大谷口上町
大谷口上町（おおやぐちかみちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁番の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
| 大谷口上町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 日本大学医学部附属板橋病院 | |
 北緯35度44分57秒 東経139度41分28秒 / 北緯35.74905度 東経139.691122度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 上板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 4,140 人 |
| 世帯数 | 2,405 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.24375994 km² | |
| 人口密度 | 16983.92 人/km² |
| 郵便番号 | 173-0032[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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地理
編集南側に中野通りがあり北側で国道254号にはさまれている。北で弥生町、東の交差点上の一点で大山町、南東で大山西町、南西で大谷口、北西で大谷口北町と隣接する。日本大学医学部及び附属板橋病院が町の半分を占め、ほかは住宅地となっている。 地形は旧千川上水に近い高台と、石神井川に向かった崖地に分けられる。
歴史
編集武蔵国豊島郡上板橋村の小名であった大谷口[6]の一部であり1871年（明治4年）11月14日に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。1932年時点では板橋区大谷口町であった。
大谷口上町住宅改良計画
編集かつて千川上水の漏水を水源とする溜池が板橋病院南西側にあった。戦争後復員してきた人が溜池を埋め立て、戦後の混乱期（おおむね昭和28年頃までとされている）で水道設備も十分普及していない状況の中、ため池の水源で代用するような狭い一帯に多くの住居が乱立した。道路付けも認められず、おおよそ150戸の住宅は人一人が通行できる程度の狭い通路で連絡されていた。当然緊急車両の進入は不可能である。この状態のまま50年以上建物が存立し、当初は法律上の原因なく土地に住み始めた入居者も、時効により権利を取得完了していた。
建物の修理すら工作車両が乗入れられず困難であり、防災上また防犯上非常に問題を抱える地域であったことから、平成17年頃に漸く地元板橋区・東京都・国土交通省が改善にのり出した。板橋区は住宅地区改良法により国の協力を得て、旧来の住宅を整理解体し新たな集合住宅を日本大学医学部付属看護専門学校付近に建設した。東京都は中野通りの拡張工事に伴い周辺の狭小住宅を補償しながら整理している。地形が窪地で特徴的であり、都心に比較的近い条件ながら最近まで古い住宅が残存していたことに都市計画・住居形成上多くの関心を惹いており、各インターネットサイトや論考上引用されている。
世帯数と人口
編集2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 4,589
|
| 2000年（平成12年）[8] | 4,402
|
| 2005年（平成17年）[9] | 4,091
|
| 2010年（平成22年）[10] | 4,118
|
| 2015年（平成27年）[11] | 4,118
|
| 2020年（令和2年）[12] | 4,273
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,057
|
| 2000年（平成12年）[8] | 2,082
|
| 2005年（平成17年）[9] | 1,979
|
| 2010年（平成22年）[10] | 2,081
|
| 2015年（平成27年）[11] | 2,136
|
| 2020年（令和2年）[12] | 2,399
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[13]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜2番 24〜25番 37～41番 |
板橋区立板橋第十小学校 | 板橋区立板橋第二中学校 |
| 3～11番 16～23番 26～28番 36番 |
板橋区立上板橋第一中学校 | |
| 29～35番 42～55番 58～71番 |
板橋区立上板橋第二中学校 | |
| 56〜57番 72～91番 |
板橋区立大谷口小学校 | |
| 12～15番 | 板橋区立上板橋第一中学校 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 131事業所
- 従業員数 : 3,698人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 147
|
| 2021年（令和3年）[14] | 131
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 3,126
|
| 2021年（令和3年）[14] | 3,698
|
交通
編集鉄道
編集バス
編集道路
編集施設
編集- 日本大学医学部
- 板橋区立板橋第十小学校
- 東京保健会病体生理研究所
- 大谷口北町郵便局
- 大谷口上町公園
- 大谷口上町児童遊園
- 陽光保育園
- 光龍院
- 慈光寺
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大谷口上町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ 新編武蔵風土記稿 上板橋村 小名 大谷口.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
編集外部リンク
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| | この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。 |