TOKYO HEADLINE
TOKYO HEADLINE（トウキョウヘッドライン）は、株式会社ヘッドラインが発行する無料のタブロイド新聞（フリーペーパー）である。紙面では、ニュース・スポーツ・音楽・ライブ・東京カルチャー・芸術・舞台などエンタメを中心とした様々な情報を掲載している。 2022年4月現在の配布ラックは東京タワーのみとなっている。かつての配布エリアは都内23区中心で主要駅構内（都営地下鉄、ゆりかもめ、りんかい線やヘアサロン、カフェ、CDショップ・レンタル店（HMV/TSUTAYA等）、飲食店など1400カ所に専用ラックを設置していた。 2002年に「HEADLINE TODAY」の名で創刊した当時は日刊だったが、同年11月に現題に改題し週刊発行となり、2013年5月から隔週発行、2017年9月から月刊（第2月曜日発行）、2022年1月から季刊に移行している。短期間での週刊化にあたっては実績がなく広告主からの出稿が見込めなかったこと、既存の駅売店への影響を恐れた多くの鉄道事業者から配布ラックの設置を断られたこと、記事配信は有料紙を優先し配信を断られたことといった事情が挙げられる。 [1]
| TOKYO HEADLINE | |
|---|---|
 TOKYOHEADLINEのロゴ | |
| 種類 | 季刊 1月、4月、7月、10月の各10日 |
| サイズ | タブロイド判 |
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| 事業者 | ヘッドライン |
| 本社 | 東京都 |
| 代表者 | 代表取締役社長 一木広治 |
| 創刊 | 2002年7月 |
| 言語 | 日本語 |
| 価格 |
1部 無料 |
| 発行数 | 15万部（2021年） |
| ウェブサイト | https://www.tokyoheadline.com/ |
| 株式会社ヘッドライン HEADLINE Inc. | |
| 本社所在地 |
 日本〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷2-9-6 バルビゾン3 403号室 |
| 事業内容 | 時事に関する報道、論説を掲載する新聞の制作、発行及び販売。各種新聞、出版物及びその他印刷物の作成、発行及び販売。音楽、美術、スポーツ等の各種イベント事業の企画運営、映画、ビデオ等の企画制作、販売。《出版物》『TOKYO HEADLINE』（首都圏15万部・月刊時代）『TOKYO HEADLINE ENTERTAINMENT EDITION』（全国のピザーラ流通経路を利用30～50万部/不定期発行） |
| 設立 | 2002年4月 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 資本金 | 6,680万円 |
| 決算期 | 8月 |
| 主要株主 |
株式会社井上ビジネスコンサルタンツ 株式会社産業経済新聞社 株式会社電通 浅野秀則 株式会社アサツー ディ・ケイ 合同会社KIリミテッド |
| 外部リンク | https://www.tokyoheadline.com/ |
概要
編集東京発信のエンターテイメントフリーペーパー。表紙にはAKB48やEXILEなどの芸能人を起用している。
ニュースからスポーツ、映画や音楽などのエンタメ情報など多彩なコンテンツを持つ。
ニュースについては、「TOKYO[5weeks]TOPICS」というコーナーで二週間前から三週間後のニュースをダイジェストでまとめている。また「NEWS HEADLINE」で目で見るニュースや気になるキーワードの解説、話題を集めた発言など、日常で使えるニュースを掲載。エンタメでは、著名人のインタビュー記事や芸能人のコラムを掲載している。
TOKYO FMで放送中のJAPAN MOVE UPに番組一社提供をしておりその旨もコラムになっている。
過去の表紙例（著名人）
編集- 大谷ノブ彦 - Vol.663 2016年03月28日
- 舛添要一 Vol.635 2015年01月26日
- 三遊亭兼好 Vol.633 2014年12月21日
- 有村架純 Vol.631 2014年11月23日
- テイラー・スウィフト Vol.631 2014年11月23日
- 新垣結衣 Vol.629 2014年10月27日
- 岩田剛典 Vol.628 2014年10月12日
- 伊勢谷友介 Vol.623 2014年08月03日
- スザンヌ Vol.623 2014年08月03日
- 石田純一 Vol.618 2014年05月25日
- 多部未華子 Vol.613 2014年03月16日
- EXILE ATSUSHI Vol.602 2013年10月13日
- 桐谷美玲 Vol.601 2013年09月30日
- 谷原章介 Vol.570 2012年10月29日
現在のコラムニスト
編集脚注
編集- ^ “フリーペーパーの意義とその可能性―多様化するメディアの中で― 野口和樹 地域文化政策研究第５号”. 高崎経済大学地域政策学部友岡研究室 (2010年3月1日). 2021年1月24日閲覧。