マイクロン・テクノロジ

マイクロン・テクノロジー株式会社
Micron Technology, Inc.
種類	株式会社
市場情報	NASDAQ: MU
略称	Micron（マイクロン）; MTI;
本社所在地	アメリカ合衆国; 83707‐0006; Post Office Box 6; 8000 South Federal Way, Boise, ID.;
設立	1978年10月23日 (46年前)
業種	製造業
事業内容	半導体メモリの開発および製造
代表者	サンジェイ・メイロトラ (CEO)
資本金	$12,928百万
発行済株式総数	1,041,537,057
売上高	$12,399百万
営業利益	$168百万
純利益	$276百万
純資産	$12,928百万
総資産	$27,540百万
従業員数	約31,400
決算期	2016年度; （2015年10月1日⁓2016年9月30日）;
関係する人物	ウォード・パーキンソン（初代CEO）; スティーヴン・アップルトン（2代CEO）; ダーモット・マーク・ダーカン（3代CEO）; ジョン・リチャード・シンプロット;
外部リンク	https://www.micron.com/home
	特記事項：額面は連結・アメリカ合衆国ドル建てである。
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マイクロン・テクノロジ（英: Micron Technology）（マイクロン・テクノロジー）は、アメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市に本社を置く、半導体製造の多国籍企業である。

なお、ナスダックで上場されている同社の株式はナスダック100指数の銘柄の一つにも成っている。

詳細

「クルーシャル」ブランドのエンドユーザー向けSSD

マイクロン・テクノロジーは、1978年 10月23日に、デニス・ウィルソンとダグ・ピットマンとジョー・パーキンソンの3人のエンジニアおよび弁護士であったウォード・パーキンソン（初代CEO）により^{[R 1]}、モステック向けの^{[R 2]}半導体製品の設計会社としてアメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市の西部にあった歯科医院の建物の地下室にて創業された^{[R 3]}。

現在では、同社はコンピューターにおける主記憶・ストレージ用の各種半導体メモリ（DRAMやフラッシュメモリとそれらの搭載製品群）を開発・製造・販売している^{[R 4]}。ただし、エンドユーザー向けの製品はクルーシャル・テクノロジーやバリスティクス・ゲーミングのブランドで製造・販売されている。

なお、同社は、2012年から毎年連続でTop100グローバル・イノベーターに選ばれ^{[R 5]}、研究開発では2014年時点で世界第8位と多額の投資を行っている^{[R 6]}。同社は、ガートナーから発表された2014年の半導体メーカー売上高ランキングでは、垂直統合型デバイスメーカー (IDM) としては世界第4位の市場シェアを持つ^{[R 7]}。

また、インテルと共同設立したIM・フラッシュ・テクノロジーズ（英語版）がフラッシュメモリの製造を行っている。さらに、KTIセミコンダクターの買収で既にDRAMの開発研究拠点を築いていた日本で、更にエルピーダメモリ^{[R 8]}を買収したことで、メインフレーム・ワークステーション・PCなどの汎用DRAMの他に、モバイル用のDRAM^{[C 1]}もラインナップに加わった。

2020年、1α(1-alpha)^[1]と呼ばれるDRAMプロセス技術を公表、2021年初頭から同プロセス技術を適用したメモリチップの出荷を開始した旨を発表している^[2]^[3]。

日本法人

日本国内に登記されているマイクロン・テクノロジーの子会社は2系統存在する。

神戸製鋼所とテキサス・インスツルメンツ (TI) からの流れを汲むマイクロンジャパン (MJP)（【旧】KTIセミコンダクター）^{[R 9]}
日本電気と日立製作所および三菱電機からの流れを汲むマイクロンメモリジャパン (MMJ)（【旧】エルピーダメモリ）^{[R 10]}^{[R 11]}

