本所郵便局
東京都墨田区にある郵便局
本所郵便局(ほんじょゆうびんきょく)は東京都墨田区太平にある郵便局。民営化前の分類では集配普通郵便局であった。
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基本情報 | |
正式名称 | 本所郵便局 |
前身 | 本所郵便取扱所 |
局番号 | 01001 |
設置者 | 日本郵便株式会社 |
所在地 |
〒130-8799 東京都墨田区太平4-21-2 |
位置 |
北緯35度42分09.5秒 東経139度49分03.9秒 / 北緯35.702639度 東経139.817750度座標: 北緯35度42分09.5秒 東経139度49分03.9秒 / 北緯35.702639度 東経139.817750度 ![]() |
貯金 | |
店名 | ゆうちょ銀行 代理店 |
保険 | |
店名 | かんぽ生命保険 代理店 |
特記事項 | |
ATMホリデーサービス実施 |
![](http://up.wiki.x.io/wikipedia/commons/thumb/4/42/Honjo_postoffice.jpg/293px-Honjo_postoffice.jpg)
概要
編集1872年(明治5年)に定められた東京府下20ヶ所の郵便取扱所の一つである。局名の由来は、江戸時代より周辺地区が「本所」と呼ばれており、当地区に初めて設置された郵便局であったことによる。1947年(昭和22年)まで存在した本所区の中心的な郵便局でもあった。なお、現在でも「墨田区本所」という地名が存在するが、区内のごく限られた地域の住居表示となっており、当局からは約1km程度離れているので注意が必要である[1]。
局番号が01001(01マルチの1番目)であることから、旅行貯金の愛好家などから特別視されることもある[2]。
分室
編集分室はなし。過去に存在した分室は以下のとおり
- 向島分室 - 1970年(昭和45年)に廃止。
沿革
編集- 1871年(明治4年)旧1月 - 本所相生町(現在の墨田区緑一丁目)に田中弥兵衛切手売捌所が開設[3]。
- 1872年(明治5年)旧3月 - 本所郵便取扱所として設置[1]。
- 1872年(明治5年)旧6月 - 本所郵便仮役所となる。
- 1875年(明治8年)1月1日 - 本所郵便分局となる。同年5月2日に貯金預所を設置。
- 1876年(明治9年)2月10日 - 為替取扱所を設置。
- 1883年(明治16年)5月23日 - 本所郵便支局となる。
- 1886年(明治19年)4月26日 - 東京本所郵便支局に改称。
- 1896年(明治29年)8月1日 - 横網町一丁目へ移転[3]。東京本所郵便電信支局となる。
- 1903年(明治36年)4月9日 - 通信官署官制の施行に伴い東京本所郵便局(二等)となる。
- 1906年(明治39年)1月1日 - 本所郵便局に改称。
- 1923年(大正12年)9月 - 関東大震災により局舎が焼失。その後同区横網一丁目に移転[1]。
- 1945年(昭和20年)3月 - 東京大空襲により局舎が焼失。
- 1945年(昭和20年)5月1日 - 前日限りで廃止された向島郵便局の取扱業務を承継[4]。
- 1945年(昭和20年)9月10日 - 向島区寺島六丁目に向島分室を設置[5]。
- 1956年(昭和31年)12月1日 - 電話通話事務の取扱を開始[6]。
- 1958年(昭和33年)6月16日 - 向島分室にて電話通話および国内和文・欧文電報受付ならびに国際電報受付事務の取扱を開始。
- 1962年(昭和37年)9月 - 局舎増改築落成。
- 1970年(昭和45年)7月20日 - 向島分室を廃止。取扱業務は、同日新設された向島郵便局が承継。
- 1975年(昭和50年)11月24日 - 墨田区横網一丁目から同区太平四丁目に移転。
- 1994年(平成6年)7月1日 - 外国通貨の両替および旅行小切手の売買に関する業務取扱を開始。
- 2007年(平成19年)10月1日 - 民営化に伴い、併設された郵便事業本所支店に一部業務を移管。
- 2012年(平成24年)10月1日 - 日本郵便株式会社の発足に伴い、郵便事業本所支店を本所郵便局に統合。
- 2016年(平成28年)9月5日 - ゆうゆう窓口の24時間営業を廃止。
取扱内容
編集風景印
編集過去の風景印
編集周辺
編集アクセス
編集脚注
編集- ^ a b c ?下町4区のなんでだろう??(44)本所郵便局はなぜ「本所」にない?
- ^ 貯金局所コード1番局リスト
- ^ a b 山口修監修 『全国郵便局沿革録 明治編』 日本郵趣出版 1980年12月28日発行
- ^ 昭和20年通信院告示第184号(昭和20年5月1日付官報第5486号掲載)
- ^ 昭和20年逓信院告示第157号(昭和20年9月25日付官報第5612号掲載)
- ^ 昭和31年郵政省告示第1339号(昭和31年12月6日付官報第8985号掲載)