企業間取引
企業間取引(きぎょうかんとりひき、英: business-to-business、B2B、BtoB[1])とは、製造業者(メーカー)と卸売間、または卸売と小売間など、企業の間での商取引のこと。関連する概念に企業対政府間取引(business-to-government、B2G、BtoG)があり、対義語は企業対消費者間取引(business-to-consumer、B2C、BtoC)となる。
![](http://up.wiki.x.io/wikipedia/commons/thumb/4/41/Guangzhou-electronic-components-shop-0479.jpg/220px-Guangzhou-electronic-components-shop-0479.jpg)
B2B取引の規模は、B2C取引のそれよりも遥かに大きい[2][3][4]。この主たる理由は、典型的なサプライチェーンの中で、部品材料や原材料を扱うB2B取引が多数存在するが、一方、B2C取引はたった一つしかない、つまり、最終製品を最終消費者に販売するだけだからである。例えば、自動車メーカーは自動車の製造のため、タイヤ、前面ガラスの原材料となるガラス、ゴムホースをそれぞれの製造業者から購入するなど、複数回のB2B取引を行う。最終取引、すなわち完成した車を消費者に売るというのは、一回切りのB2C取引である。
「B2B」という用語はまた、コミュニケーションとコラボレーションの文脈でも用いられることがある。多くの企業とそのビジネスにおいて、今やソーシャルメディアは消費者との接点を得るため、B2C取引の一環として、利用されている。しかしながら企業内部でも同様の手段を利用しており、このことから従業員間での相互交流も可能となっている。このような従業員間のコミュニケーションが生まれるときに、これを「B2Bコミュニケーション」と呼ぶ場合もある。
語源
編集この節の加筆が望まれています。 |
「business to business」は「business to consumer」という企業と消費者間のやり取り(コミュニケーション)に対し、企業間、企業体(enterprise、エンタープライズ、事業体、大企業)間または組織間の電子的遣り取り(エレクトロニック・コミュニケーション)という別の意味の表すために元々生み出された言葉である。のちにこの語は結局はマーケティングに関する言葉として使われるようになり、加えて初めのうちは「生産財」(industrial goods)あるいは「中間財」または「資本財」(capital goods)に関するマーケティング、市場取引を示す用語であった。こんにちでは、企業が扱う全ての製品、サービスを説明するのに幅広く用いられる。専門学会や経済雑誌の多くはB2BよりもB2Cにかなり注意を向けているが、B2Bセクターにおける売り上げや市場取引の人員規模は非常に大きい。
脚注
編集- ^ “デジタル大辞泉の解説”. コトバンク. 2018年1月28日閲覧。
- ^ Sandhusen, Richard (2008). Marketing. Hauppauge, N.Y: Barron's Educational Series. p. 520. ISBN 0764139320
- ^ Shelly, Gary (2011). Systems analysis and design. Boston, MA: Course Technology, Cengage Learning. p. 10. ISBN 0538474432
- ^ Garbade, Michael (2011). Differences in Venture Capital Financing of U.S., UK, German and French Information Technology Start-ups A Comparative Empirical Research of the Investment Process on the Venture Capital Firm Level. München: GRIN Verlag GmbH. p. 31. ISBN 3640893166
関連項目
編集- BtoBマーケティング
- 小売(B2C取引)
- 消費者間取引(C2C取引)
- 企業対従業員取引(B2E取引)
- オンライン・ツー・オフライン(O2O取引)
- CECID
- 非公開電子市場
- UN/CEFACT Modelling Methodology