新型メモリの開発

2015年7月28日に、マイクロン・テクノロジーはインテルと共同で新型の半導体メモリとして3D XPointを発表した^[4]。

両社によれば以下のような特徴を有しているとしている。

不揮発性のメモリセルを採用
NANDフラッシュメモリ比で最大1000倍のスイッチング速度と耐久性を備え、更に、DRAM比で10倍の集積度
メモリセルの高密度化とコスト削減の為に、その選択に従来用いられてきたトランジスタを排したクロスポイント構造を採用
市松格子パターンのメモリセル配列を採用し、ノイズに因る影響を低減
メモリセル配列を複数層に積層した3次元構造を採用し、更なる記憶容量向上を実現

2019年現在に至るまで両社はメモリセルの詳細は公表していないが、外部企業による調査の結果相変化メモリであることが明らかになっている^[5]。インテルから「Optane」として商品化された一方で、マイクロンからは「QuantX」というブランド名は発表されたものの2019年8月時点まで発売されていない^[6]。

沿革

1978年10月23日 ‐ ウォード・パーキンソンをCEOとして半導体設計のコンサルティング会社という業態で創業^{[R 3]}。
1980年 ‐ アイダホのポテト王として知られるジョン・リチャード・シンプロットに買収される^{[R 12]}。
1981年 ‐ トーマス・ニコルソン（2005年まで取締役を務める^{[R 13]}）が提供した土地に初の半導体製造工場を完成させる^{[R 3]}。
1982年 ‐ DRAM事業に参入^{[R 3]}。
1984年 ‐ ナスダックに株式を上場^{[R 3]}。
1990年11月30日 ‐ ニューヨーク証券取引所に株式を上場^{[R 3]}。
1991年 ‐ 大容量の主記憶を搭載したPCの廉価での供給を目的として子会社エッジ・テクノロジーを設立。
1994年9月 ‐ ウォード・パーキンソンが、ジョン・リチャード・シンプロットとの対立の末に、CEOを辞任し^{[R 3]}、その後任として、スティーヴン・アップルトン（英語版）がCEOに就任。
1996年
- ?月
  - ジョン・リチャード・シンプロットが出資を引き上げ始める^{[R 14]}^{[R 15]}。
  - マイクロン・コンピューターとマイクロン・カスタム・マニュファクチャリング・サービシーズ (MCMS) およびZEOS・インターナショナルをマイクロン・エレクトロニクスとして統合。
  - エンドユーザーへの販売と市場対応の子会社をクルーシャル・テクノロジーとして設立。
1998年 ‐ テキサス・インスツルメンツより半導体メモリ事業（DRAM事業を主力としていた）を買収。
2000年 ‐ 科学技術教育とコミュニティ組織支援を目的として、子会社マイクロン・テクノロジー・ファウンデーションを設立。
2001年
- ?月 - CMOSイメージセンサーの開発企業であったフォトビットを買収しCMOSイメージセンサー事業に参入。
- 2月16日 ‐ 神戸製鋼所とテキサス・インスツルメンツの合弁会社であったKTIセミコンダクター^{[C 2]}をKMTセミコンダクターとして子会社化^{[R 9]}^{[R 16]}^{[R 17]}。
2002年
- ?月 - インターナショナル・ビジネス・マシンズ (IBM) と東芝のジョイントベンチャーであったドミニオン・セミコンダクターを買収^{[C 3]}^{[R 18]}^{[R 19]}
