が「adidas NEO」だった頃は、グローブロゴを用いていた。また、エースが販売しているアディダスの鞄やバッグパックにも、「adidas neo」のロゴがあしらわれている。
- adidas SLVR (アディダス・シルバー)
- 若者向けのレーベルで、銀色を使ったアイテムを主に生産している。当初はグローブロゴを用いていた。
- YEEZY adidas Originals by KANYE WEST (イージー・アディダス・オリジナルス・バイ・カニエ・ウェスト)
- adidas × Parley (アディダス × パーリー)
- リサイクルした海洋プラスティックでできた、海洋環境保護団体「パーリー・フォー・ザ・オーシャン(Parley for the Oceans)」とのコラボレーション。2015年に発表。
特別モデル
編集アディダスジャパン株式会社
編集種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒106-0032 東京都港区六本木1丁目9番10号 アークヒルズ仙石山森タワー |
設立 | 1998年(平成10年)2月19日 |
業種 | その他製品 |
法人番号 | 9011101026296 |
事業内容 | アディダス・リーボックブランド製品の販売とその付帯事業 |
代表者 | 羽柴慶彦(代表取締役) |
資本金 | 4億9,900万円 |
従業員数 | 2,231人(2022年3月時点) |
外部リンク | http://adidas-group.jp/ |
1998年2月の設立時は、旺文社と入れ替わりに旺文社本社ビルに入居した。
日本でのアディダスブランドはそれまで販売代理店として兼松スポーツ(兼松の子会社)、デサントなどが請け負っていた。1990年代初頭からはアディダスのアウトドアラインとして「アディダス・アドベンチャー」というブランドが日本で登場している(後にドイツのアディダスでもこのラインは製造されるようになった)。そして1998年(平成10年)、直営日本法人が設立された。
不祥事・社会問題
編集労働問題
編集1998年(平成10年)のFIFAワールドカップフランス大会の公式試合球「トリコロール」をパキスタンの工場で10歳未満の子供達の手で作らせていたことが発覚、UNICEFとILOは、1日12-16時間ずつ指紋が消え去るほどにして皮切れを綴らせた行為は深刻な児童虐待だと結論を出した上で、アディダスに巨額の児童保護基金を出させ公開釈明させた。
独占禁止法違反
編集2011年(平成23年)4月12日、同社商品「イージートーン」の安売り禁止を小売店に強制したとして、アディダスジャパンが私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)違反(再販売価格の拘束)の疑いで、公正取引委員会の立ち入り検査を受けた[18]。同委員会は2012年(平成24年)3月2日に、同社に対し独占禁止法違反で排除措置命令を出した[19]。
個人情報漏洩
編集2011年(平成23年)5月19日、契約しているサッカー選手が来店した情報を、東京都銀座店の店員がTwitterで流出させたとして当該社員から事情聴取をしたうえで公式サイトで謝罪した[20]。
関連項目
編集- TBWA\CHIAT\DAY(担当広告代理店)
- アディダスによる歴代FIFAワールドカップ公式試合球
- RUN D.M.C.
