吉田憲一郎
日本の実業家 (1959-)
吉田 憲一郎(よしだ けんいちろう、1959年〈昭和34年〉10月20日 - )は、日本の実業家。ソニーグループ株式会社取締役代表執行役会長CEO、ソニー株式会社取締役会長、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社取締役会長。熊本県出身[1]。
よしだ けんいちろう 吉田 憲一郎 | |
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生誕 |
1959年10月20日(64歳)![]() |
出身校 | 東京大学経済学部 |
職業 | 実業家 |
活動期間 | 1983年 - |
給料 |
![]() (2021年3月期役員報酬) |
肩書き | ソニーグループ株式会社取締役代表執行役会長CEO |
任期 | 2020年 - |
取締役会 |
ソニーグループ株式会社 ソニー株式会社 ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC エムスリー株式会社 |
受賞 |
平成30年度全国発明表彰朝日新聞社賞発明実施功績賞(2018年) 令和元年度関東地方発明表彰特許庁長官賞実施功績賞(2019年) |
署名 | |
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経歴
編集鹿児島県立鶴丸高等学校を経て東京大学経済学部を卒業[1][2]。1983年にソニー(現・ソニーグループ)に入社。1988年にソニーネットワーク販売に出向、1990年にソニー・コーポレーション・オブ・アメリカに赴任を経て、1994年にソニー(現・ソニーグループ)の証券業務部所属となる。1997年に財務部に異動を経て、1998年に社長室室長に就任。
2000年にソニーコミュニケーションネットワーク(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ)に出向。2001年に同社の執行役員に就任、2005年に代表取締役社長に就任。その後、ソニー(現・ソニーグループ)を退職し正式にソニーコミュニケーションネットワーク(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ)に移籍する[3]。
2013年に、平井一夫からの要請でソニー(現・ソニーグループ)に戻り[4]、執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデントCSO兼デピュティCFOに就任。2014年に代表執行役CFOに就任を経て、2018年に平井一夫の後任として代表執行役社長兼CEOに就任。2020年に代表執行役会長兼社長CEOに就任。2023年4月1日より社長職を十時裕樹副社長に譲るが、引き続き会長兼CEOを担う[5]。
人物
編集履歴
編集学歴・職歴
編集- 1983年(昭和58年)3月 - 東京大学経済学部卒業[1]。
- 1983年(昭和58年)4月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)入社[7]。
- 1988年(昭和63年)6月 - ソニーネットワーク販売株式会社出向[7]。
- 1990年(平成2年)6月 - ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカ赴任[7]。
- 1994年(平成6年)4月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)証券業務部所属[7]。
- 1997年(平成9年)10月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)財務部所属[7]。
- 1998年(平成10年)6月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)社長室室長[7]。
- 2000年(平成12年)7月 - ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)出向[7]。
- 2000年(平成12年)9月 - ソネット・エムスリー株式会社(現・エムスリー株式会社)設立 社外取締役(現任)[8]。
- 2001年(平成13年)5月 - ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)執行役員 コーポレートプランニング担当[7]。
- 2003年(平成15年)6月 - 株式会社ディー・エヌ・エー社外取締役[8]。
- 2003年(平成15年)10月 - ソネット・エムスリー・USA・コーポレーション(現・エムスリー・USA・コーポレーション)設立 社外取締役[8]。
- 2005年(平成17年)4月 - ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)代表取締役執行役員社長[9]。
- 2005年(平成17年)4月 - ソニースタイル・ジャパン株式会社非常勤取締役[10]。
- 2005年(平成17年)5月 - 株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント(初代法人)コーポレート・エグゼクティブ[11]。
- 2006年(平成18年)4月 - 株式会社ソニー・放送メディア非常勤取締役[12]。
- 2006年(平成18年)7月 - テレビポータルサービス株式会社(現・株式会社アクトビラ)設立 非常勤取締役[13]。
- 2006年(平成18年)7月 - ソネットキャピタルパートナーズ株式会社設立 非常勤取締役[12]。
- 2007年(平成19年)6月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)グループ役員[14][15]。
- 2013年(平成25年)6月 - オリンパス株式会社社外取締役[16]。
- 2013年(平成25年)12月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデントCSO兼デピュティCFO[17]。
- 2014年(平成26年)1月 - ソネット株式会社(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)非常勤取締役[18]。
- 2014年(平成26年)4月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)代表執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデントCFO[19]。
- 2014年(平成26年)6月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)取締役兼代表執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデントCFO(現任)[20]。
- 2014年(平成26年)6月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント(現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント)非常勤取締役[21]。
- 2014年(平成26年)6月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント非常勤取締役(現任)[22]。
- 2014年(平成26年)7月 - ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカ非常勤取締役[23]。
- 2014年(平成26年)7月 - ソニー・ミュージックエンタテインメント(アメリカ)非常勤取締役[23]。
