市谷仲之町
東京都新宿区の町名
市谷仲之町（いちがやなかのちょう）は、東京都新宿区の町名[5]。住居表示実施済み地域。「丁目」の設定がない単独町名である。
| 市谷仲之町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度41分41秒 東経139度43分21秒 / 北緯35.694644度 東経139.722517度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 2,558 人 |
| 世帯数 | 1,379 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.089310684 km² | |
| 人口密度 | 28641.59 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0064[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集新宿区の中東部に位置する。町域の西から北西にかけては河田町に、北は市谷薬王寺町に接する。東は外苑東通りを境として市谷本村町に接し、南は住吉町に接する（地名はいずれも新宿区）。地域内の多くは、住宅街となっており、マンションも見られる。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、市谷仲之町2-7の地点で134万円/m2となっている[6]。
歴史
編集1986年（昭和61年）、隣の河田町とともに住居表示が実施され、実施後も従来の町名が継承された。
地名の由来
編集市谷本村町にあった尾張徳川家の上屋敷と河田町にあった屋敷のおおよそ中間に位置していたことから、付近を「仲ノ町」と呼ばれていたのが、そのまま地名になったといわれている。
世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 1,176
|
| 2000年（平成12年）[8] | 1,267
|
| 2005年（平成17年）[9] | 1,700
|
| 2010年（平成22年）[10] | 2,106
|
| 2015年（平成27年）[11] | 2,391
|
| 2020年（令和2年）[12] | 2,634
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 590
|
| 2000年（平成12年）[8] | 649
|
| 2005年（平成17年）[9] | 846
|
| 2010年（平成22年）[10] | 1,076
|
| 2015年（平成27年）[11] | 1,262
|
| 2020年（令和2年）[12] | 1,390
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[13]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立牛込仲之小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第一中学校
- 牛込仲之小学校は1964年の東京五輪開会式で鼓隊パレードを行なったことでも知られる[14]。
交通
編集事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
- 事業所数 : 64事業所
- 従業員数 : 452人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 39
|
| 2021年（令和3年）[15] | 64
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 289
|
| 2021年（令和3年）[15] | 452
|
施設
編集- 新宿区立防災センター
- 新宿区立牛込仲之小学校
出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷仲之町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P872
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ 64年五輪の鼓動もう一度 鼓隊員、交流今も日本経済新聞、2013年9月6日
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『大衆人事録 第3版』ヤ之部1頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年5月9日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
編集- 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第3版』帝国秘密探偵社、1930年。
外部リンク
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