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幅下 (名古屋市)

名古屋市西区の地名
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 西区 > 幅下

幅下（はばした）は、愛知県名古屋市西区の地名。現行行政地名は幅下一丁目および幅下二丁目がある[WEB 1]。住居表示実施[WEB 5]。

幅下
町丁
幅下の位置（愛知県内）
幅下
幅下
幅下の位置
幅下の位置（名古屋市内）
幅下
幅下
幅下 (名古屋市)
北緯35度10分49.32秒 東経136度53分31.23秒 / 北緯35.1803667度 東経136.8920083度 / 35.1803667; 136.8920083
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 西区
町名制定[1] 1981年（昭和56年）8月23日
面積
 • 合計 0.21326792 km2
人口
（2019年（平成31年）2月1日現在）[WEB 2]
 • 合計 2,407人
 • 密度 11,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
451-0041[WEB 3]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

地理

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名古屋市西区南東部に位置する[2]。東は中区、西は新道一丁目および同二丁目、南は那古野一丁目、北は浅間一丁目・城西一丁目に接する[2]。

歴史

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町名の由来

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熱田台地上に造成された上町に対して、巾下と称した地域であることに由来するという[3]。

沿革

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世帯数と人口

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2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目 世帯数 人口
幅下一丁目 739世帯 1,148人
幅下二丁目 691世帯 1,259人
計 1,430世帯 2,407人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年） 2,139人 [WEB 6]
2000年（平成12年） 2,025人 [WEB 7]
2005年（平成17年） 2,005人 [WEB 8]
2010年（平成22年） 2,245人 [WEB 9]
2015年（平成27年） 2,366人 [WEB 10]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
幅下一丁目 全域 名古屋市立なごや小学校 名古屋市立菊井中学校 尾張学区
幅下二丁目 全域

交通

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施設

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幅下一丁目

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300 m
6
5
4
3
2
1
略地図
1
名古屋市立なごや小学校
2
浄土宗貞養院
3
サンゲツ本社
4
幅下公園
5
八百彦本店
6
幅下コミュニティセンター
  • 名古屋市立なごや小学校
  • 浄土宗貞養寺[2]
  • サンゲツ本社
  • 幅下公園
  • 八百彦本店
  • 幅下コミュニティセンター
  •  
    名古屋市立なごや小学校（2017年5月）
  •  
    サンゲツ本社（2014年9月）

幅下二丁目

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300 m
4
3
2
1
略地図
1
景雲橋郵便局
2
須佐之男社・迦具土社
3
中央菓子卸売市場
4
みゆき公園
  • 景雲橋郵便局[2]
  • 須佐之男社[2]
  • 迦具土社[2]
  • 中央菓子卸売市場
  • みゆき公園
  •  
    中央菓子卸売市場（2013年8月）

史跡

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蟹養斎が1748年（延享5年）に尾張藩の公許により、巾下御門御作事屋敷内に設置した学問所[4]。1749年（寛延2年）に藩主徳川宗勝より「明倫堂」の扁額を賜ったのちは「明倫堂」（巾下明倫堂）と称された[4]。蟹養斎による経営が行き詰まり、藩に支援を要求すると、それを理由に立ち退きを命ぜられ、1751年（宝暦元年）廃止に至ったとされる[4]。ただしその後も学問所としては存続し、藩校代わりに利用された[4]。1783年（天明3年）、尾張藩の藩校が成立すると、「明倫堂」の扁額とともに明倫堂の名称は召し上げられ、巾下学問所の旧名に復したという[4]。

その他

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日本郵便

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脚注

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[脚注の使い方]

WEB

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  1. ^ a b “愛知県名古屋市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
  2. ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年3月10日閲覧。
  3. ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月10日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “西区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年8月7日閲覧。
  6. ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  7. ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  8. ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  9. ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  10. ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  11. ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月10日閲覧 (PDF)

書籍

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  1. ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 755.
  2. ^ a b c d e f 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1508.
  3. ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 233.
  4. ^ a b c d e 名古屋市教育委員会 1991, p. 220.

参考文献

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  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 
  • 名古屋市教育委員会 編『名古屋の史跡と文化財（新訂版）』（第二版）名古屋市教育委員会、1991年10月31日。全国書誌番号:92011448。 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。 

関連項目

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外部リンク

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  •   ウィキメディア・コモンズには、幅下 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。
 

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