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権現通

名古屋市中村区の地名
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権現通（ごんげんとおり）は、愛知県名古屋市中村区の地名。現行行政地名は権現通1丁目から権現通4丁目[2]。住居表示未実施[6]。

権現通
町丁
権現通の位置（愛知県内）
権現通
権現通
権現通の位置
権現通の位置（名古屋市内）
権現通
権現通
権現通 (名古屋市)
北緯35度9分49.28秒 東経136度52分27.8秒 / 北緯35.1636889度 東経136.874389度 / 35.1636889; 136.874389
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
区 中村区
町名制定[1] 1939年（昭和14年）6月1日
面積
 • 合計 0.05113408 km2
人口
（2019年（平成31年）2月1日現在）[3]
 • 合計 266人
 • 密度 5,200人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
453-0807[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

地理

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名古屋市中村区南東部に位置する[7]。東は太閤二丁目、西は千成通に接する[7]。

歴史

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地名の由来

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熊野権現（熊野社）に由来する[8]。

沿革

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  • 1939年（昭和14年）6月1日 - 以下の通り、中村区米野町の一部により同区権現通として成立[1]。
    • 権現通1丁目が、米野町字後口・字東出の各一部により成立[1]。
    • 権現通2丁目が、米野町字郷前・字居屋敷の各一部により成立[1]。
    • 権現通3丁目が、米野町字茶ノ木島の一部により成立[1]。
    • 権現通4丁目が、米野町字茶ノ木島・字上角田・字板海道の各一部により成立[1]。
  • 1940年（昭和15年）2月15日 - 米野町字東出・字居屋敷の各一部が権現通2丁目に、米野町字茶ノ木島の一部が権現通3丁目にそれぞれ編入される[1]。
  • 1941年（昭和16年）1月1日 - 米野町字後口・字北田面の各一部が権現通1丁目に編入される[9]。
  • 1981年（昭和56年）6月7日 - 権現通1丁目・2丁目の各一部が太閤五丁目に編入される[10]。

世帯数と人口

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2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。

町丁 世帯数 人口
権現通 159世帯 266人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移

1950年（昭和25年） 627人 [11]
1955年（昭和30年） 781人 [11]
1960年（昭和35年） 944人 [12]
1965年（昭和40年） 914人 [12]
1970年（昭和45年） 890人 [13]
1975年（昭和50年） 796人 [13]
1980年（昭和55年） 532人 [14]
1985年（昭和60年） 481人 [14]
1990年（平成2年） 379人 [15]
1995年（平成7年） 389人 [16]
2000年（平成12年） 339人 [17]
2005年（平成17年） 260人 [18]
2010年（平成22年） 283人 [19]
2015年（平成27年） 262人 [20]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[21]。また、公立高等学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[22]。

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
権現通1丁目 全域 名古屋市立米野小学校 名古屋市立黄金中学校 尾張学区
権現通1丁目 全域
権現通1丁目 全域
権現通1丁目 全域 名古屋市立日吉小学校 名古屋市立豊国中学校

交通

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  • 名古屋市道名西東西10号線[7]（地元では権現通と言われている）

施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 435.
  2. ^ a b “愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  4. ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  5. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. ^ a b c d e f 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1498.
  8. ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 258.
  9. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 438.
  10. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 444.
  11. ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 79.
  12. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 73.
  13. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
  14. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 50・51.
  15. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 26.
  16. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月16日閲覧。
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  19. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  20. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2016年7月28日閲覧。
  21. ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  22. ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  23. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)

参考文献

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  • 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。 
  • 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。 
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。 

関連項目

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