吉田慎一

日本のジャーナリスト、実業家

吉田 慎一(よしだ しんいち、1950年(昭和25年)1月9日 - )は、日本のジャーナリスト実業家朝日新聞社上席執行役員を経て、テレビ朝日ホールディングス(テレビ朝日HD)、テレビ朝日社長などを務めた。群馬県出身[1]

吉田 慎一
(よしだ しんいち)
生誕 (1950-01-09) 1950年1月9日(74歳)
日本の旗 日本群馬県
国籍 日本の旗 日本
教育 東京大学法学部
ハーバード大学ケネディ行政大学院
職業 ジャーナリスト
実業家
活動期間 1974 – 現在
肩書き 朝日新聞社上席執行役員、テレビ朝日ホールディングス社長、テレビ朝日社長
配偶者
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来歴

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群馬県立前橋高等学校卒業[2][3]1974年(昭和49年)東京大学法学部卒業後、朝日新聞社に入社[4]福島支局に配属となり、県政担当記者となる。木村守江福島県知事の土地開発に絡む収賄汚職事件を取材。それにより、78年度の日本新聞協会賞を受賞[5]。その後、東京本社浦和支局を経て、79年政治部に異動。

1990年(平成2年)ハーバード大学ケネディ行政大学院修了(行政学修士)[6][7]。同大では新芝宏之(岡三証券グループ社長)と一緒に勉強した[8]。91年からワシントン特派員

1995年(平成7年)帰国後、政治部次長に昇格し「有権者はいま 静岡定点調査」で、95年度の日本新聞協会賞を受賞(政治部代表)。96年編集委員(政治担当)、00年くらし編集長、企画報道室長、03東京本社編集局長、05年常務取締役(編集担当)に就くが、長野総局で起きた朝日新聞の新党日本に関する捏造事件の責任を取り役員報酬減俸処分となった[9]。09年4月上席役員待遇(編集・国際担当)、13年上席執行役員(コンテンツ統括・編集・国際担当)[10]。このほか、11年5月から14年5月まで日本記者クラブ理事長を担う。

2014年(平成26年)3月にテレビ朝日顧問に転じ、6月テレビ朝日HD、テレビ朝日社長に就任し[4]、16年にはテレビ朝日社長の職を角南源五に譲り、22年テレビ朝日HD社長からも退いた[11]。また、朝日放送取締役なども務めた[12]

なお朝日新聞からテレ朝社長に転じたのは君和田正夫以来のことである。

著書

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脚注

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出典

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  1. ^ 一般社団法人新聞協会 テレビ朝日ホールディングス、テレビ朝日 社長に吉田慎一氏 2014年6月27日
  2. ^ 私の母校 青春スクロール”. asagaku.com. 朝日学生新聞社. 2024年1月8日閲覧。
    浴野朝香. “2016年12月4日掲載 群馬県立前橋高校⑤(前橋市)” (PDF). asagaku.com. 朝日学生新聞社. 2024年1月8日閲覧。
  3. ^ 小林哲夫「巻末表 全一中OB・OG一覧」『「旧制第一中学」の面目 全国47高校を秘蔵データで読む』NHK出版NHK出版新書 ; 669〉、2022年1月、338頁。ISBN 978-4-14-088669-4NCID BC12101976 
  4. ^ a b “テレビ朝日HD社長に吉田氏 朝日新聞社出身”. 日本経済新聞. (2014年3月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXNASDZ0608F_W4A300C1TJ2000/ 2022年7月21日閲覧。 
  5. ^ 日本新聞協会 新聞協会賞受賞作
  6. ^ MC/MPA (Mid-Career Master in Public Administration) 1990.
  7. ^ Harvard University John F. Kennedy School Of Government 1998 Alumni Directory. Bernard C. Harris Publishing Company, Inc.. (1998). p. 347 
  8. ^ “人生の「シェルパ」 新芝宏之”. 日本経済新聞. (2021年12月21日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB22B140S1A121C2000000/?unlock=1 2022年7月21日閲覧。 
  9. ^ 読売新聞 朝日記者が虚偽メモ、「新党」記事に…懲戒解雇 2005年8月30日1時10分
  10. ^ 上智大学 メディア・ジャーナリズム研究所設立 シンポジウム(2) 2013年10月13日
  11. ^ “テレ朝社長に篠塚氏が内定=訂正・おわびあり”. 朝日新聞デジタル. (2022年5月12日). https://www.asahi.com/articles/DA3S15291077.html?iref=pc_ss_date_article 2022年7月21日閲覧。 
  12. ^ 人事、朝日放送 - 日本経済新聞”. www.nikkei.com. 2023年5月21日閲覧。