若葉 (新宿区)
東京都新宿区の町名
若葉(わかば)は、東京都新宿区の町名[5]。現行行政地名は若葉一丁目から若葉三丁目。住居表示未実施。
若葉 | |
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町丁 | |
学習院初等科 | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 | 四谷地域 |
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 4,402 人 |
世帯数 | 2,529 世帯 |
面積([2]) | |
0.222279758 km² | |
人口密度 | 19803.87 人/km² |
設置日 | 1943年(昭和18年)4月1日 |
郵便番号 | 160-0011[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集新宿区の南東部に位置し、町域の北から東は新宿区四谷一・二丁目、東から南は港区元赤坂、南西は新宿区南元町、西は同区須賀町に接する。
町域の南東部をJR中央線の高架(信濃町駅 - 四ツ谷駅)と、それに並走する首都高速4号新宿線(外苑 - 三宅坂ジャンクション)の高架橋が横切っている。新宿方面から走ってくる中央線と首都高速道路は、若葉1丁目の南端の崖から若葉1丁目の台地下を貫通する。これらのトンネルは、中央線が「御所トンネル」、首都高速が「赤坂トンネル」という名称で、それぞれ四ツ谷駅と赤坂見附方面に通じる。
二丁目付近には寺院も多く見られる。
地価
編集住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、若葉1丁目19番18の地点で96万5000円/m2となっている[6]。
歴史
編集「若葉」の地名は、東京都制が施行された1943年(昭和18年)4月、新たに制定されたものである。
沿革
編集- 1911年(明治44年)5月1日:鮫河橋元町、鮫河橋南町、鮫河橋谷町一丁目及び二丁目が、元町、南町、谷町一丁目及び二丁目となる。
- 1943年(昭和18年)4月1日:東京都四谷区若葉(一、二、三丁目)として成立。
- 1947年(昭和22年)3月15日:区再編に伴い、新宿区若葉(一、二、三丁目)となる。
町名整理後 | 町名整理年 | 町名整理前 |
---|---|---|
若葉一丁目 | 1943年(昭和18年)4月1日 | 仲町二丁目及び三丁目の全域、南伊賀町の全域、元町の一部 |
若葉二丁目 | 1943年(昭和18年)4月1日 | 谷町二丁目の全域、寺町の全域 |
若葉三丁目 | 1943年(昭和18年)4月1日 | 谷町一丁目の全域 |
経済
編集産業
編集- 店舗・企業
- 竹村コーポレーション本社(設備工事の設計・施工、リノベーション、壁面緑化)
- たいやき わかば - 店舗名は地名からきている。たいやきの中のあんこをたくさん入れてくれる店舗として、東京都内でも有名なたい焼きの製造販売店。
- 三国 - レストランである。
- かつて存在した企業
世帯数と人口
編集2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
若葉一丁目 | 1,410世帯 | 2,555人 |
若葉二丁目 | 486世帯 | 869人 |
若葉三丁目 | 633世帯 | 978人 |
計 | 2,529世帯 | 4,402人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 4,099
|
2000年(平成12年)[8] | 3,944
|
2005年(平成17年)[9] | 3,976
|
2010年(平成22年)[10] | 4,050
|
2015年(平成27年)[11] | 3,891
|
2020年(令和2年)[12] | 4,397
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 1,910
|
2000年(平成12年)[8] | 1,997
|
2005年(平成17年)[9] | 2,075
|
2010年(平成22年)[10] | 2,184
|
2015年(平成27年)[11] | 2,092
|
2020年(令和2年)[12] | 2,558
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[13]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
若葉一丁目 | 全域 | 新宿区立四谷小学校 | 新宿区立四谷中学校 |
若葉二丁目 | 全域 | ||
若葉三丁目 | 全域 |
交通
編集町域内には鉄道駅はないが、町域西部方面は東京メトロ丸ノ内線の四谷三丁目駅が、南部方面は中央・総武線(各駅停車)の信濃町駅が、東部方面は東京メトロ丸ノ内線・東京メトロ南北線・中央線の四ツ谷駅がそれぞれ利用可能である。
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
若葉一丁目 | 149事業所 | 1,141人 |
若葉二丁目 | 53事業所 | 440人 |
若葉三丁目 | 12事業所 | 62人 |
計 | 214事業所 | 1,643人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 180
|
2021年(令和3年)[14] | 214
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 1,642
|
2021年(令和3年)[14] | 1,643
|
施設
編集出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “若葉の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P880
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『産経日本紳士年鑑 第7版 上』あ8頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2024年2月2日閲覧。
- ^ a b 『日本紳士録 第29版』東京タの部378頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年10月17日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。