神明町 (横須賀市)

神明町
	町丁
	くりはま花の国入口
	北緯35度13分19秒東経139度42分15秒 / 北緯35.222056度東経139.704192度
国	日本
都道府県	神奈川
市町村	横須賀市
地区	久里浜地区
	人口情報（2023年（令和5年）4月1日現在）
人口	75 人
世帯数	42 世帯
	面積（）
	1.059 km²
人口密度	70.82 人/km²
郵便番号	239-0832
市外局番	046（横須賀MA）
ナンバープレート	横浜
	ウィキポータル日本の町・字; ウィキポータル神奈川県; ウィキプロジェクト日本の町・字
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神明町（しんめいちょう）は、神奈川県横須賀市の地名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示未実済区域^[4]。

地理

横須賀市の南東部にある久里浜地区に属し、面積の半数以上はくりはま花の国である。

歴史

世帯数と人口

2023年（令和5年）4月1日現在（横須賀市発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

町丁	世帯数	人口
神明町	42世帯	75人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[5]	122
2000年（平成12年）^[6]	103
2005年（平成17年）^[7]	184
2010年（平成22年）^[8]	197
2015年（平成27年）^[9]	191
2020年（令和2年）^[10]	150

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[5]	46
2000年（平成12年）^[6]	43
2005年（平成17年）^[7]	42
2010年（平成22年）^[8]	45
2015年（平成27年）^[9]	40
2020年（令和2年）^[10]	36

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年3月時点）^[11]。

番・番地等 : 全域
- 小学校 : 横須賀市立神明小学校
- 中学校 : 横須賀市立神明中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[12]。

町丁	事業所数	従業員数
神明町	39事業所	1,432人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[13]	33
2021年（令和3年）^[12]	39

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[13]	1,234
2021年（令和3年）^[12]	1,432

施設

その他

日本郵便

郵便番号 : 239-0832^[2]（集配局 : 久里浜郵便局^[14]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c “オープンデータライブラリ - 人口情報 - 住民基本台帳登載人口（町丁目別）” (XLSX). 横須賀市 (2023年4月27日). 2023年8月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b “神明町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月29日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ “横須賀市の町名一覧”. 横須賀市. 2023年8月29日閲覧。
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “通学区域一覧表”. 横須賀市 (2022年3月7日). 2023年8月29日閲覧。
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。