藤村博之
藤村 博之(ふじむら ひろゆき、1956年11月29日 - )は、日本の経営学者。独立行政法人労働政策研究・研修機構理事長[1]。博士(経済学)(京都大学・論文博士・1995年)。専門は、人的資源管理論・労使関係論。広島県出身。
年譜
編集- 1975年3月:広島学院高等学校卒業
- 1979年3月:名古屋大学経済学部経済学科卒業
- 1982年3月:名古屋大学大学院経済学研究科修士課程修了
- 1984年3月:名古屋大学大学院経済学研究科博士課程中退
- 1984年4月 - 1990年3月:京都大学経済研究所助手
- 1990年4月 - 1997年9月:滋賀大学経済学部助教授、教授
- 1997年10月 - 2004年3月:法政大学経営学部教授
- 2004年4月 -:法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科教授(現職)
- 2007年 -:厚生労働省中央最低賃金審議会公益委員[2]
- 2019年7月 -:厚生労働省中央最低賃金審議会会長(現職)
- 2023年4月 - :独立行政法人労働政策研究・研修機構理事長[1]
研究テーマ
編集現在の研究テーマは以下の4つである[3]。
1980~90年代は旧ユーゴスラビア、ドイツに留学した経験から「労働者の経営参加」を研究対象とし、2000年代以降は主に「管理職育成」の研究に取り組む[4]。
著書
編集単著
編集- 『海外進出企業の労使紛争における日本の産別労働組織の役割』(滋賀大学、1990年)
- 『ユーゴ労働者自主管理の挑戦と崩壊』(滋賀大学、1994年)
- 『企業にとって中高年は不要か:日本型雇用システムの再評価』(生産性出版、1997年)
- 『日本企業の人事管理改革』(滋賀大学、1997年)
共編著
編集- (小池和男 編著)『現代の人材形成:能力開発をさぐる』(ミネルヴァ書房、1986年)
- (現代総合研究集団 監修; 佐藤博樹、藤村博之 編著)『エクセレント・ユニオン : 1150組合の活性化提言』(第一書林、1991年)
- (佐藤博樹、藤村博之、八代充史 著)『新しい人事労務管理』(有斐閣、1999年/第5版、2015年)
- (佐藤博樹、藤村博之、八代充史 著)『マテリアル人事労務管理』(有斐閣、2000年/新版、2006年)
- (藤村博之、洞口治夫 編著)『現代経営学入門 : 21世紀の企業経営』(ミネルヴァ書房、2001年)
- (藤村博之 監修; 社会経済生産性本部生産性労働情報センター 編)『事例にみる雇用延長と処遇制度 : 60歳代継続雇用の仕組みと実際』(社会経済生産性本部生産性労働情報センター、2001年)
- (樋口美雄、財務省財務総合政策研究所 編著)『団塊世代の退職と日本経済』(日本評論社、2004年)
- (岩村正彦、藤村博之 著)『65歳継続雇用時代にどう備えるか? :改正高齢法で求められる労使の新たなルールづくり』(労働政策研究・研修機構、2005年)
- (久本憲夫 編著)『労使コミュニケーション』(ミネルヴァ書房、2009年)
- (竹内宏、末廣昭、藤村博之 編)『人材獲得競争:世界の頭脳をどう生かすか!』(学生社、2010年)
- (猪木武徳 編)『〈働く〉は、これから: 成熟社会の労働を考える』(岩波書店、2014年)
- (経団連出版 編)『人事の潮流 = New Human Resource Trends:人と組織の未来像』(経団連出版、2015年)
翻訳書
編集- (イヴォ・サナーデル、アンテ・スタマッチ 編; 藤村博之 訳)『この苦難のときに: クロアチア平和祈念詩集』(第一書林、1996年)
脚注
編集- ^ a b “厚生労働省関係独立行政法人の長の任命について”. 厚生労働省大臣官房人事課 (2023年3月24日). 2023年10月25日閲覧。
- ^ 中央最低賃金審議会委員名簿厚生労働省
- ^ 専任教員藤村博之法政大学ビジネススクール
- ^ 教授プロフィール法政大学 藤村博之
外部リンク
編集- 法政大学 藤村博之教授のWebサイト
- 専任教員藤村博之法政大学ビジネススクール