- 2014年(平成26年)7月 - ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント・インク非常勤取締役[23]。
- 2015年(平成27年)1月 - ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社(現・ソニー株式会社)非常勤取締役[24]。
- 2015年(平成27年)4月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)取締役兼代表執行役副社長兼CFO[25]。
- 2016年(平成28年)4月 - ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社非常勤取締役[26]。
- 2016年(平成28年)4月 - ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC設立 非常勤取締役(現任)[27]。
- 2017年(平成29年)4月 - ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社非常勤取締役[28]。
- 2018年(平成30年)4月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)取締役兼代表執行役社長兼CEO[29]。
- 2018年(平成30年)6月 - 特定非営利活動法人日本から外科医がいなくなることを憂い行動する会理事[30]。
- 2019年(令和元年)5月 - 一般社団法人電子情報技術産業協会代表理事兼筆頭副会長[31]。
- 2020年(令和2年)6月 - ソニー株式会社(現・ソニーグループ株式会社)取締役兼代表執行役会長兼社長CEO[32]。
- 2020年(令和2年)6月 - 一般社団法人日本経済団体連合会 審議員会副議長(現任)[33]。
- 2021年(令和3年)3月 - 内閣官房 気候変動対策推進のための有識者会議構成員(現任)[34]。
- 2021年(令和3年)4月 - ソニー株式会社取締役会長(現任)[35]。
- 2021年(令和3年)4月 - ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社取締役会長(現任)[36]。
- 2023年(令和5年)4月 - ソニーグループ株式会社取締役代表執行役会長CEO
受賞・栄誉
編集- 2018年(平成30年)5月 - 平成30年度全国発明表彰朝日新聞社賞発明実施功績賞(公益社団法人発明協会)[37]。
- 2019年(令和元年)11月 - 令和元年度関東地方発明表彰特許庁長官賞実施功績賞(公益社団法人発明協会)[38]。
現職
編集- ソニーグループ株式会社取締役代表執行役会長CEO[39]
- ソニー株式会社取締役会長[40]
- ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社取締役会長[41]
- 一般社団法人日本経済団体連合会審議員会副議長[42]
- 内閣官房 気候変動対策推進のための有識者会議構成員[43]
- 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント非常勤取締役[44]
- ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC非常勤取締役[45]
- エムスリー株式会社社外取締役[46]
- 一般社団法人日本IR協議会評議員[47]
- 一般社団法人電波産業会経営諮問委員[48]
脚注
編集- ^ a b c “【電子版】ソニー、次期社長に吉田憲一郎氏”. 日刊工業新聞. (2018年2月2日) 2019年5月21日閲覧。
- ^ 鹿児島県立鶴丸高等学校同窓会総会・懇親会. “2016年4月18日の投稿 (1001221943296642)”. Facebook. 2019年12月28日閲覧。
- ^ 吉田憲一郎(インタビュー)「ソニーがIT大手と衝突せず生き残る道とは?吉田新社長に聞く」『ダイヤモンド・オンライン』第5号、2018年6月14日 。2020年6月5日閲覧。
- ^ “ソニー平井一夫社長退任の背景と吉田憲一郎新社長の課題”. 経済界. (2018年2月23日) 2020年6月5日閲覧。
- ^ “ソニーG、社長に十時裕樹氏 吉田氏は会長兼CEOに”. 日本経済新聞. (2023年2月2日) 2023年2月2日閲覧。
- ^ “2021年3月期決算「役員報酬1億円以上開示企業」調査【最終】”. 東京商工リサーチ. (2021年7月14日) 2022年2月21日閲覧。
- ^ a b c d e f g h “履歴書” (PDF). ソニーグループ株式会社 (2021年6月). 2022年2月21日閲覧。
- ^ a b c 『第5期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)ソネット・エムスリー株式会社、2005年6月21日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『代表取締役の異動に関するお知らせ』(プレスリリース)ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社、2005年3月25日。オリジナルの2005年3月27日時点におけるアーカイブ 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『第6期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)ソネット・エムスリー株式会社、2006年6月21日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『グループ制の導入ならびに役員、コーポレイト・エグゼクティブの異動について』(PDF)(プレスリリース)株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント、2005年5月9日 。2020年5月24日閲覧。
- ^ a b 『第7期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)ソネット・エムスリー株式会社、2007年6月19日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『テレビポータルサービス株式会社 設立のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)テレビポータルサービス株式会社、2016年7月7日。オリジナルの2006年11月8日時点におけるアーカイブ 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『執行役 ならびに コーポレート・エグゼクティブ、グループ・エグゼクティブの選任について』(プレスリリース)ソニー株式会社、2007年5月31日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『取締役および執行役 選任について』(プレスリリース)ソニー株式会社、2007年6月21日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『役員異動に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)オリンパス株式会社、2013年5月15日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2013年11月8日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『代表取締役の異動および役員人事に関するお知らせ』(プレスリリース)ソネット株式会社、2013年11月8日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 人事および機構改革』(プレスリリース)ソニー株式会社、2014年3月28日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2014年6月19日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『役員人事のお知らせ』(プレスリリース)株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント、2014年6月23日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『役員人事について』(PDF)(プレスリリース)株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2014年6月25日 。2020年5月24日閲覧。
