TO熊カード(ツーユーカード)は、かつて熊本市交通局路面電車(熊本市電)、九州産交バス・産交バス、熊本電鉄バス熊本バス熊本都市バスの各バス路線で相互に利用できたプリペイドカードである。

それまで発売されていた県内共通回数券の代替として1998年(平成10年)3月30日に導入された。愛称名は一般公募により決められたものである。

発売券種

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一般用

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  • 1,100円(発売額1,000円)
  • 3,300円(発売額3,000円)
  • 5,600円(発売額5,000円)
  • 11,200円(発売額10,000円)- 九州産交バスのみ

通学用

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  • 1,300円(発売額1,000円)
  • 3,900円(発売額3,000円)
  • 6,500円(発売額5,000円)

各会社によってデザインが異なっていた。一例として産交バスが発売していたカードはくまモンデザインであった。

熊本都市バスに関しては、独自のカードを発行せず、年度ごとに1社ずつ、出資している他の3社が発行するカードを販売していた。

  • 平成21年度・24年度:熊本バス
  • 平成22年度・25年度:熊本電鉄
  • 平成23年度・26年度:九州産交

使用できた交通機関

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九州産交バス
産交バス(上記九州産交バス直営の一部を含む)
これ以外の産交バス路線(熊本都市圏から外れた県下の路線)では利用できず、代替として産交バス専用紙式回数券にて対応していた。ただし、本渡バスセンター、三角営業所、高森営業所と松島案内所(上天草市)ではカード利用可能な熊本市内からの直通路線(快速および特急)があったため、窓口でカードを販売していた。
熊本市交通局
熊本電鉄バス
  • 路線バス全路線
熊本バス
  • 下福良線及びマイクロバス運用を除く全路線
熊本都市バス
  • 全路線

乗り継ぎ割引

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60分以内に乗り継ぎをした場合、偶数番目に乗り継いだほうの運賃が大人20円・小児10円が割り引かれた。奇数番目の乗り継ぎについては割引対象外。バスと路面電車間の乗り継ぎでも割引適用。降車してから次の乗車まで(降車時に運賃箱の端末を通してから次の乗車時に端末を通すまで)60分を超えた場合、乗り継ぎ割引はリセットされるものの、バス乗車時間が60分を超えても乗り継ぎが60分以内であれば割引は適用された。

残金が不足した場合は、新しいカードを使えば引き続き割引を利用できた。奇数番目の降車にてカード残高がちょうど0円になった際は、そのカードを回収箱に入れずに持って降りて、次の乗車時に使用すると乗り継ぎ割引が適用された。降車の際に残高0円のカードを通した後、不足分を新しいカードまたは現金で支払う。もしくは、ちょうど0円になった際に、すでに新しいカードを所持・購入していれば、運転手に申し出て、そのカードに乗り継ぎマークを印字してもらうことも可能であった。

発売箇所

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バスや路面電車の車内、各バス事業者営業窓口のほか、一部のコンビニエンスストアスーパーマーケット熊本市役所内地下売店および熊本交通センター各ホーム・熊本市役所1階ロビー・通町筋(びぷれす広場内)・水道町バス停(国道3号線沿い、ヴィラージュビル1階)・交通局前バス停(熊本市総合保健福祉センター1階正面玄関)などに設置の自動券売機でも購入可能であった。なお一般用の10,000円分については、熊本交通センター及び本渡バスセンター、産交バス熊本・木山・山鹿(山鹿バスセンター)・大津・松橋・玉名・高森・三角の各営業所窓口で購入できた。

払い戻しは、各発行事業者の窓口で、自社局のカードのみ取り扱い。例えば九州産交が発行したカードは九州産交の窓口のみの取り扱いであった。なお、熊本都市バスに関しては、販売された年度内に限り、同年度に取り扱っている会社のカードのみ対応していたが、窓口は本山営業所のみ。

廃止

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熊本県内の主要バス会社5社は、2009年からICカードの導入に向けて協議を開始し、国や熊本県・熊本市などから導入に対しての補助金を活用し、2015年4月1日にICカード乗車券「熊本地域振興ICカード(くまモンのIC CARD)」を路線バス・熊本電鉄電車に導入した[1]。運賃支払いに限らず、小売店などでも使える電子マネー機能も搭載する。

一方、熊本市交通局は公募による入札を行い、nimocaを主事業者として契約し、「でんでんnimoca」を2014年3月28日から運用開始した。全国相互利用型10社ICカード乗車券の相互利用にも対応する[2][3]。なお、くまモンのIC CARDは2015年8月7日より熊本市電で利用可能になった[4]。2016年3月より両ICカードの相互利用が開始された。

「くまモンのIC CARD」「でんでんnimoca」の導入に伴い、TO熊カードは2015年(平成27年)8月31日に販売を終了し、2016年(平成28年)3月31日に利用を終了した[5]。2021年(令和3年)3月31日まで窓口での払い戻しを行った。

脚注

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外部リンク

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