朝日 (大阪市)
大阪市此花区の町
朝日(あさひ)は、大阪府大阪市此花区にある町名。現行行政地名は朝日一丁目および朝日二丁目。
朝日 | |
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昇陽中学校・高等学校 | |
北緯34度41分8.39秒 東経135度27分43.87秒 / 北緯34.6856639度 東経135.4621861度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 此花区 |
面積 | |
• 合計 | 0.109892713 km2 |
人口 | |
• 合計 | 812人 |
• 密度 | 7,400人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
554-0011[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
朝日の位置 |
地理
編集此花区の西部に位置し、東に西九条、西に四貫島、南に梅香、北に伝法と接している。
河川
編集歴史
編集1976年(昭和51年)の住居表示実施に伴い、嬉ヶ崎町の全域と四貫島大通1丁目の一部を改編して成立した町名である(大阪市の地名参照)。
町名は、六軒家川に架かる朝日橋に通じる街路に沿った町であることに由来している[5]。なお、朝日橋の名は、文久3年(1861年)に岡山藩の手によって初めて架橋された際に、岡山城下の旭川に因んで命名された[5]。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
朝日一丁目 | 216世帯 | 352人 |
朝日二丁目 | 252世帯 | 460人 |
計 | 468世帯 | 812人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 1,224人 | [6] | |
2000年(平成12年) | 1,101人 | [7] | |
2005年(平成17年) | 930人 | [8] | |
2010年(平成22年) | 875人 | [9] | |
2015年(平成27年) | 796人 | [10] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 557世帯 | [6] | |
2000年(平成12年) | 524世帯 | [7] | |
2005年(平成17年) | 449世帯 | [8] | |
2010年(平成22年) | 430世帯 | [9] | |
2015年(平成27年) | 410世帯 | [10] |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
朝日一丁目 | 24事業所 | 278人 |
朝日二丁目 | 17事業所 | 134人 |
計 | 41事業所 | 412人 |
交通
編集施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市此花区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “朝日の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “此花区の町名の由来”. 大阪市此花区. 2019年10月28日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。