日用品
日用品(にちようひん)は、生活していくために必要な物。生活必需品(せいかつひつじゅひん)、(日用)雑貨((にちよう)ざっか)ともいわれる。ただし、その範囲は統計や調査など文脈により異なる。
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概要
編集日用品は「日常生活に密着した物品」と定義される[1]。一般的には、食料品や衣料品などを除く「人が日々生活していくために必要な消費財」をいう[2]。日用品は一般的には購入しても一度のみ、もしくは短期間の使用のため非耐久消費財に分類される[3]。
ただし、「日用品」の範囲は統計や調査など文脈により異なる。日用品の具体例として、家具、オフィス家具、金属製品、合成樹脂製品、陶磁器、ほうろう鉄器、漆器、ガラス製品、木竹製品、刃物、スポーツ用品、ベビー用品、文房具、楽器、玩具、喫煙具、眼鏡、宝石などが挙げられる場合もある[1]。
日用品は食品とともに最寄品(もよりひん)と呼ばれることもある[4]。食品や日用品を販売する小売業として代表的な業態は、総合スーパー(GMS)や食品スーパー(SM)で、日常生活に必要な商品を幅広く取り扱う業態である[4]。このほかドラッグストア(DGS)では医薬品や化粧品、日用雑貨が中心に取り扱われてきた[4]。
食品・日用品の主要チャネルは食品スーパー(SM)、コンビニエンスストア(CVS)、ドラッグストア(DGS)とされてきた[4]。しかし、インターネットにおける通信販売(EC)でも食品・日用品の取り扱いが拡大しており、食品・日用品は多様な業態で販売されるようになっている[4]。
雑貨と荒物
編集雑貨
編集「雑貨」はもとは金物屋で売られている石鹼(せっけん)や束子(たわし)のような生活消耗品、小間物屋などで扱われていた便箋や封筒などの日用品を言った[5]。第二次世界大戦後、土産物屋や民芸品店の増加、百貨店やデパート、スーパーマーケットなど多種多様な店舗形態の出現により、品目を明確に分類しづらいものが雑多な貨物(miscellaneous goods)として一括りになり「雑貨」として扱われるようになった[5]。
荒物
編集日用品と季節性
編集商品の態様
編集日用品には年間を通じ平均的に消費されるカテゴリと、季節や気温の変化、または行事等が深く関係する季節性カテゴリがある[2]。
年間を通じ平均的に消費される商品群は、人間が生活する上で定期的に消費するもので、洗濯用洗剤、洗濯用品、住宅用洗剤、住宅用品、台所用洗剤、台所用品、風呂用洗剤、風呂用用品、トイレ用洗剤、トイレ用品、掃除用品、オーラルケア用品、トイレタリー用品 、スキンケア用品、ヘアケア用品、フェイスケア用品、シェービング用品、化粧品、消臭剤・芳香剤などがある[2]。
一方、季節性の強い商品群には、冬のカイロや入浴剤、春先から売れ行きが伸びる殺虫剤などの殺虫関連日用品、季節の変わり目の防虫剤や除湿剤、彼岸や盆暮れのろうそくや線香などであり、繁忙期と閑散期で数倍から数十倍の消費量の違いがある[2]。
季節指数
編集季節指数(季節変動指数)とは、季節(あるいは月)ごとの自然現象や社会習慣により商品の売り上げの変動を、月別平均法、連環比率法、百分率法などの方法で月単位で指数化したものである[7]。数値が高いほど需要が高まり、低いほど需要は低くなる。各メーカーや小売店はこの指数を元に、生産や販売の調整を行っている。
日用品の例
編集日用品として、生活用品さらに文化用品を挙げる例がある[8]。以下は一例[8]。
- 生活用品
- 文化用品
出典
編集- ^ a b “日用品”. 経済産業省. 2022年9月27日閲覧。
- ^ a b c d “第1回 日用品「需要予測が当たらない?」二つの理由”. 日立ソリューションズ東日本. 2022年9月27日閲覧。
- ^ “消費財(しょうひざい)”. 東海東京証券. 2022年9月27日閲覧。
- ^ a b c d e 山﨑 泰弘. “消費者の食品・日用品における小売業態使い分けの研究”. 流通経済研究所. 2022年9月27日閲覧。
- ^ a b 菊田琢也「消費社会と雑貨 : 1980年代、雑誌『オリーブ』の分析を通じて」『文化学園大学紀要. 服装学・造形学研究』第45巻、文化学園大学、2014年1月、37-45頁、hdl:10457/2178、ISSN 2187-3372、CRID 1050564287769853568、2023年5月20日閲覧。
- ^ 金野静一. “気仙風土記(616)地名と歴史(113)高田かいわい10”. 広報りくぜんたかた(2015年(平成27年1月1日号)). 陸前高田市. 2022年9月27日閲覧。
- ^ “小売・流通用語集~流通業界で働く方必携~季節指数”. 日経BP 日経クロストレンド. 2022年9月27日閲覧。
- ^ a b c “汎用性のある PCR「日用品」の対象製品分類の範囲”. CFPプログラム. 2022年9月27日閲覧。