- 4月 ‐ KMTセミコンダクターの株式を全て買い取って同社を子会社マイクロンジャパンとする^{[R 20]}。
2003年2月23日 ‐ 全体の10%に相当する約1800人が解雇される。特にマナッサスのサイトにて約500人が解雇される^{[R 21]}。
2004年 ‐ NAND型フラッシュメモリ事業に参入。
2005年 ‐ NAND型フラッシュメモリの開発・製造の合弁会社設立でインテルと合意。
2006年
- ?月
  - インテルと共同でIM・フラッシュ・テクノロジーズを設立。
  - フラッシュメモリの製品ポートフォーリオ拡充のため、レキサー・メディアを買収（マイクロン・コンシューマー・プロダクツ・グループ傘下）。
2008年3月4日 ‐ CMOSイメージセンサー事業を子会社アプティナ・イメージングとして分離^{[R 22]}^{[R 23]}^{[R 24]}^{[R 25]}。
2009年
- ?月 - 子会社アプティナ・イメージングの株式の大半を投資ファンドに売却してCMOSイメージセンサー事業から事実上撤退。
- 2月23日 ‐ 需要減退に伴って8インチウェハーの製造ラインの従業員を中心として全体の15%に相当する約2000人を解雇^{[R 26]}。
2010年 ‐ ニューモニクス（インテルとSTマイクロエレクトロニクスの合弁会社）をマイクロン・セミコンダクター・イタリア (MIT) として買収し^{[R 27]}^{[R 28]}てNOR型フラッシュメモリ事業に参入。
2012年
- 2月
  - 3日 ‐ CEOのスティーヴン・アップルトンが自家用飛行機搭乗中の事故で急逝^{[R 29]}^{[R 30]}^{[R 31]}。これに伴って、エルピーダメモリとの統合交渉は白紙となる^{[R 32]}。
  - 4日 ‐ ダーモット・マーク・ダーカン（英語版）がCEOに就任。
- 7月2日 ‐ エルピーダメモリとのスポンサー契約に合意^{[R 33]}^{[R 34]}。
2013年
- 7月31日 ‐ エルピーダメモリの株式と共に力晶半導体が所有する瑞晶電子の株式の買い取りも行い、それぞれをマイクロンメモリジャパンとマイクロン・メモリ・台湾 (MMT) として傘下に収める^{[R 35]}^{[R 36]}
- 10月10日 ‐ エルピーダメモリの買収に伴う利益を14億8400万ドルであると発表^{[R 37]}
2014年1月23日 ‐ エルピーダメモリ買収による人員調整も含め^{[R 38]}て全体の5%に相当する約1500人が解雇される。特にイタリアの各サイトでは合算で1028人中の419人（約41%）が解雇される^{[R 39]}。
2015年7月28日 ‐ インテルと共同で新型の半導体メモリを発表^{[R 40]}^{[R 41]}^{[R 42]}^{[R 43]}^{[R 40]}。
2016年7月14日 ‐ 業績悪化で全体の7.5%に相当する約2400人を解雇^{[R 44]}^{[R 45]}。
2017年6月26日 - レキサーブランドからの撤退を発表。^[7]
2018年
- 1月8日 ‐ Intelと3D NANDの共同開発を解消^[8]。
- 7月16日 ‐ 「3D XPoint」に関するIntelとの共同開発プログラムを終了する予定であると発表^[9]。

