則武 (名古屋市)
名古屋市中村区の地名
則武(のりたけ)は、愛知県名古屋市中村区の地名。現行行政地名は則武一丁目及び則武二丁目。住居表示実施済み[WEB 5]。
則武 | |
---|---|
北緯35度10分19.09秒 東経136度52分35.52秒 / 北緯35.1719694度 東経136.8765333度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 中村区 |
面積 | |
• 合計 | 0.21406307 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,665人 |
• 密度 | 12,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
453-0014[WEB 3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集沿革
編集則武町
編集- 1878年(明治11年)12月28日 - 愛知郡中島村・中野高畑村・大秋村が合併し、同郡則武村が成立。このとき、一部が名古屋市西区に編入される[1]。
- 1889年(明治22年)10月1日 - 合併により、愛知郡鷹場村大字則武となる[1]。
- 1906年(明治39年)5月10日 - 合併により、愛知郡中村大字則武となる[1]。
- 1921年(大正10年)8月22日 - 合併により、名古屋市西区則武町となる[1]。
- 1934年(昭和9年)6月1日 - 一部が中区に編入され、同区則武町が成立[1]。
- 1937年(昭和12年)10月1日 - 西区則武町の一部が中村区に編入され、同区則武町が成立[1]。また、中区則武町は中村区に編入され、同区則武町に合流[1]。
- 1940年(昭和15年)5月18日 - 中村区米野町・牧野町の各一部が同区則武町に編入される[1]。
- 1981年(昭和56年)4月29日 - 西区則武町の一部が則武新町三丁目・名駅二丁目にそれぞれ編入され、鉄道敷地にあたる部分のみを残す[2]。
- その他、中村区則武町は、椿町・竹橋町・若宮町・則武一丁目・則武二丁目・鷹羽町・則武本通・中島町・名楽町・賑町・羽衣町・大門町・寿町・日吉町・道下町・鳥居通・上ノ宮町・本陣通・森田町・十王町・大日町・佐古前町・井深町・藤ノ宮通にそれぞれ編入される[1]。
- 西区則武町は、名駅一丁目・江西町・牛島町・則武新町・輪ノ内町・中村区広井町にそれぞれ編入されている[2]。
則武一丁目・則武二丁目
編集世帯数と人口
編集2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
則武一丁目 | 782世帯 | 1,126人 |
則武二丁目 | 1,106世帯 | 1,539人 |
計 | 1,888世帯 | 2,665人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
1995年(平成7年) | 2,571人 | [WEB 6] | |
2000年(平成12年) | 2,492人 | [WEB 7] | |
2005年(平成17年) | 2,303人 | [WEB 8] | |
2010年(平成22年) | 2,698人 | [WEB 9] | |
2015年(平成27年) | 2,488人 | [WEB 10] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
則武一丁目 | 名古屋市立ほのか小学校 | 名古屋市立笈瀬中学校 | 尾張学区 |
則武二丁目 | 名古屋市立牧野小学校 名古屋市立ほのか小学校 |
名古屋市立黄金中学校 名古屋市立笈瀬中学校 |
交通
編集- 環状線(名古屋市道名古屋環状線)
- 清正公通
- 駅西銀座通(名古屋駅西銀座商店街)
施設
編集則武一丁目
編集-
チサン イン 名古屋
-
愛知商銀本店
-
アオキーズピザ本社
則武二丁目
編集-
名古屋市中村消防署椿出張所
-
椿神明社
-
名古屋椿郵便局
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月3日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “中村区の町名一覧”. 名古屋市 (2017年6月1日). 2019年2月28日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)