諸岡
茨城県に本社を置く株式会社
株式会社諸岡（もろおか、英: MOROOKA CO.,LTD）は、ゴムクローラの走行部を特徴とした不整地運搬車、およびフォワーダ、自走式破砕機など特殊車両を製造販売する日本の老舗建設機械メーカー。
 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | モロオカ |
| 本社所在地 |
 日本〒301-0031 茨城県龍ケ崎市庄兵衛新田町358 |
| 設立 | 1966年（昭和41年） |
| 業種 | 機械 |
| 法人番号 | 5050001025383 |
| 事業内容 | 産業機械・建設機械の製造・販売・レンタル |
| 代表者 | 諸岡昇（代表取締役社長） |
| 資本金 | 1億円 |
| 売上高 |
182億円 （2023年3月期） |
| 従業員数 | 272名 |
| 外部リンク | https://www.morooka.co.jp/ |
鑿泉業を「諸岡鑿泉株式会社」名で行っていたが、1971年に「株式会社諸岡」に社名変更。その後、全油圧式の製品を次々と発表した。ブリヂストンと共同開発したゴム製の大型フルクローラを特徴とし、HSTシステムと組み合わせることにより、操作性および整備性に優れる。
概要
編集不整地運搬車、フォワーダ、自走式木材破砕機、フォークリフトなど、業種、用途を問わず、幅広い分野での不整地作業の製品を扱う。
また、自衛隊、警視庁、原子力発電所[1]などにも車両が採用されている。
事業所
編集(この節の出典[2]）
- 営業所
- 海外現地法人
Ami R&D Center（試験開発・デモセンター）
試験開発グループの試験場として活用されている。また新製品や新技術の発表の場となっている。様々なテストコース、テストエリアに加えレクリエーションエリアも完備。キャリアダンプやフォワーダ、破砕機などを実際に機動している姿を見ることが可能[3]。
沿革
編集（この節の出典[4]）
- 1958年（昭和33年）3月 - 茨城県龍ケ崎市川原代町において、諸岡鑿泉工業の商号で土木建設会社として創業し、ポンプを独自に開発する
- 1966年（昭和41年）11月 - 「諸岡鑿泉株式会社」を設立
- 1971年（昭和46年）8月 - 「株式会社諸岡」に商号変更
- 1974年（昭和49年） - 本社工場が完成し、油圧機器の開発を始める
- 1975年（昭和50年）8月 - ブルドーザー、全油圧式トレンチャーの製造・販売を始める
- 1978年（昭和53年）10月 - ブリヂストンの協力によって、幅500mmの大型クローラを開発、超湿地用運搬車を発表
- 1986年（昭和61年）5月 - 小松製作所に運搬車のOEM供給を始める
- 1990年（平成2年）5月 - 苫小牧工場完成、ゴムクローラ式農耕用トラクターの製造販売開始、防衛庁（現・防衛省）に資材運搬車納入開始
- 1993年（平成5年）4月 - ゴムクローラ式フォークリフトの専門工場として熊本工場が完成
- 2000年（平成12年）4月 - ゴムクローラ式木材破砕機を発表
- 2003年（平成15年）3月 - アメリカ現地法人を設立
- 2005年（平成17年）5月 - 本社と工場、営業所を現在地に移転
- 2007年（平成19年）7月 - 新本社工場完成
- 2017年（平成29年）4月 - ドイツフランクフルトに販売会社 Morooka Europe GmbH 設立
- 2024年（令和6年）4月 - 代表取締役社長 諸岡昇 就任
事業
編集- ゴムクローラ式の各種運搬車、特殊車両の製造・販売・レンタルを行っている。
スローガン
編集新しい大地への挑戦
1990年頃に使用されたスローガン。
環境と共に生きる
諸岡の環境意識を背景に2000年頃より使用されたスローガン。木材破砕機や様々な環境機械の開発をしていたことが背景にある。現在もホームページの社名と共に記載されている。
道なき未知を切り拓く
2015年頃より使用されたスローガン。
製品
編集
廃番
編集脚注
編集- ^ 日本放送協会. “浜岡原発に新たな“壁”｜NHK”. NHK NEWS WEB. 2023年11月27日閲覧。
- ^ 企業情報＞事業所・関連会社 - 公式サイト。2022年3月10日閲覧。
- ^ “試験開発・デモセンター”. 株式会社 諸岡. 2023年6月23日閲覧。
- ^ 企業情報＞沿革 - 公式サイト。2022年3月10日閲覧。
外部リンク
編集
- 株式会社諸岡（コーポレートサイト）
- 株式会社諸岡（プロダクトサイト）
- MOROOKA YouTube チャンネル
- 株式会社諸岡 グローバルサイト
- MOROOKA USA
- MOROOKA EUROPE
- Morooka Fan-Shop
 | この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |