若草町 (名古屋市)
名古屋市南区の地名
若草町（わかくさちょう）は、愛知県名古屋市南区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施地域[WEB 5]。
若草町 | |
|---|---|
  若草町 若草町の位置  若草町 若草町 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分7.42秒 東経136度56分17.3秒 / 北緯35.1020611度 東経136.938139度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 南区 |
| 町名制定[1] | 1928年（昭和3年）12月15日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.044580571 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 646人 |
| • 密度 | 14,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
457-0036[WEB 3] |
| 市外局番 | 052（名古屋MA）[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集地名の由来
編集旧桜村であったことにちなみ、春に関する命名を行ったとされる[3]。
沿革
編集世帯数と人口
編集2019年（平成31年）4月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 若草町 | 265世帯 | 646人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
| 1950年（昭和25年） | 264人 | [4] | |
| 1955年（昭和30年） | 394人 | [4] | |
| 1960年（昭和35年） | 679人 | [5] | |
| 1965年（昭和40年） | 789人 | [5] | |
| 1970年（昭和45年） | 735人 | [6] | |
| 1975年（昭和50年） | 669人 | [6] | |
| 1980年（昭和55年） | 633人 | [7] | |
| 1985年（昭和60年） | 594人 | [7] | |
| 1990年（平成2年） | 542人 | [8] | |
| 1995年（平成7年） | 527人 | [9] | |
| 2000年（平成12年） | 483人 | [WEB 6] | |
| 2005年（平成17年） | 590人 | [WEB 7] | |
| 2010年（平成22年） | 652人 | [WEB 8] | |
| 2015年（平成27年） | 608人 | [WEB 9] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立春日野小学校 | 名古屋市立桜田中学校 | 尾張学区 |
施設
編集
- 東レ社宅若草
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市南区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年4月4日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年4月22日). 2019年4月23日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2014年1月24日). “南区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年7月25日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 南区” (XLS). 2015年5月24日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (12)南区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年5月24日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (12)南区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年5月24日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月23日閲覧。
文献
編集- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 852.
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1547.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 594.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 91.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 84.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 59.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 109.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 76.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 166.
参考文献
編集- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。
関連項目
編集外部リンク
編集
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