野田清 (海軍軍人)
野田 清(のだ きよし、1887年(明治20年)7月6日 - 1974年(昭和49年)3月29日)は、日本の海軍軍人。大本営海軍報道部長。階級は海軍中将。北海道出身。
野田 清 | |
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報道部長時代 | |
生誕 | 1887年7月6日 |
死没 | 1974年3月29日(86歳没) |
所属組織 | 大日本帝国海軍 |
軍歴 | 1907年 - 1938年 |
最終階級 | 海軍中将 |
除隊後 | 帝国アルミニウム統制会社取締役 |
人物・来歴
編集略歴
編集北海道出身。旧制函館中学校卒業。海軍兵学校35期。席次は172人中40番。同期生に近藤信竹、高須四郎、野村直邦がいる。「浅間」分隊長として第一次世界大戦に出征した。野田は海軍大学校乙種、砲術学校高等科を修了した砲術専攻士官で、のちに戦艦「鹿島」砲術長を務めている。皇太子裕仁親王の欧州訪問の供奉艦「鹿島」の分隊長として渡欧した際は、海軍士官に芸術の素養が必要であるとの報告書を提出した[1]。帰国後海大甲種17期を卒業。
佐官時代は艦隊では第三艦隊、第二艦隊の各参謀や軽巡洋艦「鬼怒」副長、軍政では軍務局局員兼教育本部員、海軍省副官兼大臣秘書官、臨時調査課長、軍令では海大戦略教官[2]、軍令部第二課長(後任は南雲忠一)などを歴任した。
中佐時代には半年間欧米出張を命じられている。1928年(昭和3年)12月大佐へ進級し、1931年(昭和6年)ジュネーブ会議全権委員随員となり、帰国後海軍軍事普及部委員長に就任した。就任時期は資料により異なる[3]が、前任の委員長は艦隊派の忌諱に触れ解任された坂野常善であった。
支那事変により大本営が設置されたことに伴い、海軍軍事普及部は廃止されて海軍報道部へ移行し、野田は初代部長を務める。この間の1934年(昭和9年)11月に少将へ昇進している。野田は報道部長を1年務めて1938年(昭和13年)11月中将へ昇進し翌月予備役となった。その後は帝国アルミニウム統制会社の役員を勤めた[4]。1947年(昭和22年)11月28日、公職追放仮指定を受けた[5]。
海軍報道部
編集大本営海軍報道部は宣伝・報道担当の第一課、防諜担当の第二課、検閲担当の第三課から構成され、軍部の宣伝、言論統制の一翼を担った機関である。1899年(明治32年)成立の軍機保護法を基本法とし、昭和海軍は海軍省令、海軍省通達によって具体的な報道規制事項を定めていた。太平洋戦争時の大本営発表は、当初は正確な情報提供の意図もあった[6]が、戦局の悪化と共に発表内容が真実と乖離していくこととなる。
稚松会
編集野田は旧会津藩士族出身で父は野田寅之進である。野田家は戊辰戦争後に北海道へ移住した。海軍将官となった野田は稚松会の評議員を務めている[7]。
栄典
編集脚注
編集参考文献
編集- アジア歴史資料センター
- 『軍艦浅間准士官以上名簿』(防衛省防衛研究所所蔵 海軍省-遣英遣米-T3-13-19 海軍省公文備考類 遣米枝隊関係書類 巻15 Ref C11081162800)
- 『諸報告』(防衛省防衛研究所所蔵 海軍省-公文備考-T10-13-2557 Ref C08050150900)
- 会津郷土資料研究所『慶應年間 会津藩士人名録』 勉強堂書店
- 海軍歴史保存会編 『日本海軍史』(第9巻) 第一法規出版
- 『財団法人 稚松会名簿』(1937年12月)
- 外山操編 『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』東京大学出版会
- 保坂正康『大本営発表という権力』講談社文庫
- 毎日新聞社『1億人の昭和史』(⑩ 不許可写真史)
- 明治百年史叢書第74巻『海軍兵学校沿革』原書房
- 横山一郎『海へ帰る』原書房