万町 (名古屋市)
万町（まんちょう）は、愛知県名古屋市中川区にある町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施[WEB 4]。
万町 | |
|---|---|
  万町 万町の位置  万町 万町 (名古屋市) | |
| 北緯35度8分47.51秒 東経136度51分23.93秒 / 北緯35.1465306度 東経136.8566472度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 中川区 |
| 人口 （2019年（平成31年）2月1日現在）[WEB 1] | |
| • 合計 | 937人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
454-0872[WEB 2] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 3] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集町名の由来
編集『尾張国地名考』には「始めより字音にして尤後世の地名なり 吉澤好謙曰、條理町反の文字は戸令より出たり」と記載されており、条里制の名残の地名との説を唱えている[1]。
万町遺跡
編集当地周辺には「万町遺跡」と呼ばれる遺跡があり、須恵器や中世の陶器が出土したのだという[2]。
万町村
編集江戸時代、当地周辺は愛知郡万町村であった。萬町村とも表記された[1]。万町村は、現在の万町の全域と小本、上高畑、柳森町、八田町の各一部に当たる[3]。万町村は、尾張藩領、大代官所支配地で、宮宿の助郷村であった[4]。『尾張徇行記』によれば、当時の万町村では専ら農業が行われており、石高に対して家数が多かったため労働力は十分であったという[4]。兼業としてフトイで筵も生産していた[4]。また竹や木は少なかったとしている[4]。『寛文村々覚書』によると、万町村は本田概高238石、家数17、人口109、馬6匹。228石が藩士8人の給地であり、給人として熊谷門太郎などが挙げられている[4]。
万町村は、1889年（明治22年）に合併により柳森村大字万町となった[4]。その後1906年（明治39年）に常磐村大字万町となり、1921年（大正10年）に名古屋市に編入されて中区万町となった[4]。
行政区画の沿革
編集- 1889年（明治22年）10月1日 - 愛知郡万町村が合併に伴い、同郡柳森村大字万町となる[5]。
- 1906年（明治39年）5月10日 - 合併に伴い、愛知郡常磐村大字万町となる[5]。
- 1921年（大正10年）8月22日 - 合併に伴い、名古屋市中区万町となる[5]。
- 1937年（昭和12年）10月1日 - 中川区編入に伴い、同区万町となる[5]。
- 1980年（昭和55年）
- 1982年（昭和57年）8月29日 - 一部が小本一丁目に編入される[7]。
字一覧
編集万町の前身である万町村には小字が存在した。1882年（明治15年）時点での万町村の小字は以下の通り[8]。小字はすべて消滅している。
| 字 | 読み | 備考 |
|---|---|---|
| 郷字 | ごうあざ | |
| 丸島 | まるしま | |
| 角出 | すみて | |
| 東田面 | ひがしためん | |
| 前並 | まえなみ | |
| 平田 | ひらた |
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 万町 | 459世帯 | 937人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 836人 | [WEB 5] | |
| 2000年（平成12年） | 819人 | [WEB 6] | |
| 2005年（平成17年） | 828人 | [WEB 7] | |
| 2010年（平成22年） | 855人 | [WEB 8] | |
| 2015年（平成27年） | 960人 | [WEB 9] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立常磐小学校 | 名古屋市立長良中学校 | 尾張学区 |
交通
編集- 愛知県道190号名古屋一宮線（八田街道）
施設
編集
- 万町公園
- 神明社
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)
書籍
編集- ^ a b 津田正生 (1916年). “尾張国地名考 国立国会図書館デジタルコレクション”. 愛知県海部郡教育会. 2021年7月12日閲覧。41ページ。
- ^ 林英夫 1981, p. 198.
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 819-821.
- ^ a b c d e f g 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1262.
- ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 820.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 819.
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 821.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 905.
参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
編集
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