島田 孝一(しまだ こういち[1]1893年明治26年)[2] - 1987年昭和62年))は、日本交通経済学者商学博士[2][3][4]

島田孝一

早稲田大学名誉教授[1]。第6代早稲田大学総長(1946年 - 1954年)、流通経済大学初代学長(1965年-1974年)、日本交通学会初代会長(1941年-1973年)。初代日本私立大学連盟会長(1951年 - 1955年)。

来歴

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東京麹町の番町(現・千代田区四番町)で生まれた[5]島田三郎の長男[2]。父・三郎は民権運動の功労者で、衆議院議長に挙げられた[2]

1906年に東京高等師範学校附属小学校(現、筑波大学附属小学校)、1911年に東京高等師範学校附属中学校(現、筑波大学附属中学校・高等学校)を卒業。

1917年早稲田大学大学部商科を卒業[3][6]ペンシルベニア大学ウォートン・スクール留学、帰国後は早大にて交通経済学、鉄道経済論、電車及自動車論等を講じた[7]

太平洋戦争大東亜戦争)の敗戦後、GHQ/SCAP(連合国軍最高司令官総司令部)による教育機関の民主化、反軍国主義化の苛烈な措置が取られてゆく中で、早稲田大学においても大学総長の公選制が導入され、1946年5月総長選においては敗戦による歴史観の転換を受け、当時の史学界でカリスマ的な存在となりつつあった津田左右吉が選出されたものの、津田が総長就任を固辞したため、再選挙の結果島田が当選し、同年9月より第六代早稲田大学総長に就任した[8]

占領下の学制改革による旧制大学から新制大学への移行に伴い大学が混乱する中で、専門部・夜間専門学校の廃止と第二学部の発足、教旨の改訂(第四節から「立憲帝国の忠良なる臣民として」の一文を削除)[9]、新制大学院修士課程博士課程の設置など、大学教育の制度や価値観が変わりゆく中、戦後の再出発を図る早稲田大学の環境整備に務めた[8]

1964年に早稲田大学を定年退職。日本通運株式会社に設けられた、大学設立準備委員会(学校法人日通学園及び流通経済大学設立のために設けられた組織)に、顧問として委嘱され、交通・物流関連のカリキュラム策定に携わる[要出典]

1965年、学校法人日通学園理事及び流通経済大学の学長に就任[10]

1974年、流通経済大学学長を退任。日通学園の理事は1984年まで継続[要出典]

人物

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早稲田大学総長として私学の振興に尽くし、首都圏整備委員・都市交通審議会長等として交通対策樹立に貢献した[1]

島田について流通経済大学学長の佐伯弘治は「資性温厚で、感情を露にされるようなことのない方であるが、時折、反権力的なキリッとした姿勢をのぞかせることがあった。」と述べている[5]

趣味は登山、スキー[3]ゴルフ[4]。宗教はキリスト教[2][3]。住所は東京都千代田区四番町[1]、新宿区戸塚町[2]

栄典

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家族・親族

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父・島田三郎
島田家
親戚
  • 西村喜三郎(横浜商品倉庫代表社員、絹織物商)[12]

著書

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単著

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  • 『交通論講義案』早稲田泰文社、1926年2月。 
  • 『交通経済学概論』泰文社、1929年1月。 
  • 『自動車運送の経済学的研究』丸善、1932年7月。 
  • 『交通賃率の研究』東京泰文社、1933年6月。 
  • 『陸運経営論』東洋出版社〈経営学全集 第18巻〉、1935年5月。 
  • 『交通論』千倉書房、1937年。 
  • 『自動車及航空』春秋社〈鉄道交通全書 11〉、1937年1月。 
  • 『交通経済学研究』泰文社、1938年4月。 
  • 『陸運問題研究』丸善、1940年9月。 
  • 『交通政策』千倉書房、1942年3月。 
  • 『南方交通論』千倉書房、1943年12月。 
  • 『甘泉亭雑記 新日本の学生に贈る』一洋社、1948-012。 
  • 『米国鉄道政策研究』早稲田大学出版部〈早稲田選書〉、1954年5月。 
  • 『交通経済論』前野書店、1956年3月。 
  • 『早稲田とともに』島田孝一、1964年6月。 

共編著

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  • 山下興家、島田孝一『我国機械工業の進むべき途・欧米航空事情』日本交通協会〈交通研究資料 第51輯〉、1938年12月。 
  • 島田孝一、中村佐一中島正信、長場正利『東亜資源の開発と交通事業の経営・旧法幣の貨幣的性格・広域経済に於ける貿易決済機構・大東亜共栄圏に於ける法系樹立の基本理論』千倉書房〈興亜政治経済研究 第2輯〉、1942年1月。 
  • 島田孝一 著、早稲田大学人文科学研究所 編『米国における労働と経営』早稲田大学人文科学研究所、1947年6月。 
  • 島田孝一・大西邦敏・駒田錦一 編『日本と世界 政治・経済・社会的内容を主とするもの』(見本版)帝国書院、1957年5月。 
  • 島田孝一・大西邦敏・駒田錦一 編『日本と世界 政治・経済・社会的内容を主とするもの』帝国書院、1957年11月。 

脚注

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  1. ^ a b c d e 『日本叙勲者名鑑 昭和39年4月〜昭和44年4月』466頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2024年1月24日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g 『人事興信録 第15版 上』シ14頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年1月12日閲覧。
  3. ^ a b c d 『早稲田大学紳士録 昭和15年版』431頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年4月10日閲覧。
  4. ^ a b c 『人事興信録 第12版 上』シ61頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年4月11日閲覧。
  5. ^ a b 昭和57年初春 流通経済大学学長 佐伯弘治、島田孝一先生米寿記念号によせて。
  6. ^ 戦前・戦後の最初の総長【第2回】”. 早稲田ウィークリー. 2023年1月6日閲覧。
  7. ^ 戦前・戦後の最初の総長【第2回】”. 早稲田ウィークリー. 2023年1月6日閲覧。
  8. ^ a b ワセ歴 第9回 敗戦から創立125年までの歩み
  9. ^ ワセ歴 第5回 創立30周年
  10. ^ 早稲田人名データベース 島田孝一
  11. ^ 『新撰衆議院議員列伝』333頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年10月13日閲覧。
  12. ^ a b 『人事興信録 第4版』に26頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年4月11日閲覧。

参考文献

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  • 田中重策編『新撰衆議院議員列伝』日本現今人名辞典発行所、1903年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。
  • 早稲田大学紳士録刊行会編『早稲田大学紳士録 昭和15年版』早稲田大学紳士録刊行会、1939年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第15版 上』人事興信所、1948年。
  • 『東京都自治年報 第40〜45号 昭和26年10月』日本叙勲者協会、1969年。

関連項目

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外部リンク

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