- リーボック・ジャパン
- アディダスグランプリ
- ラグビーニュージーランド代表 (オールブラックス) - 公式ラグビーウェアサプライヤー。その他、スーパーラグビー (チーフス・クルセイダーズ等)やジャパンラグビートップリーグ(サントリー・神鋼等)等、多くのラグビーチームの公式サプライヤーとなっている。
- コンチネンタル - 当社のスポーツシューズにはコンチネンタルが開発したアウトソール素材が使われている。
- デサント - 現・伊藤忠系の日本のスポーツウェアメーカー。かつては同社の国内総代理店であったが、経営不振等を理由に業務提携解消。
- モルテン - サッカーボールの開発・生産を委託している。
- ウイニングイレブン(後のeFootball)
- DECA SPORTA - ハドソンのスポーツゲームシリーズ。アディダスとタイアップしており、ゲーム中にもアディダスのロゴが表示される。
- コーセー - コラボレーション企画として男性用化粧品「adidas skin protection」を販売。
- arena - ホルスト・ダスラーによって興された水着ブランド。再建後自社で水着展開するようになりグループから切り離される一方、日本におけるアディダスブランド使用権を失ったデサントに見返りとしてアジア太平洋での事業展開権が与えられた。
- エース - スポーツバッグの開発・生産を委託しているメーカーの一つ。
- ABCマート - アディダスブランドの一部スポーツシューズを限定販売。
- シーシェパード - アディダスがパートナーシップを結ぶ環境保護団体「PARLEY FOR THE OCEANS/パーレイ・ フォー・ジ・オーシャンズ」(海洋プラスチック・プログラム/通称:Parley)のパートナーであり、アディダスとコラボしたスニーカーの制作にも、非合法の密漁船を追跡して回収した刺し網を、素材として提供することで関わった[21]。
脚注
編集- 注釈
- 出典
- ^ a b c d e “FINANCIAL HIGHLIGHTS 2021 (IFRS)”. Adidas. 2023年2月22日閲覧。
- ^ a b c d フジテレビトリビア普及委員会『トリビアの泉〜へぇの本〜 1』講談社、2003年。
- ^ Smit, Barbara (2007). Pitch Invasion: Adidas, Puma and the Making of Modern Sport. Penguin. ISBN 978-0-14-102368-7
- ^ Karlsch, Rainer; Kleinschmidt, Christian; Lesczenski, Jörg & Sudrow, Anne (2018) (ドイツ語). Unternehmen Sport: Die Geschichte von adidas. Siedler Verlag. p. 41. ISBN 978-3-641237035
- ^ Karlsch, Rainer; Kleinschmidt, Christian; Lesczenski, Jörg & Sudrow, Anne (2018). Unternehmen Sport: Die Geschichte von adidas. Siedler Verlag. p. 65. ISBN 978-3-641237035
- ^ “Shoes and Nazi Bazookas: The Prehistory of Adidas and Puma”. Der Spiegel (4 March 2009). 5 August 2012閲覧。
- ^ 「特集 SPORTS&MONEY 稼いで悪いか!」 Sportiva 2003年8月号
- ^ 訃報欄『朝日新聞』1978年(昭和53年)9月9日朝刊、13版、23面
- ^ 「【総力特集】 ADIDAS YEEZY BOOST の全貌に迫る」『SNKRS TOKYO』2018年10月30日。2018年10月30日閲覧。
- ^ テーラーメイドを485億円で米投資会社に売却 アディダスが発表 - GDO・2017年5月11日
- ^ a b RIVER, CREEK & (2022年11月9日). “アディダス、新たなCEOとしてプーマのCEOを任命”. WWDJAPAN. 2022年11月9日閲覧。
- ^ 連邦国際専利商標事務所
- ^ アディダス、ロゴへの規定で4大大会を訴える - tennis365.net、2006年4月26日
- ^ 「JTA公式国内大会でのアディダス三本線の件」
- ^ “カニエ・ウェストさんのSNSアカウント凍結 反ユダヤ投稿受け”. ライブドアニュース. 2022年10月10日
- ^ “反ユダヤ発言のカニエ、アディダスが関係解消 資産2200億円失う”. フォーブス・ジャパン. 2022年10月26日
- ^ アディダス フットウェアラボ(2017年12月19日閲覧)
- ^ 「アディダスジャパンに立ち入り=人気運動靴の価格拘束容疑-公取委」 時事通信2011年4月12日付
- ^ アディダスジャパンに排除命令…靴の価格拘束で 読売新聞 2012年3月2日
- ^ アディダスジャパン、契約選手の情報流出を謝罪 社員がTwitterに書き込み 毎日新聞 2011年5月20日付
- ^ “アディダス、 PARLEY FOR THE OCEANS とともに国連の気候変動イベントにてサステナビリティ・イノベーションを発表” (PDF) (2015年6月29日). 2016年2月24日閲覧。
外部リンク
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