海老江 (大阪市)
大阪市福島区の町名
海老江（えびえ）は、大阪府大阪市福島区にある町名。現行行政地名は海老江一丁目から海老江八丁目。
海老江 | |
|---|---|
 阪神電気鉄道本社 | |
  海老江 海老江の位置  海老江 海老江 (大阪府) | |
| 北緯34度41分57.08秒 東経135度28分15.65秒 / 北緯34.6991889度 東経135.4710139度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 福島区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 1.212502856 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 11,675人 |
| • 密度 | 9,600人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
553-0001[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市福島区の北部に位置する。北は淀川を挟んで西淀川区花川・姫里、東は鷺洲及び北区大淀南、西から南は大開、南は吉野にそれぞれ接する。
河川
編集歴史
編集→「鷺洲町 § 歴史」を参照
地名の由来
編集「大阪府全志」によれば、古くは海中にあって海老洲と呼ばれたことによる。「細川両家記」の1570年（元亀元年）の記事には、織田信長がこの地を守る三好氏を討つため、中島・天満森に着陣した際に「先陣衆は敵近海老江堤田中に陣屋懸けられ候也」と記されている[5]。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 海老江一丁目 | 1,204世帯 | 2,126人 |
| 海老江二丁目 | 1,212世帯 | 2,019人 |
| 海老江三丁目 | 752世帯 | 1,497人 |
| 海老江四丁目 | 526世帯 | 1,003人 |
| 海老江五丁目 | 480世帯 | 603人 |
| 海老江六丁目 | 217世帯 | 380人 |
| 海老江七丁目 | 1,331世帯 | 2,090人 |
| 海老江八丁目 | 1,070世帯 | 1,957人 |
| 計 | 6,792世帯 | 11,675人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 9,705人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 9,551人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 10,620人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 10,531人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 11,385人 | [10] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,916世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 4,175世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 5,078世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 5,263世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 5,945世帯 | [10] |
事業所
編集2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 海老江一丁目 | 169事業所 | 4,388人 |
| 海老江二丁目 | 67事業所 | 683人 |
| 海老江三丁目 | 76事業所 | 809人 |
| 海老江四丁目 | 24事業所 | 80人 |
| 海老江五丁目 | 123事業所 | 1,288人 |
| 海老江六丁目 | 40事業所 | 389人 |
| 海老江七丁目 | 96事業所 | 608人 |
| 海老江八丁目 | 51事業所 | 444人 |
| 計 | 646事業所 | 8,689人 |
施設
編集
商業施設
編集教育機関
編集医療機関
編集公園
編集- 淀川河川公園海老江地区
- 海老江公園・海老江上公園・海老江西公園
社寺・史跡
編集企業
編集交通
編集鉄道
編集
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市福島区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “海老江の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “区の概要・地名の由来・区のなりたち”. 福島区 (2013年6月20日). 2022年1月23日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。