元代々木町
東京都渋谷区の町名
元代々木町（もとよよぎちょう）は、東京都渋谷区の町名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 元代々木町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度40分19秒 東経139度41分08秒 / 北緯35.671822度 東経139.685486度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 渋谷区 |
| 地域 | 代々幡地域 |
| 地区 | 代々木地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,783 人 |
| 世帯数 | 2,248 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.185110417 km² | |
| 人口密度 | 20436.45 人/km² |
| 郵便番号 | 151-0062[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
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地理
編集渋谷区北西部に位置する。北に初台、東に代々木、南に上原、西に西原と隣接する。主に住宅地として利用され、大使館も所在する。町域の南東端には、小田急線の代々木八幡駅や地下鉄千代田線・代々木公園駅がある。町域東辺では山手通りが南北に走る。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、元代々木町50-19の地点で113万円/m2となっている[5]。
歴史
編集元代々木町は町名改正前、「代々木本町」という名称で、代々木八幡宮（現在の代々木5丁目）までが町域に含まれていた。
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世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 3,100
|
| 2000年（平成12年）[7] | 3,216
|
| 2005年（平成17年）[8] | 3,054
|
| 2010年（平成22年）[9] | 3,139
|
| 2015年（平成27年）[10] | 3,437
|
| 2020年（令和2年）[11] | 3,895
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,492
|
| 2000年（平成12年）[7] | 1,637
|
| 2005年（平成17年）[8] | 1,685
|
| 2010年（平成22年）[9] | 1,847
|
| 2015年（平成27年）[10] | 2,062
|
| 2020年（令和2年）[11] | 2,372
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[12]。
- 区域 : 全域
- 中学校のみ、調整区域により渋谷区立代々木中学校への変更が可能。
交通
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事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 262事業所
- 従業員数 : 2,906人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 193
|
| 2021年（令和3年）[13] | 262
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,927
|
| 2021年（令和3年）[13] | 2,906
|
施設
編集- 駐日ベトナム社会主義共和国大使館
- 元代々木郵便局
- 元代々木保育園
- シオン幼稚園
- 應慶寺
- オリジナル設計本社
- 代々木教会
出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “元代々木町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『政治家人名事典』456頁。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
編集- 『政治家人名事典』日外アソシエーツ、1990年。
外部リンク
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