東小橋
大阪市東成区にある町
東小橋(ひがしおばせ)は、大阪府大阪市東成区にある町名。現行行政地名は東小橋一丁目から東小橋三丁目。
東小橋 | |
---|---|
大阪市立東小橋小学校 | |
北緯34度40分8.3秒 東経135度32分0.44秒 / 北緯34.668972度 東経135.5334556度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 東成区 |
面積 | |
• 合計 | 0.320166167 km2 |
人口 | |
• 合計 | 5,802人 |
• 密度 | 18,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
537-0024[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集歴史
編集昔、この周辺は小橋県(小橋村、木野村、猪飼野村、岡村)と呼ばれていた。東には百済川が流れ、猪飼津橋が架かっており、河内や奈良方面に往来する人々が多かったといわれている。毎年沢山の鶴が飛んできたので、何時とはなくこの地を鶴橋と呼ぶようになった。西に明治28年開通の大阪環状線、南に大正3年開通の近鉄線、地下鉄が走っていて交通の便に恵まれている。北に3,000坪の東小橋公園は桜の花見、盆踊り、土俵が有名である。また、鶴橋駅周辺の鶴橋商店街は全国的に有名で、観光名所として賑わっている[5]。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
東小橋一丁目 | 1,575世帯 | 2,367人 |
東小橋二丁目 | 1,030世帯 | 1,743人 |
東小橋三丁目 | 1,042世帯 | 1,692人 |
計 | 3,647世帯 | 5,802人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 4,228人 | [6] | |
2000年(平成12年) | 4,274人 | [7] | |
2005年(平成17年) | 4,812人 | [8] | |
2010年(平成22年) | 5,285人 | [9] | |
2015年(平成27年) | 5,571人 | [10] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 1,851世帯 | [6] | |
2000年(平成12年) | 2,066世帯 | [7] | |
2005年(平成17年) | 2,450世帯 | [8] | |
2010年(平成22年) | 2,929世帯 | [9] | |
2015年(平成27年) | 3,144世帯 | [10] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に東成区の小学校・中学校から選択することも可能[12]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
東小橋一丁目 | 1〜13番、14番1〜13号 14番14号(一部)・26〜31号 15〜16番、17番1〜12号 17番13号(一部)・32〜33号 18番1〜12号・28〜33号 19番1〜7号・17〜24号 |
大阪市立中道小学校 | 大阪市立玉津中学校 |
14番14号(一部)・15〜25号 17番13号(一部)・14〜31号 18番13〜27号 19番8〜16号 |
大阪市立東小橋小学校 | ||
東小橋二丁目 | 全域 | ||
東小橋三丁目 | 全域 |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
東小橋一丁目 | 243事業所 | 1,808人 |
東小橋二丁目 | 97事業所 | 1,167人 |
東小橋三丁目 | 404事業所 | 1,659人 |
計 | 744事業所 | 4,634人 |
交通
編集鉄道
編集道路
編集施設
編集- 大阪市立東小橋小学校
- 大阪市立東小橋幼稚園
- 大阪国税局 東成税務署
- 比賣許曾神社
- 東成鶴橋駅前郵便局
- 三井住友銀行 鶴橋支店
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市東成区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “東小橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “東小橋地域の紹介”. 大阪市東成区. 2021年2月10日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “東成区通学区域一覧” (PDF). 大阪市東成区 (2019年4月1日). 2019年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “学校選択制について(令和2年度新入学児童・生徒対象)”. 大阪市東成区 (2019年8月28日). 2019年11月17日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。