小澤開作

日本の医師、民族主義者 (1898-1970)
小沢開作から転送)

小澤 開作(おざわ かいさく、1898年12月25日 - 1970年11月21日)は、日本の歯科医師民族主義者。

小澤開作

生涯

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山梨県出身。東京歯科医専(現・東京歯科大学)卒。宣撫工作に従事するため満洲長春へ赴任。夫人の小澤さくらによれば、「昼間まじめに診察していたのは、1931年昭和6年)の満洲事変の前まで」[1]だった。また、長春にいた頃、奉天の鉄道の責任者になり、初めて視察に行った際に、駅のプラットホームで何者かに狙撃されたが無事だった[2]1928年(昭和3年)に満州青年聯盟を、1932年(昭和7年)には満洲国協和会を結成し民衆の教化を行った。

満洲事変の立役者であった関東軍板垣征四郎石原完爾とは同志であり、第三子には両者の名を取って征爾と名付けた。満州での立場は満洲国を日本の統治や傀儡国家としてではなく、五族協和王道楽土として実現させようとする熱烈な理想主義者であった。宣撫官の最高責任者であった八木沼丈夫とは、中国人を同胞として尊重しようという部分では一致していたものの、細部において理念が異なったため、関係は険悪であった。また息子の俊夫によると「日本から満洲に来た官僚の中で一番悪いのは岸信介だ。地上げをし、現地人は苦しめ、賄賂を取って私財を増やした。だから、岸が自民党総裁になったときにこんなヤツを総裁にするなんて、日本の未来はない」と語っていたと述べている[3]本庄繁の推薦で、民間人には稀な軍士像を授与されている[4]。関東軍の介入が激しくなると、開作を始めとする結成時のメンバーは次々と会から離脱していった。その後、開作は北京に住居を移している。

1937年(昭和12年)には中華民国臨時政府のもと中華民国新民会を結成して活動を行った。しかし、1939年(昭和14年)9月に安藤紀三郎中将が顧問に就任して実権を握ると総務部長を務めていた開作はこれに反発する。やがて開作と同じくかつて満州国協和会のメンバーであった中央指導部次長の早川三郎などらと共に辞職し、離脱している。

1940年(昭和15年)に雑誌『華北評論』を創刊し日中戦争の非を唱える。

太平洋戦争後、しばらく歯科業を離れ他の業種に携わるも上手く行かず、結局、神奈川県川崎市で歯科医院を開業している。

後に浅利慶太のつてによって、中曽根康弘(後の首相)の紹介で、当時アメリカの司法長官であったロバート・ケネディと会見し、「このままいくとベトナム戦争は失敗する」と、かつての日本が満州国で民政をおろそかにした例を挙げて指摘した。これにロバート・ケネディは意見書の提出を求め、その後ハワイで書き上げたものを提出した。

1970年(昭和45年)11月21日、歯科診療後に歯科技工をし(技工士が退職していた)、10時頃の遅い夕食後、心筋梗塞で急死。享年71。

家族・親戚

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妻・さくら(1907年 - 2002年)との間に四男をもうけた。長男・克己(1928年 - 1984年、享年56)は彫刻家、次男・俊夫ドイツ文学者、三男・征爾指揮者、四男・幹雄俳優。俊夫は下河辺牧場の創業者・下河辺孫一の次女・牧子と結婚し、経済界の名門家系である下河辺家と閨閥で繋がった。俊夫・牧子夫妻は二男をもうけ、次男がミュージシャン小沢健二である。また、俳優の小沢征悦は征爾の長男で、健二と共に開作の孫にあたる。齋藤秀三郎齋藤秀雄橋本重郎渋沢栄一なども親戚。

小澤開作
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
下河辺孫一
 
江戸英雄
 
 
 
 
 
 
入江麻木
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
小澤克己
 
小澤俊夫
 
小沢牧子
 
江戸京子
 
小澤征爾
 
入江美樹
 
小澤幹雄 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
小沢健二
 
 
 
 
 
 
 
小澤征良
 
小澤征悦
 
桑子真帆
 

参考文献

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関連項目

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脚注

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  1. ^ 小澤さくら『北京の碧い空を わたしの生きた昭和』(1991年4月、二期出版)、30頁。
  2. ^ 小澤さくら 前掲書、88頁。
  3. ^ 「小澤俊夫氏が警鐘 「共謀罪で言論の息の根が止められる」(注目の人 直撃インタビュー 日刊ゲンダイDigtal)” (2017年4月3日). 2017年4月13日閲覧。
  4. ^ 小澤さくら 前掲書、131-132頁