西浦賀
神奈川県横須賀市の地名
西浦賀(にしうらが)は、神奈川県横須賀市の地名。現行行政地名は西浦賀一丁目から西浦賀六丁目。住居表示実施済区域[4]。
西浦賀 | |
---|---|
町丁 | |
北緯35度14分23秒 東経139度43分08秒 / 北緯35.239783度 東経139.718794度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川 |
市町村 | 横須賀市 |
地区 | 浦賀地区 |
人口情報(2023年(令和5年)4月1日現在[1]) | |
人口 | 2,956 人 |
世帯数 | 1,463 世帯 |
面積([1]) | |
1.2 km² | |
人口密度 | 2463.33 人/km² |
郵便番号 | 239-0824[2] |
市外局番 | 046(横須賀MA)[3] |
ナンバープレート | 横浜 |
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地理
編集歴史
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世帯数と人口
編集2023年(令和5年)4月1日現在(横須賀市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
西浦賀一丁目 | 130世帯 | 266人 |
西浦賀二丁目 | 262世帯 | 548人 |
西浦賀三丁目 | 427世帯 | 957人 |
西浦賀四丁目 | 265世帯 | 481人 |
西浦賀五丁目 | 345世帯 | 665人 |
西浦賀六丁目 | 34世帯 | 39人 |
計 | 1,463世帯 | 2,956人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
2010年(平成22年)[5] | 3,732
|
2015年(平成27年)[6] | 3,375
|
2020年(令和2年)[7] | 3,224
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
2010年(平成22年)[5] | 1,348
|
2015年(平成27年)[6] | 1,246
|
2020年(令和2年)[7] | 1,255
|
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年3月時点)[8]。
- 丁目、番・番地等 : 一丁目〜六丁目、各全域
- 小学校 : 横須賀市立高坂小学校
- 中学校 : 横須賀市立浦賀中学校
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[9]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
西浦賀一丁目 | 36事業所 | 422人 |
西浦賀二丁目 | 19事業所 | 72人 |
西浦賀三丁目 | 18事業所 | 139人 |
西浦賀四丁目 | 8事業所 | 18人 |
西浦賀五丁目 | 19事業所 | 206人 |
西浦賀六丁目 | 7事業所 | 368人 |
計 | 107事業所 | 1,225人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[10] | 124
|
2021年(令和3年)[9] | 107
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[10] | 982
|
2021年(令和3年)[9] | 1,225
|
交通
編集施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b c “オープンデータライブラリ - 人口情報 - 住民基本台帳登載人口(町丁目別)” (XLSX). 横須賀市 (2023年4月27日). 2023年8月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “西浦賀の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月29日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “横須賀市の町名一覧”. 横須賀市. 2023年8月29日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域一覧表”. 横須賀市 (2022年3月7日). 2023年8月29日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。