リフォーム

リフォームとは、居住の改築や改装のことで、特に内外装の改装を指す和製英語。

英語の reform は「改心する、改正する」もしくは広く「作り直す」の意であり^[1]、日本語の「住宅リフォーム」に相当する語は renovation（リノベーション）、refurbish である。また、建築業者の中には「リフォーム」ではなく、「家を作り直す」との意を込めて「リホーム」 (rehome) としているところもある（これも和製英語）。

概要

住宅リフォームの主なものとしては

壁紙・床の張替え
雨漏りなどの修繕
外壁・屋根の塗り替え
住宅設備（キッチン、浴室などの水周り主体）の取り替え、補修
今の住宅の床面積を増やす（増築）
今の住宅の床面積を増やさずに中の間取りを変える（改築）
省エネルギー性能の強化（エコガラス（省エネ複層ガラス）、サッシなど）
耐震性の強化（補強工事など）
手すりや階段昇降機の設置などのバリアフリー対応化
オール電化

などが挙げられる。

一般的には、近在の工務店を中心にした業者に見積もりや工事を依頼する。基本的に一品対応になるため部材の価格は比較的高めになる。また、現物合わせの作業を精度良く行うために熟練作業が必要となり、小規模な改装であっても高くつくことも多い。

例えばユニットバス取り付け工事では、ユニットバス自体は工業量産品のため価格は明瞭であるが、現物合わせで取り付ける作業に手間を要し作業費がかさむこともある。そのため、施主が材料を安価で調達し、工事会社へ支給する「施主支給」というシステムを利用し施工するケースも増えてきている。

なお、住宅リフォームを行う場合、築年数やリフォーム業者、リフォーム内容など、条件によっては自治体から補助金が支給される場合がある。

トラブル事例

一般にリフォームには結構なお金が掛かることから、悪徳商法や詐欺に狙われることがある。悪徳商法としては悪質リフォームと呼ばれ、詐欺としてはリフォーム詐欺と呼ばれるが、リフォームに関わる犯罪行為を一まとめに「悪質リフォーム詐欺」ということもある^[2]。

悪質リフォーム

契約金額が500万円未満の場合は建設業許可なしで出来る上、建築構造を考える必要はないので素人でも出来る。そのため、とりわけ訪問販売で高齢者や知的障害者を相手に、強引に高額・不必要な契約を行い、契約後も粗雑工事により客を騙す、自宅を競売にかけられるなどの悪徳業者が存在する。予防には契約の取り消しが可能になる成年後見制度が利用できる。

また、訪問販売の一種である場合、業者より書面を受領した日から起算して8日以内であれば、工事が開始あるいは完了していても原則的にクーリングオフ可能で、無償で現状復帰させることも可能である。

なお、国民生活センターから、消費者へのアドバイスとして訪問販売によるリフォーム工事はできるだけ契約しない事という発表が2002年 8月21日付けで行われている^[3]。