宮城トヨタ自動車
宮城トヨタ自動車株式会社 (みやぎトヨタじどうしゃ)は、宮城県仙台市宮城野区に本社を置くトヨタ自動車のディーラー(トヨタ店)。
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒〒983-8639 仙台市宮城野区苦竹2丁目6番10号 |
設立 | 1946年(昭和21年)10月1日 |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 6370001006557 |
事業内容 | 新車・中古車・輸入車販売、自動車整備・修理等 |
代表者 | 代表取締役社長 後藤 誠 |
資本金 | 4000万円 |
売上高 |
590億7,300万円 (2024年3月期)[1] |
営業利益 |
4億4,000万円 (2024年3月期)[1] |
経常利益 |
2億3,500万円 (2024年3月期)[1] |
純利益 |
△2億8,100万円 (2024年3月期)[1] |
総資産 |
660億9,600万円 (2024年3月期)[1] |
従業員数 | 671名 |
外部リンク | https://www.miyagi-toyota.co.jp/ |
宮城トヨタグループ(通称:MTG)の中核会社。
概要
編集1946年(昭和21年)に創業し、宮城トヨタを中心に「宮城トヨタグループ」を形成している。
2021年(令和3年)5月に子会社であったネッツトヨタ宮城(旧・トヨタビスタ宮城)を、2023年(令和5年)4月にはトヨタ自動車から経営を譲受し、子会社化していたトヨタカローラ宮城をそれぞれ吸収合併した[2]。
宮城トヨタグループ
編集店舗
編集- MTG黒松 - 仙台市青葉区双葉ケ丘1-46-8
- MTG仙台中央 - 仙台市青葉区本町2-1-33
- MTG吉成 - 仙台市青葉区吉成2-2-20
- MTG泉 - 仙台市泉区大沢2-3-13
- MTG南中山 - 仙台市泉区南中山1-27-228
- MTG日の出町 - 仙台市宮城野区日の出町2-3-7。GR Garage MTG日の出町を併設。
- MTG扇町 - 仙台市宮城野区扇町3-6-25
- MTG若林 - 仙台市若林区若林5-6-17
- MTG西多賀 - 仙台市太白区西多賀5-23-7
- MTG長町 - 仙台市太白区鹿野2-12-15
- MTG名取 - 名取市増田5-18-38
- MTG岩沼 - 名取市本郷字観音215
- MTG多賀城 - 多賀城市伝上山1-14-29
- MTG利府 - 宮城郡利府町菅谷字東浦18-1
- MTG大和 - 黒川郡大和町吉岡東3-1-18
- MTG石巻 - 石巻市恵み野3-1-5
- MTG気仙沼 - 気仙沼市本郷10-9
- MTG築館 - 栗原市築館高田2-1-47
- MTG佐沼 - 登米市迫町佐沼字的場88-1
- MTG古川 - 大崎市古川北稲葉2-2-1
- MTG古川北 - 大崎市古川休塚字童子川28-1
旧・トヨタカローラ宮城の店舗
編集- MTG苦竹 - 仙台市宮城野区苦竹2丁目6-10
- MTG仙台広瀬通 - 仙台市青葉区大町2丁目14-1
- カローラ泉中央 - 仙台市泉区上谷刈3丁目1-60
- カローラ泉バイパス - 仙台市泉区松森字斎兵衛8-1
- カローラ黒松 - 仙台市泉区虹の丘1丁目1-1
- カローラ中山 - 仙台市青葉区荒巻本沢2丁目4-3
- カローラ西多賀 - 仙台市太白区鈎取1丁目7-8
- カローラ名取 - 仙台市太白区中田7丁目29-1
- カローラ遠見塚 - 仙台市若林区遠見塚東7-3
- カローラ多賀城 - 多賀城市町前1丁目1-20
- カローラ富谷 - 富谷市大清水下45-4
- カローラ大和 - 黒川郡大和町吉岡東2丁目8-8
- カローラ利府 - 宮城郡利府町中央3丁目20-6
- カローラ柴田 - 柴田郡柴田町船岡東1-10-18
- カローラ岩沼 - 名取市堀内字南竹188-1
- カローラ白石 - 白石市福岡深谷字三本松127-3
- カローラ石巻 - 石巻市恵み野2丁目15-13
- MTG古川北 - 大崎市古川沢田字舞台55
- カローラ古川 - 大崎市古川稲葉2丁目1-5
- カローラ築館 - 栗原市築館字留場桜22
- カローラ気仙沼 - 気仙沼市南郷1-2
- カローラ迫 - 登米市迫町佐沼光ヶ丘170
- カローラ仙台南 - 名取市植松字入生1-1
レクサス
編集- レクサス泉 - 仙台市泉区大沢2-3-12
- レクサス太白 - 仙台市太白区八本松2-1-10
フォルクスワーゲン
編集- フォルクスワーゲン仙台太白 - 宮城県仙台市太白区郡山1-8-1
脚注
編集- ^ a b c d e 宮城トヨタ自動車株式会社 第87期決算公告
- ^ “「トヨタカローラ宮城」を吸収合併 宮城トヨタ 県内最多の46店体制に”. 河北新報. (2023年4月1日) 2023年4月1日閲覧。