テレビ番組

日経スペシャルガイアの夜明け技術立国ニッポンの決断〜日の丸メモリー最後の反撃〜（2003年7月22日、テレビ東京）^[10]。

注釈

^ モバイル用DRAMは要求仕様が顧客ごとに異なり、価格も市況で決まるのではなく、顧客との交渉や採用製品内のコスト構成比で決まる。一方で、PC用DRAMでは市場価格をベンチマークにして、数週間単位で価格の見直しが行われる。
^ テキサス・インスツルメンツの半導体メモリ事業の買収で実質的に神戸製鋼所との合弁会社となっていた
^ マイクロン・テクノロジーに買収される直前までは、東芝がIBMの出資持株全額を買い取って全額当社出資の子会社にしていた。

出典

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^ 2013年 2月27日に経営破綻して会社更生法の適用を申請した
^ ^a ^b 『マイクロン・テクノロジー社によるKMTセミコンダクター(株)の経営権取得について』（プレスリリース）神戸製鋼所、2000年10月18日。
^ 『NECと日立、DRAMの合弁会社を設立』（プレスリリース）日本電気、1999年12月29日。
^ 『NEC日立メモリ株式会社を設立』（プレスリリース）日立製作所、1999年12月27日。
^ “Entrepreneur J.R. Simplot Dies At 99” (（英語）). フォーブス (フォーブス・メディア). (2008年5月26日)
^ “マイクロン・テクノロジー、トーマス・ニコルソン取締役の2005年度末での退任を発表”. ビジネス・ワイヤー (ビジネス・ワイヤー). (2005年8月22日)
^ “Simplot Reduces Stake In Micron Technology” (（英語）). シアトル・タイムズ (シアトル・タイムズ・カンパニー). (1996年7月13日)
^ “J.R. Simplot Further Reduces Stake In Micron Technology” (（英語）). シアトル・タイムズ (シアトル・タイムズ・カンパニー). (1996年7月31日)
^ 『KMTセミコンダクター(株)の株式譲渡契約の締結について』（プレスリリース）神戸製鋼所、2000年10月18日。
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外部リンク

[price-9] モバイル用DRAMは要求仕様が顧客ごとに異なり、価格も市況で決まるのではなく、顧客との交渉や採用製品内のコスト構成比で決まる。一方で、PC用DRAMでは市場価格をベンチマークにして、数週間単位で価格の見直しが行われる。

[joint_venture-23] テキサス・インスツルメンツの半導体メモリ事業の買収で実質的に神戸製鋼所との合弁会社となっていた

[former-26] マイクロン・テクノロジーに買収される直前までは、東芝がIBMの出資持株全額を買い取って全額当社出資の子会社にしていた。

[retrocomputing_allan-1] Allan, Roy A. (1 October 2001). A History of the Personal Computer The People and the Technology (英語). Ian Allan Publishing. ISBN 0968910807。

[micron_our-innovation-2] “Micronʼs first contract was for the design of a 64K memory chip for Mostek Corporation.” (（英語）). マイクロン・テクノロジー. 2017年2月17日閲覧。

[jibun_023-3] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 脇英世. “アイダホのポテト王からパソコン王へ”. ITmedia. アイティメディア. 2009年3月6日閲覧。

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[Elpida-8] 2013年 2月27日に経営破綻して会社更生法の適用を申請した

[kobelco_75-13] 『マイクロン・テクノロジー社によるKMTセミコンダクター(株)の経営権取得について』（プレスリリース）神戸製鋼所、2000年10月18日。

[nec_2903-14] 『NECと日立、DRAMの合弁会社を設立』（プレスリリース）日本電気、1999年12月29日。

[hitachi_1227a-15] 『NEC日立メモリ株式会社を設立』（プレスリリース）日立製作所、1999年12月27日。

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[techon_131009-25] 長広恭明 (2000年10月18日). “神戸製鋼と米Micron, KMTの株式譲渡を正式発表”. Tech-On! (日経BP社)

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[16] 『インテルとマイクロン、新メモリ技術「3D XPoint」を発表 - CNET Japan』（プレスリリース）2015年7月28日。2019年10月6日閲覧。

[17] “【イベントレポート】ついに明らかになった3D XPointメモリの正体。外部企業がダイ内部を原子レベルで解析～相変化メモリとオボニックスイッチで構成 - PC Watch” (2017年8月15日). 2019年10月6日閲覧。

[18] “【福田昭のセミコン業界最前線】アナリストが見た3D XPointメモリの過去・現在・未来 - PC Watch” (2019年8月29日). 2019年10月6日閲覧。

[55] ttps://www.micron.com/about/blogs/2017/june/micron-discontinuing-lexar-removable-storage-retail-business

[56] “IntelとMicron、2019年以降の3D NAND共同開発を解消”. 2019年10月5日閲覧。

[57] “「3D XPoint」、Intelは強気もMicronは手を引く？ (1/2) - EE Times Japan”. 2019年10月6日閲覧。

[58] 技術立国ニッポンの決断〜日の丸メモリー最後の反撃〜 - テレビ東京 2003年7月22日

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新型メモリの開発

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注釈

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関連項目

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