若水 (名古屋市)
名古屋市千種区の地名
若水（わかみず）は、愛知県名古屋市千種区の地名。現行行政地名は若水一丁目から若水三丁目および若水町[WEB 5]。住居表示実施（若水町は未実施）[WEB 5]。
若水 | |
|---|---|
 名古屋市立東部医療センター | |
  若水 若水の位置  若水 若水 (名古屋市) | |
| 北緯35度10分33.29秒 東経136度56分45.74秒 / 北緯35.1759139度 東経136.9460389度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 千種区 |
| 町名制定[1] | 1933年（昭和8年）8月15日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.29377235 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,872人 |
| • 密度 | 9,800人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
464-0071[WEB 3] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集沿革
編集世帯数と人口
編集2019年（平成31年）1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 若水二丁目 | 966世帯 | 1,904人 |
| 若水三丁目 | 491世帯 | 968人 |
| 計 | 1,457世帯 | 2,872人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口および世帯数の推移。
| 1995年（平成7年）[WEB 6] | 1452世帯 3818人 |
|
| 2000年（平成12年）[WEB 7] | 1449世帯 3444人 |
|
| 2005年（平成17年）[WEB 8] | 1267世帯 2835人 |
|
| 2010年（平成22年）[WEB 9] | 1034世帯 2299人 |
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| 2015年（平成27年）[WEB 10] | 1365世帯 2826人 |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 若水一丁目 | 名古屋市立高見小学校 | 名古屋市立若水中学校 | 尾張学区 |
| 若水二丁目 | |||
| 若水三丁目 | 名古屋市立高見小学校 名古屋市立上野小学校 |
名古屋市立若水中学校 名古屋市立振甫中学校 |
交通
編集- 名古屋市道鍋屋上野池下線[2]
施設
編集
若水一丁目
編集- もともとは名古屋市立城東病院と称していたが、1957年（昭和32年）6月名古屋市立東市民病院と改称し、当地に移転した[WEB 13]。2011年（平成23年）5月、病院機構の改革に伴い、名古屋市立東部医療センターと改称している[WEB 13]。
- 千種公園[2]
- 旧名古屋陸軍造兵廠千種製造所の跡地の一部に整備された公園[4]。1947年（昭和22年）5月6日に「都市計画公園第18号千種公園」の名称で39.6ヘクタールが公園として決定されたものの、1950年（昭和25年）6月5日、1954年（昭和29年）11月18日にそれぞれ一部分が削除され、最終的には5.4ヘクタールが公園として整備されることとなった[4]。削除された部分には、名古屋市東部医療センター・名古屋市営仲田住宅・千種聾学校・名古屋盲学校・市邨高校などが設置された[4]。1960年（昭和35年）4月1日より一帯の所有者である大蔵省（のち財務省）より無償貸付を受けている[4]。公園自体の整備は1960年（昭和35年）4月に開始され、1970年（昭和45年）4月1日に供用を開始している[4]。
若水二丁目
編集- 愛知県立名古屋聾学校の千種分校として、1958年（昭和33年）に当地に幼稚部・小学部をもって設置された[WEB 14]。1964年（昭和39年）に本校から独立し、愛知県立千種聾学校と改称された[WEB 14]。
若水三丁目
編集- 愛知工業大学本部・愛知工業大学名電中学校[2]
- 中京銀行振甫支店[2]
-
名古屋市立若水中学校（2015年9月） -
愛知工業大学名電高等学校 -
愛知県立千種聾学校
史跡
編集- 陸軍造兵廠千種製造所[2]
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年6月18日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名”. 名古屋市. 2017年6月18日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ a b “沿革と現状”. 名古屋市立東部医療センター. 2019年6月6日閲覧。
- ^ a b “学校概要”. 愛知県立千種聾学校. 2019年6月6日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
書籍
編集参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
編集
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