石川貫之
石川 貫之(いしかわ かんし、1917年(大正6年)2月7日 - 1994年(平成6年)7月11日)は、日本の陸軍軍人、航空自衛官。最終階級は日本陸軍では陸軍少佐、航空自衛隊では航空幕僚長たる空将。
石川 貫之 | |
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第2航空団司令当時(1967年) | |
生誕 |
1917年2月7日 大日本帝国 京城府 |
死没 |
1994年7月11日(77歳没) 日本 埼玉県 |
所属組織 |
大日本帝国陸軍 警察予備隊 保安隊 航空自衛隊 |
軍歴 |
1938 - 1945(日本陸軍) 1952 - 1952(予備隊) 1952 - 1954(保安隊) 1954 - 1971(空自) |
最終階級 |
陸軍少佐(日本陸軍) 航空幕僚長たる空将(空自) |
経歴
編集果樹園経営・石川琢次の二男として生まれる。大分中学を卒業し、陸軍士官学校に入校。旧陸軍時代は当初、軽爆撃機操縦者であり、飛行第16戦隊に所属していた1939年(昭和14年)、ノモンハン事件で初陣を迎える[1]。同年8月には九七式軽爆撃機で出撃し、ソ連軍のI-16に撃墜され草原に不時着したが、間一髪のところで友軍機に救助されたという[1]。
1941年(昭和16年)3月、大尉に進級すると同隊の中隊長となるが、1943年(昭和18年)夏、飛行分科を戦闘に転科[1]。明野陸軍飛行学校の北伊勢分教所で訓練をうけた後、1944年(昭和19年)8月、二式戦闘機「鐘馗」を装備する飛行第246戦隊の戦隊長となる[1]。1945年(昭和20年)4月、同隊が四式戦闘機「疾風」に機種改編[1]し、本土防空戦で活躍、最終的に10機撃墜の戦果を残しエース・パイロットとなる。
戦後は公職追放となり、警察予備隊を経て空自に入隊し、F-86F操縦課程の米留第1期生となる[1]。帰国後は航空団の初代第1飛行隊長を務めた[2]。その後、第2航空団司令等を経た航空幕僚監部防衛部副部長在任中の1968年(昭和43年)7月にFX(次期主力戦闘機)の調査団副団長として渡米し[3]、F-4戦闘機の選定に携わる。その後も空幕監察官、西部航空方面隊司令官、飛行教育集団司令官等の要職を経て、1971年(昭和46年)7月1日、航空幕僚副長に就任するが就任直後の7月30日に全日空機雫石衝突事故が発生した。事故処理が終わった8月10日に航空幕僚長の上田泰弘が辞任し[4]、第10代航空幕僚長に就任した。2年間の在任中に沖縄が返還され、南西航空混成団を組織した[4]。
飛行時間は陸軍、空自を通じて5,000時間[1]。
年譜
編集- 1938年(昭和13年)
- 1941年(昭和16年)3月:陸軍大尉・飛行第16戦隊中隊長
- 1943年(昭和18年)3月:鉾田陸軍飛行学校教官
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 1947年(昭和22年)11月28日:公職追放仮指定[5]
- 1952年(昭和27年)7月28日:警察予備隊入隊(3等警察正)
- 1954年(昭和29年)7月1日:航空自衛隊に転官(2等空佐)
- 1956年(昭和31年)1月10日:航空団第1飛行隊長
- 1959年(昭和34年)2月1日:1等空佐
- 1963年(昭和38年)3月16日:第4航空団副司令
- 1965年(昭和40年)3月31日:第2航空団司令
- 1966年(昭和41年)1月1日:空将補
- 1967年(昭和42年)7月16日:航空幕僚監部防衛部副部長
- 1969年(昭和44年)
- 1月1日:航空幕僚監部監察官
- 7月1日:第7代 西部航空方面隊司令官
- 1970年(昭和45年)12月16日:第9代 飛行教育集団司令官
- 1971年(昭和46年)
- 7月1日:第12代 航空幕僚副長
- 8月10日:第10代 航空幕僚長に就任
- 1973年(昭和48年)7月1日:退官。退官後は富士重工業顧問を務めた。
- 1991年(平成 3年)11月3日:勲二等瑞宝章受章[6][7]
- 1994年(平成 6年)7月11日:逝去(享年77)、叙・正四位[8]
栄典
編集親族
編集脚注
編集- ^ a b c d e f g 航空情報(1981年2月号「人物スポットライト」 ,p130-131)
- ^ JASDFセイバースペシャル, 航空情報 編 1983年5月
- ^ FXをめぐる"黒い噂" / 「軍事研究」1968年9月 P115~145 ジャパンミリタリー・レビュー
- ^ a b 歴代空幕長の功罪を問う / 小名孝雄「軍事研究」 1985年7月 P88~101 ジャパンミリタリー・レビュー
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、42頁。NDLJP:1276156。
- ^ 『官報』号外第160号(平成3年11月5日)
- ^ 「秋の叙勲 勲三等以上および在外邦人、帰化邦人、在日外国人、外国人の受章者」『読売新聞』1991年11月3日朝刊
- ^ 『官報』本紙第1460号(平成6年8月10日)
参考文献
編集関連項目
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