- ^ a b c 『第15期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)エムスリー株式会社、2015年7月3日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社 人事』(プレスリリース)ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社、2014年12月16日。オリジナルの2014年12月27日時点におけるアーカイブ 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2015年2月18日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『デバイス事業会社 4月1日付役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2016年2月26日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『「ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC」 設立のお知らせ』(プレスリリース)株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント, ソニー・ネットワークエンタテインメントインターナショナル、2016年1月26日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2017年3月30日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2018年2月2日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ “平成30年度 通常総会議案書” (PDF). 特定非営利活動法人日本から外科医がいなくなることを憂い行動する会 (2018年6月19日). 2020年7月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月28日閲覧。
- ^ 『新会長および新副会長就任のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)一般社団法人電子情報技術産業協会、2019年5月31日 。2019年12月28日閲覧。
- ^ 『ソニー株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2020年5月19日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『審議員会副議長候補者の内定について』(プレスリリース)一般社団法人日本経済団体連合会、2020年3月9日。オリジナルの2020年6月8日時点におけるアーカイブ 。2020年5月24日閲覧。
- ^ 『気候変動対策推進のための有識者会議の設置について』(PDF)(プレスリリース)内閣官房、2021年3月25日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『2021年4月1日付 役員人事』(プレスリリース)ソニー株式会社、2021年2月12日 。2021年4月12日閲覧。
- ^ 『ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社 役員人事』(プレスリリース)ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社、2021年3月19日 。2021年8月12日閲覧。
- ^ “平成30年度全国発明表彰 受賞者一覧”. 公益社団法人発明協会. 2020年5月24日閲覧。
- ^ “令和元年度関東地方発明表彰受賞者一覧”. 公益社団法人発明協会. 2020年5月24日閲覧。
- ^ “ソニーグループ(株)役員一覧”. ソニーグループ株式会社 (2021年4月1日). 2021年4月12日閲覧。
- ^ “会社概要”. ソニー株式会社. 2021年4月12日閲覧。
- ^ “会社概要”. ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社. 2021年8月12日閲覧。
- ^ “一般社団法人 日本経済団体連合会 審議員会議長・副議長”. 一般社団法人日本経済団体連合会 (2020年6月2日). 2020年6月5日閲覧。
- ^ “気候変動対策推進のための有識者会議構成員名簿” (PDF). 内閣官房 (2021年7月5日). 2021年8月12日閲覧。
- ^ “役員”. 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント. 2020年5月24日閲覧。
- ^ “会社概要”. 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント. 2021年8月12日閲覧。
- ^ “企業情報”. エムスリー株式会社. 2022年2月21日閲覧。
- ^ “役員一覧”. 一般社団法人日本IR協議会 (2019年6月14日). 2020年5月24日閲覧。
- ^ “役員名簿”. 一般社団法人電波産業会 (2021年6月30日). 2021年8月12日閲覧。
ビジネス | ||
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先代 石田佳久 2011年 - 2012年 |
ソニー(旧・ソニーモバイルコミュニケーションズ)会長 2021年 - |
次代 (現職) |
先代 平井一夫 2018年 - 2019年 |
ソニーグループ(旧・ソニー)会長 第7代(2020年 - ) |
次代 (現職) |
先代 平井一夫 |
ソニーグループ(旧・ソニー)社長 第11代(2018年 - 2023年) |
次代 十時裕樹 |
先代 山本泉二 |
ソネット(現・ソニーネットワークコミュニケーションズ)社長 2005年 - 2013年 |
次代 石井隆一 |
非営利団体 | ||
先代 遠藤信博 |
電子情報技術産業協会筆頭副会長 2019年 - 2020年 |
次代 綱川智 |
受賞 | ||
先代 東原敏昭 山下良則 平成30年度(2018年) |
関東地方発明表彰特許庁長官賞実施功績賞 佐藤光司と共同 令和元年度(2019年) |
次代 安藤次男 時田隆仁 令和2年度(2020年) |
先代 柵山正樹 平成29年度(2018年) |
全国発明表彰朝日新聞社賞発明実施功績賞 平成30年度(2018年) |
次代 碓井稔 令和元年度(2019年) |