松井太久郎
松井 太久郎(まつい たくろう、1887年(明治20年)12月3日 - 1969年(昭和44年)6月10日)は、日本陸軍の軍人。陸士22期、陸大29期。最終階級は陸軍中将。
松井 太久郎 まつい たくろう | |
---|---|
![]() | |
生誕 |
1887年12月3日![]() |
死没 | 1969年6月10日(81歳没) |
所属組織 |
![]() |
軍歴 | 1908年 - 1945年 |
最終階級 |
![]() |
経歴
編集福岡県出身。農業・松井勘太郎の三男として生れる。東筑中学校を経て、1910年5月、陸軍士官学校(22期)を卒業し、同年12月、歩兵少尉に任官、歩兵第14連隊付となる。1917年11月、陸軍大学校(29期)を卒業。
以後、1918年8月、第12師団副官としてシベリア出兵に参加。参謀本部員(支那課)、関東軍司令部附、浦塩派遣軍参謀、朝鮮軍司令部付(ウラジオストク駐在)、朝鮮軍参謀、欧州出張、陸軍省新聞班、関東軍参謀、陸軍技術本部付、近衛歩兵第2連隊付、大阪連隊区司令官、独立歩兵第12連隊長、支那駐屯軍司令部附(北平特務機関長)、北支那方面軍司令部附、関東軍司令部附(張家口特務機関長)などを歴任し、1937年11月、陸軍少将に進級。
駐蒙兵団司令部付、近衛歩兵第1旅団長、関東軍司令部付(満州国軍最高軍事顧問)などを経て、1940年8月、陸軍中将となった。同年10月、第5師団長に親補され、北部仏印進駐を担当。太平洋戦争では南方に派遣され、マレー作戦・シンガポール攻略に従軍した。さらに、支那派遣軍総司令部付(汪政府最高軍事顧問)、支那派遣軍総参謀長、第13軍司令官を勤め、上海で終戦を迎えた。1946年7月、復員。マレー、シンガポール占領時、日本軍将兵による多数の華僑虐殺事件が起き、このため戦後、多数の現場責任者や実行者らが戦犯に問われ、またマレーシア、シンガポール両国との賠償問題を引き起こしたものの、彼自身は戦犯に問われることはなかった。
年譜
編集- 1908年(明治41年)12月 - 陸軍士官学校入校
- 1910年(明治43年)
- 1913年(大正2年)12月9日 - 中尉
- 1914年(大正3年)12月12日 - 陸軍大学校入校
- 1917年(大正6年)11月27日 - 陸軍大学校卒業(第29期)
- 1919年(大正8年)4月 - 参謀本部附
- 1920年(大正9年)2月13日 - 陸軍大尉・参謀本部支那課員
- 1921年(大正10年)11月 - 関東軍司令部附
- 1922年(大正11年)
- 2月 - 参謀本部員
- 6月 - 浦塩派遣軍参謀
- 10月 - 朝鮮軍司令部附
- 1924年(大正13年)6月 - 参謀本部附
- 1925年(大正14年)
- 1927年(昭和2年)7月26日 - 参謀本部員[2]
- 1929年(昭和4年)8月1日 - 陸軍中佐
- 1930年(昭和5年)8月1日 - 陸軍技術本部附[3]
- 1931年(昭和6年)
- 9月 - 関東軍司令部附
- 10月5日 - 関東軍第4課長
- 1932年(昭和7年)
- 1933年(昭和8年)8月1日 - 陸軍歩兵大佐・大阪連隊区司令官
- 1935年(昭和10年)
- 1936年(昭和11年)12月3日 - 支那駐屯軍司令部附(北平特務機関長)
- 1937年(昭和12年)
- 1938年(昭和13年)6月10日 - 近衛歩兵第1旅団長
- 1939年(昭和14年)8月1日 - 関東軍司令部附(満洲国最高軍事顧問)
- 1940年(昭和15年)
- 8月1日 - 陸軍中将
- 10月15日 - 第5師団長
- 1942年(昭和17年)5月11日 - 支那派遣軍総司令部附(南京政府最高軍事顧問)
- 1943年(昭和18年)3月18日 - 支那派遣軍総参謀長
- 1945年(昭和20年)2月1日 - 第13軍司令官
1942年、シンガポールにて - 1948年(昭和23年)1月31日 - 公職追放の仮指定を受ける[5]
栄典
編集- 位階
- 1911年(明治44年)3月10日 - 正八位[6]
- 1914年(大正3年)2月10日 - 従七位[7]
- 1919年(大正8年)3月20日 - 正七位[8]
- 1924年(大正13年)5月15日 - 従六位[9]
- 1937年(昭和12年)12月1日 - 正五位[10]
- 外国勲章佩用允許
親族
編集- 妻 松井幸子:高橋直武(陸軍少将)の娘。
脚注
編集- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 大正15年9月1日調
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和2年9月1日調
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和5年9月1日調
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和11年9月1日調
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、210頁。NDLJP:1276156。
- ^ 『官報』第8313号「叙任及辞令」1911年3月11日。
- ^ 『官報』第460号「叙任及辞令」1914年02月12日。
- ^ 『官報』第1988号「叙任及辞令」1919年03月21日。
- ^ 『官報』第3534号「叙任及辞令」1924年6月5日。
- ^ 『官報』第3283号「叙任及辞令」1937年12月10日。
- ^ 「畑俊六外七十二名」 アジア歴史資料センター Ref.A10113475800